「BYOD」とは、Bring your own deviceの略で、従業員が個人所有のデバイスを業務で使用することを指す言葉です。

ホームパーティーなどで自分の飲み物を持参するという意味で以前から使われていた、「BYOB（Bring your own bottle）」という言葉がもとになっているといわれます。

従来、業務で使う携帯電話やタブレットといったデバイスは、企業が購入して従業員に支給するのが当たり前でした。とはいえ、従業員にとって、個人所有と会社支給の2台の携帯電話を持ち歩き、使い分けなければならないといったことは何かと面倒で手間がかかります。そのため、私物のデバイスを業務に使うという動きが海外で次第に大きくなり、日本にもその動きが波及してきています。

企業にとっては、BYODには、従業員が自分の使い慣れたデバイスを業務に使えるため、業務効率の向上につながるという利点があります。また、従業員へのデバイス支給のコストも削減できます。ただし、これについては、企業によって、従業員のデバイス購入費や通信費について一定の補助を行う場合があります。

一方、企業がBYODを認めることについては、以前からセキュリティ上の懸念が指摘されてきました。管理されていないデバイスの業務利用は情報漏洩のリスクを高めるため、BYODに関しては、ネットワークアクセスの管理と制御をどのように行うかが大きな課題となります。

しかし、最近では、セキュリティを十分に確保したBYOD環境を構築することで業務の生産性向上を支援するサービスが数多く登場し、導入する企業が増えてきています。例えば、承認していないデバイスからの不正利用を防止し、万一、デバイスを紛失した場合は、管理ツールから遠隔でサービス利用を停止し、そのデバイスからログイン不可能にできるサービスもあります。

このような、セキュリティを確保し、場所と時間に縛られない働き方を実現させていく取り組みはより重要になっていくでしょう。