2019年は7割の企業が新たな人事施策を検討！ 企業人事600人に聞いた「2019年度の中途採用計画」

■2019年度の中途採用人数の計画

全体では「同等」との回答が約5割を占めて最多。『採用人数を増やす』と回答したのは33.4％の企業であった。

規模別に見ると、特に高い数値を示したのは「5,000人以上の企業」の40.7%、「300～999名の企業」の40.3%であった。

■2019年度中途採用に向けた人事施策

7割以上の企業が、中途採用の成功に向けて「2019年度に新たな取組みを検討している」と回答していた。一方で、全体の10.8％の企業は「今まで取組みを実施したことがなく、2019年度以降も取組まない」を選んだ。

■『新たに取組みを検討したい人事施策』（複数回答）

中途採用に向けた新たな取り組みでは、「テレワークなど働き方の柔軟性向上」（23.6％）、「兼業・副業容認など人事制度改革」（20.8％）などが上位に挙がり、柔軟な働き方を推進する企業が増加していることがうかがえる。

■新たに活用を検討している手法（複数回答）

上位に挙がった項目は「オンライン説明会」（22.0％）、「オンライン面接」（22.0％）、「AIによる選考」（18.8％）であった。いずれもテクノロジーを活用した採用手法に取組むとした企業が多い結果となった。

これら調査結果を受け、リクナビNEXT編集長 藤井薫氏は次のように述べている。

「2019年度に中途採用人数を増やす計画の企業は3割を超えました。売り手市場の採用環境の中、新たな人事施策の実施に意欲のある企業は7割以上。「テレワーク」、「兼業・副業」、「地域限定社員」といった項目が上位に並び、多様な働き方・ライフステージに寄り添った人事改革を進めようとする企業の意図が見てとれます。

個人の働き方が多様化する中、企業本位・仕事中心の考えで採用を行っていては求職者を惹きつけ、活躍・定着しつづけてもらうことは困難です。入社後の仕事と生活スタイルとの適合を見据え、転職者が能力を発揮できる環境を整えることがより求められます。

また、「オンライン説明会・面接」、「AI選考」等、テクノロジーを活用した採用手法に意欲を見せる企業も多い結果となりました。企業・求職者双方の負担を減らし、効率的かつ密度の濃いすり合わせが期待されます」