企業の採用意欲はますます旺盛に

まずは、2016年新卒採用計画数が前年と比べてどうなりそうかを見てみる。
企業規模別データで見ると、大企業では23％の企業が「増えそう」としているのに対して、中堅企業は12％、中小企業は11％と規模が小さくなるにつれ、「増えそう」と見込む企業の割合は少なくなっている。
逆に、「減りそう」とする企業は、大企業ではわずか2％しかないのに対して、中堅企業では7％、中小企業では13％と規模が小さくなるにつれ多くなっている。中小企業に至っては、「増えそう」よりも「減りそう」とする企業のほうが多くなっている。好景気を実感しているのは大企業だけで、中小企業にまでその恩恵は届いていないようである。
全体の採用人数という観点で見た場合には、中小企業で「減らす」企業が「増やす」企業を上回ることになろうが、採用人数の多い大企業で「増やす」企業が上回ることから、今年よりもさらに争奪戦は激しくなると予想される。中小企業の採用難はより厳しくなりそうだ。

[図表1]2016年新卒採用計画数の前年比予測(企業規模別)

メーカー、非メーカーで比べてみると、メーカーでは「増えそう」が7％なのに対して「減りそう」が12％と、前年よりも弱気の企業が多くなっている。一方、非メーカーでは、「増えそう」とする企業は20％にも達しているのに対して、「減りそう」とする企業は5％しかない。平均株価の上昇はあるものの、円安による原価の高騰など、メーカーのほうが今後の経済動向を厳しく見ているのかもしれない。

[図表2]2016年新卒採用計画数の前年比予測(業種別)

「学内セミナー」などリアルなコミュニケーションを重視

3年ぶりにスケジュールが大きく変わる2016年新卒採用において、より重要になると採用担当者が考えている施策は何だろうか。複数選択方式で選んでもらったところ、トップは「学内セミナー」で61％、次いで「自社セミナー・説明会」が56％、「キャリアセンターとの関係強化」47％、「インターンシップ」42％と続く。かつて、毎年重要施策のトップを守ってきた「就職ナビ」は、昨年の調査では「学内セミナー」に次ぐ2位に後退したが、今年は5位とさらに後退している。採用広報が3月1日解禁となれば、就職ナビの正式オープン(プレエントリー受付)も3月1日になる。採用施策の重要度でここまで後退した理由は、企業がその時点からスタートするのでは遅いと考えているにほかならない。こうした企業の考えは、この後に触れる「採用ホームページオープン予定時期」の集計結果にも現れている。
上位にランクしている施策に共通するのは、ずはり「リアル」だ。バーチャルである「就職ナビ」の対極の施策が重視されているということだ。ネット上で広く広報するよりも、実際に会ってコミュニケーションを取ることに重きを置いてきていることになる。
それともう一つのキーワードは「ターゲット採用」だ。「学内セミナー」を重視する企業が6割以上に上るのに対して、大学を限定しないオープンの「就職ナビ主催の合同企業セミナー」は29％と半分以下にとどまる。「キャリアセンターとの関係強化」も、もちろん「学内セミナー」と同様に、ターゲット校に注力する動きになる。「インターンシップ」も、受け入れ人数はそれほど多いわけではなく、結果的に応募学生の中から選抜した学生だけが参加できるものがほとんどだ。本選考に合格するよりも、インターンシップの選考に合格するほうが難しいとまで言われることもある。
その他、企業規模別に見ると、大企業では「リクルーター（OB・OG）の活用」を挙げる企業が38％と多い。これまで以上に、8月1日の選考解禁日以前の水面下でのリクルーター活動が盛んになることが予想される。


[図表3]2016年卒採用でより重要になる施策

採用ホームページは12月1日オープンが主流

採用広報解禁の3月1日よりも前にどんな活動を展開するのかを尋ねたところ、トップは「キャリアセンター訪問」で46％、次いで「インターンシップ」が41％となっている。特に大企業では、「インターンシップ」とする企業が56％と半数を超え、「キャリアセンター訪問」を抜いてトップになっている。
ここで注目したいのは、3番目に挙がっている「採用ホームページオープン」で、37％もある。これまで、採用広報解禁日が10月1日だった時代には採用ホームページのオープンも10月1日、採用広報解禁日が12月1日に変われば、採用ホームページのオープンも12月1日に合わせたものだった。採用広報解禁日は、就職ナビの正式オープン、すなわちプレエントリー受付の開始日でもあり、その日に合わせて各社は自社の採用ホームページもオープンさせてきたものである。

[図表4]採用広報解禁日（3月1日）の前に予定している活動

ところが、今年は解禁日前に採用ホームページをオープンする企業が多いようだ。そこで、具体的にいつ採用ホームページをオープンするのかを聞いてみた。すると、圧倒的に多かったのは「2014年12月」という回答である。採用広報が解禁される「2015年3月」がわずか18％なのに対して、「2014年12月」は27％もあり、さらには、「2014年11月以前」とする企業も19％もある。
では、12月に採用ホームページをオープンさせることは、今回の「指針」に照らし合わせた時、違反行為にならないのだろうか。実は違反ではない。「採用選考に関する指針」の手引きを見ると、解禁日以前は「不特定多数向けの情報発信以外の広報活動を自粛する」とされている。つまり、セミナー参加者だけとか、特定の大学の学生だけとか、限られた対象にのみ告知することは禁止しているものの、採用ホームページのように「不特定多数向け」の情報発信は禁止されていないのである。ただし、プレエントリーの受付開始は禁じられているため、一方的な情報発信に限られる。
ただ、これにも抜け道がある。大企業における解禁日前の施策のトップが「インターンシップ」であったように、インターンシップ募集のお知らせや、インターンシップ説明会のお知らせをホームページに掲載して、その応募を受け付けること自体は何ら問題がないのだ。12月どころか、サマーインターンシップの募集時期を考えれば、5～6月くらいから応募受付は開始している。そのため、今年は「インターンシップ」という名称のセミナーがやたら増えているようだ。10月以降では、後期試験が終わる2月が、多分インターンシップのピークになるものと思われる。

[図表5]2016年卒向けの自社の採用ホームページオープン予定時期

新しい取り組みで目立つのは「インターンシップ」と「大学対策」

最後に、2016年新卒採用で考えている新しい取り組みとして、採用担当者から寄せられたコメントを紹介しよう。参考にしてほしい。

・上位校に絞って研究室やOB活動を実施（輸送機器・自動車／501～1000名）
・就職ナビ一本ではなく、複数のチャネルで採用活動を行う必要があると強く感じている（建設・設備・プラント／501～1000名）
・今まで、アプローチできていなかった地方大学へのアプローチ。就職ナビ主催の地方での合同企業説明会への参加（建築・土木・設計／301～500名）
・保護者への自社認知度アップ（旅行・ホテル／5001名以上）
・リクルーターの活動を強化する（電機／5001名以上）
・秋・冬インターンシップ（情報処理・ソフトウェア／101～300名）
・夏～冬のインターンシップの実施、大学のキャリアセンターや学部の就職担当者との連携強化（情報処理・ソフトウェア／101～300名）
・大手企業が採用を本格化した際の辞退多発に備え、内定出しや選考の進行を考慮する（鉄鋼・金属製品・非鉄金属／101～300名）
・ナビのみならず、学校との結びつきや対外的な露出の機会（合説など）も重要さが増す気がしている（マスコミ関連／51～100名）
・期間が短いため、採用選考のスピードを高める施策を考慮中（情報処理・ソフトウェア／301～500名）
・知財もしくはIT技術に関する大学講座の開講（情報処理・ソフトウェア／11～50名）
・G-MARCHクラス以上の学生を集めたベンダー主催のセミナーに参加（繊維・アパレル／501～1000名）
・新卒採用の枠、中途採用の枠をなくして通年オープンでの採用活動を計画中（マスコミ関連／301～500名）
・単独実施ではない異業種企業合同によるコラボインターンシップを8月に実施予定（食品／1001～5000名）
・インターンシップの通年化（通信／1001～5000名）
・脱大手メディア採用。大学キャリアセンター・学内説明会の積極参加（精密機器／51～100名）
・研究室との関係性強化、既存社員の卒業校との関係性強化（医療・福祉関連／501～1000名）

【調査概要】

調査主体：ＨＲ総研(ＨＲプロ株式会社)
調査対象：上場および未上場企業の人事担当者
調査方法：webアンケート
調査期間：2014年8月25日～8月28日
有効回答：182社(1001名以上　48社,　301～1000名　59社,　300名以下　75社)