HRプロとは昨今、社会人の学び直しの風潮が高まっている。教育基盤は整備され、政策による積極的な後押しも見られる。一方で、学習への気持ちはあるものの、多くの場合は具体的な行動に移せていないのが現状だ。これは特に労働人口の5割以上を占め、日本の生産性を大きく担う「ミドル・シニア世代」に顕著で、課題となっている。本講演では、産業能率大学 経営学部教授の齊藤 弘通氏が、ミドル・シニア世代の学び直しについて「どのような方略をとるべきか」を提言。あわせて、法政大学 名誉教授／認定NPO法人キャリア権推進ネットワーク理事長の諏訪 康雄氏とディスカッションを行った。
講師：
産業能率大学 経営学部教授 齊藤 弘通 氏
慶應義塾大学文学部卒業、法政大学大学院政策創造研究科博士課程修了。博士（政策学）。産業能率大学総合研究所を経て現職。大学では「人材育成論」などの科目を担当。高等教育機関における社会人教育の実態や学修効果、組織における従業員の主体的かつ継続的な能力開発のあり方などを調査・研究。著書に『キャリア後期の生き方・働き方を考える』（産業能率大学総合研究所，2021年）など。
産業能率大学
講師：
法政大学 名誉教授／認定NPO法人キャリア権推進ネットワーク理事長 諏訪 康雄 氏
法政大学 名誉教授／認定NPO法人キャリア権推進ネットワーク理事長
1970年に一橋大学法学部卒業後、ボローニャ大学(イタリア政府給費生)、東京大学大学院博士課程（単位取得退学）、ニュー・サウス・ウェールズ大学客員研究員(豪州)、ボローニャ大学客員教授、トレント大学客員教授、法政大学大学院政策創造研究科教授、厚生労働省・労働政策審議会会長等を経て、2013年から2017年まで中央労働委員会会長。現在、法政大学名誉教授、認定NPO法人キャリア権推進ネットワーク理事長。主な著書に『雇用政策とキャリア権』(弘文堂・単著)、『雇用と法』(放送大学教育振興会・単著)、『労使コミュニケーションと法』(日本労働研究機構・単著）、『労使紛争の処理』(日本労使関係研究協会・単著)、『外資系企業の人事管理』(日本労働研究機構・共著)、『キャリア・チェンジ！』（生産性出版・編著）など。
時代背景や政策の後押しによって「学び直し」の機運が高まっている
社会人の「学び直し」の重要性や必要性が頻繁に語られるようになっています。10年、20年前と比較すると、学び直しを支援する政策や教育基盤も整備されてきました。さらにオンライン化が進んだことで、住む場所にかかわらず学びの機会を得て、学びのコミュニティに参加できるようにもなっています。このような中、積極的に学び直しを行う人がいる半面「気持ちはあるものの具体的な行動に移せない」という人が多くいるのも実情です。特にミドル・シニア世代に多く見られ、「学び直しをどう浸透させるか」が、今後の日本の生産性を考える上で課題になっていると捉えています。では、実際に「学び直し」はどのくらい注目されているのでしょうか。Googleでキーワード検索をすると、「学び直し」で約859万件、「リカレント教育」で約119万件、「リスキリング」で約93万6,000件ヒットします（講演収録当時）。学び直し関連の書籍も多数発刊されており、書店などで一度は目にしたことがあるかもしれません。政策としては、2012年以降に大きく打ち出され、政策課題として取り上げられたり、各省庁からさまざまな支援施策が出されたりしています。これらのことから、学び直しがいかに注目されているかが理解できると思います。
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