2024年新卒採用で重視した施策は「自社採用ホームページ」、大企業で6割以上

まず、24卒採用から振り返る。
24卒採用で重視した施策について、従業員数1,001名以上の大企業では「自社採用ホームページ」が最多で64％となっており、6割に上っている。これに次いで「オンライン型の自社セミナー・説明会」が48％、「就職ナビ」が45％などとなっている。301～1,000名の中堅企業や300名以下の中小企業では「就職ナビ」が最も高く、それぞれ53％、40％となっている。これに次いで「自社採用ホームページ」（47％、37％）、「オンライン型の自社セミナー・説明会」（40％、34％）などが挙がっている（図表1）。

【図表1】2024年新卒採用で重視した施策

ターゲット層の変化が4割以上、獲得に効果的な施策は？

新卒採用で過去数年におけるターゲット層の変化があったかについて、2022卒～2024卒の新卒採用動向調査の結果を比較してみる。
24卒採用での分布を見ると、ターゲット層の変化が「（やや）変化してきている」とする割合は大企業では40％、中堅企業で45％、中小企業で42％と、いずれの企業規模でも4割以上に上っている。中堅・中小企業で顕著に増加傾向にあり、ここ数年で最も高い割合となっている。一方、大企業では23卒採用ですでにターゲット層が変化している企業が48％と半数近くに上っており、変化が落ち着いてきていることも推測される（図表2-1）。

【図表2-1】新卒採用　過去数年におけるターゲット層の変化

ターゲット層が変化している理由としては、大企業では「事業変革に伴う人材要件の変更」が最多で42％、中堅・中小企業では「入社後のミスマッチ防止対策」が最多でともに47％となっている（図表2-2）。
大企業と中堅・中小企業では変化の背景にある事情が異なる傾向が見られているが、自社に合ったターゲット層を効果的に獲得するためにどのような施策を講じているのだろうか。

【図表2-2】ターゲット層が変化してきている主な理由

ターゲット層を採用するために実施した施策の中で、最も効果的だったものは大企業では「インターンシップの活用」で83％、次いで「キャリアセンター・就職部訪問」、「先輩・リクルーターの活用」、「リファラル採用」が43％などとなっている。中堅企業では「先輩・リクルーターの活用」が最多で62％、これに2ポイント差で「インターンシップの活用」が60％などとなっている。大企業と中堅企業では昨年までと同様に、インターンシップや大学との連携強化でターゲット層の学生を発掘することに、高い効果を感じていることが分かる。一方、中小企業では、インターンシップより「リファラル採用」（67％）や就職ナビのサービスである「DM・メールDMの送付」（64％）に、効果を感じているようだ（図表2-3）。

【図表2-3】ターゲット層を採用するために実施した施策の中で、最も効果的だった上位施策（大企業基準）

ES作成でChatGPT利用に大企業の6割以上が「様子見」、採用選考へのAI導入は？

採用選考でのエントリーシート（ES）の作成に生成AI「ChatGPT」を活用する学生が増加しているという話題も上がる中、実際に利用した24卒学生は2割程度という調査結果も出ている。このように、24卒ではまだ少数派であるものの今後は増加していくことが見込まれるES作成への「ChatGPT」の利用について、企業の対応について見てみる。
企業規模に関わらず「様子を見ている」が最多で、大企業では64％、中堅企業では65％、中小企業では54％といずれも過半数に上っている。「対応している／今後、対応する予定」の割合を見ると、大企業では21％と2割に上るものの、中堅・中小企業ではそれぞれ3％、4％と1割にも満たない。一方、「対応する予定はない」については企業規模が小さいほど割合が高く、大企業では15％と2割に満たないのに対して、中堅企業では32％、中小企業では42％と4割にも上っている（図表3-1）。
現状では、大企業で対策を実施（予定）の割合が比較的高いが、全体的に要観察と捉えている企業が多数派であることがうかがえる。「ChatGPT」などの生成AIの進化は目覚ましく、今後も就職活動に利用する動きは活発になることが予測される。そのため、企業は引き続き動向を観察しながら、必要に応じて対応できるようにしておくことが望ましいだろう。

【図表3-1】ES作成に「ChatGPT」を利用する学生への対応状況

学生のES作成に「ChatGPT」の利用状況を注視する一方、採用活動でもAIを導入する動きが以前より広がってきているようだ。
24卒採用と23卒採用でのAI導入状況を比較してみると、「書類選考（エントリーシート）と面接選考の両方に活用した」の割合は23卒で6％だったのに対して24卒では21％になり15ポイントも上昇している。これと「書類選考のみ／面接選考のみに活用した」を合計すると、24卒では31％と3割が採用選考にAIを導入していることが分かる（図表3-2）。

【図表3-2】大企業における採用選考へのAI導入の状況

最終面接の実施形式は「対面形式」が主流に

採用選考の面接形式について見てみる。
まず、最終面接以外の一次面接や二次面接などでの実施形式の傾向を見ると、大企業と中堅企業では「オンライン形式のみ」もしくは「オンライン形式を主軸に対面形式でも実施」の割合が高く、これらを合計した割合はそれぞれ64％、66％と6割以上でオンライン形式が主流となっている。一方、中小企業では「対面形式のみ」が最多で40％、次いで「対面形式を主軸にオンライン形式でも実施」が27％となっており、大企業や中堅企業とは異なり対面形式をメインとした採用面接となっている（図表4-1）。

【図表4-1】採用選考の面接（最終面接以外）の形式

最終面接の形式の傾向を見てみると、一次面接や二次面接などとは様相が異なり、いずれの企業規模でも「対面形式のみ」の割合が圧倒的に高くなっている。大企業では57％、中堅企業では49％、中小企業では82％と8割にも上っている（図表4-2）。
オンラインを活用して採用面接を行うことで効率化や学生と企業側双方の利便性の向上を図りながらも、最終面接では対面で会ってお互いの相性を確認したいと考える企業が多いのだろう。

【図表4-2】採用選考の「最終面接」の形式

6月時点での内定辞退率「40％以上」は大企業で3割超、内定者フォローに苦戦

6月時点ですでに内定(内々定)を出している企業の中で、内定者に占めるインターンシップ参加者の割合を見てみると、「0％」の割合は企業規模が大きいほど低い傾向となった。
大企業では、「0%」は18％と2割未満で、8割以上の企業で内定者の中に少なくともインターンシップ参加者がいることが分かる。一方、中堅・中小企業では、「0%」の割合がそれぞれ31％、53％で、中小企業では過半数にも上っている。ただし、中小企業では「60％以上」（「60～80％未満」～「100％」の合計）も39％と4割にも上り高い割合となっており、採用活動にインターンシップを活用する企業と活用しない企業の差が顕著であることがうかがえる（図表5-1）。

【図表5-1】すでに内定(内々定)を出している企業の中で、内定者に占めるインターンシップ参加者の割合

6月時点での内定辞退率を見てみると、大企業では「0～20％未満」（「0％」と「20％未満」の合計、以下同じ）が49％とほぼ半数に達し、中堅企業では「0～20％未満」が38％で4割程度になっている。中小企業では「辞退者ゼロ」が最も多く36％となっている。一方、内定辞退率が「40％以上」（「40～60％未満」～「100％」の合計）は大企業で33％、中堅企業で46％、中小企業で31％となっており、特に中堅企業では半数近くに上っている実態は深刻な状況といえるだろう（図表5-2）。採用の早期化が年々エスカレートする一方で、このように内定を出した後も内定辞退を防止するために、入社まで継続してフォローし続ける採用担当者の苦労がうかがえる。

【図表5-2】すでに内定(内々定)を出している企業の中で、現時点での内定辞退率（2023年6月時点）

2025年卒採用の重要施策でも「自社採用ホームページ」が大企業で最多

ここからは2025年卒採用について見ていく。
25卒採用でより重要になると思う施策については、大企業では「自社採用ホームページ」が最多の37％で、24卒時の「就職ナビ」と入れ替わっており、自社の情報をよりイメージしやすく伝えようとする意図がうかがえる。また「対面型の自社セミナー／インターンシップ」も上位に並び、それぞれ32％と24％になっており、対面重視の傾向もうかがえる。中堅企業では「就職ナビ」が最多で42％、次いで「自社採用ホームページ」と「対面型の自社セミナー」がともに35％などとなっている。中小企業では「自社採用ホームページ」が最多で28％、次いで「就職ナビ」が27％などで、いずれの企業規模においても「自社採用ホームページ」を重視されていることが分かる（図表6）。

【図表6】2025年卒採用で、より重要になると思う施策

25卒学生向けのインターンシップも8月が最多、大企業では24年1月から急速に減少

25卒学生向けのインターンシップについては、大企業と中堅企業では「これまでも実施しており、実施する予定」が圧倒的に多く、それぞれ66％、58％と6割程度以上に上っている。「実施する予定」（「これまでは実施していないが／これまでも実施しており、実施する予定」の合計）は大企業で71％、中堅企業で67％、中小企業では46％となっている。大企業や中堅企業と比較すると中小企業では依然としてインターンシップの実施率が低い状況になることが予測される（図表7-1）。

【図表7-1】2025年卒採用向けインターンシップの実施予定

2025年卒採用に向けたインターンシップ実施（予定）の月については、いずれの企業規模でも「（2023年）8月」が最多で、大企業では59％、中堅企業では69％、中小企業では71％と6割程度以上の多くの企業が実施している。その後、「10月」「11月」では実施率が低下するものの、冬期のピークが大企業では「（2023年）12月」にあり45％、中堅企業では「2024年1月」で56％となる。大企業や中堅企業では、冬期のピーク月以降は急速に実施率が下がり、採用選考の方に注力していくことが予測される。中小企業では「（2023年）12月」～「2024年2月」で35％程度が実施する予定となっている（図表7-2）。

【図表7-2】2025年卒採用に向けたインターンシップ実施（予定）の月

2025年卒採用の面接開始時期、大企業の3割が「2週間～1ヶ月以上早くなる」

25卒採用の面接選考の開始予定時期を見てみる。
大企業では「2024年1月」が最多で17％となっており、ここまでに6割近くが面接開始を予定していることが分かる。中堅企業では「2024年3月後半」が最多で15％、中小企業では「2024年7月以降」が最多で18％となっている（図表8-1）。
また、採用面接の開始予定時期を24卒時と比較すると、いずれの企業規模でも7割前後で「ほぼ変わらない」と回答している。ただし、大企業では3割が「2週間～1ヶ月以上早くなる」としており、採用活動の早期化は一部でさらに進むと推測される（図表8-2）。

【図表8-1】2025年卒採用の面接選考の開始予定時期

【図表8-2】2024年卒採用時と比較した、2025年卒採用の面接開始時期の変化

内定出し（内々定出し）の開始予定時期については、大企業では「2024年1月」が最多で17％となっており、2月までには半数が内定出しの開始を予定している。また、中堅企業では、「2023年11月」が10％で最も多く、2月までには38％が開始を予定している。中小企業では、「2024年7月以降」が21％で最も多く、2月までに開始を予定しているのは24％にとどまる（図表8-3）。

【図表8-3】2025年卒採用の内定出し（内々定出し）を開始する予定の時期

ジョブ型採用の導入企業では6割近くが「年内に採用面接を開始」

ジョブ型採用の導入予定については、大企業では、ジョブ型採用の導入予定率（ 「すべて/一部ジョブ型採用を導入する」の合計）が49％とほぼ半数で、 24卒実績（46％）より微増の見込みとなっている。中堅企業では導入予定率23％で、「未定」の38％のうち一部は導入に転じることも予測される。そして、中小企業では導入予定率39％で、 24卒実績（38％）と同程度の水準となっている（図表9-1）。

【図表9-1】2025年卒採用における「ジョブ型採用」の導入予定

ジョブ型採用の導入予定の有無別に、大企業に絞って採用面接の開始予定時期を見てみると、55％と6割近くが年内に面接開始を予定している。「導入しない/未定」では29％となっており、26ポイントもの顕著な差異が生じている。この背景として、ジョブ型採用を導入する企業ではITエンジニアや開発職などニーズの高い理系学生が対象とする傾向にあるため、より早く採用活動を展開していることが推測される（図表9-2）。

【図表9-2】大企業のジョブ型採用導入別　2025年卒採用の面接選考を開始する予定の時期

内定出しの開始予定時期についても大企業のジョブ型採用を導入予定の有無別に絞って見てみると、「ジョブ型採用を導入する」企業では年内に30％が内定出しを開始予定で、2月までには60％に上る見込みとなっている。また、「2023年8月以前」も20％に上っている。一方、「ジョブ型採用を導入しない/未定」企業では、年内開始予定は14％となっており、導入企業の半分以下の割合で顕著な差異が見られる（図表9-3）。

【図表9-3】大企業のジョブ型採用導入別　2025年卒採用の内定出し（内々定出し）を開始する予定の時期

望ましいと思う「若手社員の人材育成」の在り方に関する自由意見

最後に、望ましいと思う「若手社員の人材育成」の在り方に関する意見について、フリーコメントで得られたものの中から主な意見を抜粋して、以下に紹介する（図表10）。

【図表10】望ましいと思う「若手社員の人材育成」の在り方に関する自由意見（一部抜粋）

【調査概要】

アンケート名称：【HR総研】2024年＆2025年新卒採用動向調査（6月）　　　　　　　　
調査主体：HR総研（ProFuture株式会社）
調査期間：2023年6月5～16日
調査方法：WEBアンケート
調査対象：2024年卒採用活動を実施している／実施した企業の採用責任者・ご担当者様
有効回答：216件

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