HRプロとは人材コンサルティング企業のデロイト トーマツ グループは2020年5月、「デジタル人材志向性調査」の結果を発表。この調査は、約3万人を対象としたスクリーニング調査、および約3,700人を対象としたアンケート調査の回答から、デジタル人材・非デジタル人材の特性と実態を分析したもので、調査は2020年2月7～9日の3日間おこなわれた。これにより、企業がデジタル人材を見出す方法や、育成における課題が明るみとなった。
デジタル領域での業務経験をもつデジタル人材はわずか1割
新型コロナウイルス感染症拡大の影響が長期化すると予想されるなか、企業では業務プロセスのデジタル化に向けた動きが進んでいる。それにともない、デジタル領域での業務経験者である「デジタル人材」の確保や育成が重要視されている。平成27年度の国勢調査によると、日本において、フルタイムで働く20～50代の男女約3,000万人のうち、「デジタル人材」は約12.3％の約367万人と推計されている。
デジタル人材の割合を年代別で見ると、最も多いのは20代の14.1％、次に30代の13.5％となる。しかし年代が上がるにつれ、デジタル人材の割合が2割弱ずつ減っていくのが現状として見えてくる。
3割の人が「3年以内の離職意向あり」。若年層ほど高い傾向
また、デジタル人材の離職意向について質問すると、「3年以内に離職意向あり」と回答した人は31.1％にのぼり、およそ3人に1人の割合で、早期離職を考えていることがわかる。
3年以内の離職意向の有無を年代別で見ると、「離職意向がある」との答えが最も多いのが20代の48.1％、次いで30代の34.2％となった。若年層ほど早期離職意向が高い傾向にあるようだ。
デジタル人材の志向性は「世の中へのインパクトの創出」や「新しいものを生み出す」こと
続いて、デジタル人材と非デジタル人材の志向性を調査し、各カテゴリーで差異が大きかった項目を分析した。その結果、デジタル人材は不確実な中でも新たなことに挑戦し、社会にインパクトを与えることを考える傾向であることが判明。また、「魅力的な仕事」、「魅力的な会社」、「仕事観」といった志向性を調査する36項目のカテゴリーに基づいたクラスター分析からは、デジタル人材のペルソナとして「ビジョナリー・チャレンジャー型」、「成果志向チャレンジャー型」、「コラボレーション重視型」、「仕事推進型」、「コンサバ型」といった5種類のタイプに分類できることもわかった。これらのタイプにより、年代や役職および仕事のこだわりといった志向性についても、傾向が異なるようだ。
