HRプロとは株式会社マイナビは2024年1月16日、「マイナビ・人材ニーズ調査2023年版」の結果を発表した。調査期間は2023年12月8日～12日で、人材採用に関して「採用実施」、「手法選定」、「雇用の決定」のいずれかの決裁権を持つ採用担当者2,202名から回答を得ている。今回で8回目になるという本調査から、採用実績の推移や2024年の採用予定、採用理由の推移、および重要度の高い人事施策などが明らかとなった。
2024年の採用は“各雇用形態で増加予定”、「新卒」は前年比で最も高い見通し
アフターコロナのフェーズに入り、経済活動は復調の兆しを見せている。そのような中、企業では少子高齢化などの影響から深刻な人材不足が課題となっているが、企業の採用実績と採用予定はどのような状況なのだろうか。はじめにマイナビは、「2019年～2023年の採用実績と2024年の採用予定」を雇用形態別にまとめた。2023年の採用実績を見ると、「正社員（中途採用）」（78.6％）が最多で、次いで「正社員（新卒採用）」（65.2％）だった。2019年からの推移を見ると、「契約社員・嘱託社員」は前年（2022年）まで減少を続けていたが、2023年は4年ぶりに増加に転じ、「パート・アルバイト」は2022年から3年連続の増加となった。
また、2024年の採用は、いずれの雇用形態でも前年より増加予定となっている。特に正社員（新卒）は、前年に比べて5.7ポイント高くなり、最も採用が増加する見通しだ。
採用理由は「定期的な採用」と「慢性的な人手不足」の差が縮まり、人手不足感が顕著に
続いて同社は「正社員（新卒）」に絞り、「2019年～2023年『採用の理由』の推移（2023年の上位3項目のみ）」を調べた。2023年の結果を見ると、「事前の計画による定期的な採用」（2019年比：6ポイント減）と「慢性的な人手不足」（2019年比：2.7ポイント増）の差が縮まっており、企業の人手不足感の高まりがうかがえる。
2030年までに重要性が高まると思う人事施策は「新卒採用を中心とした若手人材の確保」
次いで、同社が「2030年までに重要性が高まると思う人事施策（上位10項目）」を尋ねたところ、「新卒採用を中心とした若手人材の確保」（52.2％）が最も多かった。以下、「中途採用を中心とした中堅人材の確保」（50.6％）、「ワークライフバランスへの取り組み」（41.5％）と続いた。
本調査結果から、2024年の採用ニーズはいずれの雇用形態においても高まる見通しであるとわかった。また、採用理由の推移から企業の“人材不足感”が顕著になっており、2030年までに「新卒採用を中心とした若手人材の確保」の重要性が高まることも示された。企業の人材不足は、年々深刻度を増している。人材不足を解消するためには、若手人材の確保を見据え、早い段階から候補者にアプローチしていくことが重要になるのではないだろうか。
