HRプロとは株式会社キープレイヤーズは2023年3月13日、「ChatGPTと採用」に関する意識調査の結果を発表した。調査は2023年3月3日、国内の経営者もしくは採用担当として働く20代～50代の正社員を対象に実施され、250名から回答を得た。調査結果から、採用担当者におけるChatGPTの認知度のほか、採用候補者のChatGPT活用可否と採用意向度との関連性などが明らかとなった。
6割以上の経営者・採用担当者が「ChatGPT」を認知
米サンフランシスコの非営利組織OpenAIが公開した、対話に特化した言語モデル「ChatGPT」。ビジネス界でもChatGPTを活用したサービスの開発・提供が進み、注目が集まっているが、企業の採用担当者における認知度はどうなのだろうか。キープレイヤーズはまず、「ChatGPTという言葉を聞いたことがあるか」と尋ねた。すると、「はい」が62％、「いいえ」が38％という結果だった。採用に関わる人の6割以上がChatGPTという言葉を知っていると回答し、認知が広がりつつあることがうかがえる。
6割以上が「ChatGPTに関するサービス提供」に前向きな意向か
次に同社が、「ChatGPTに関するサービスを提供する予定の有無」を尋ねた。すると、「開発していないが活用法があればサービスに組み込みたい」が55.5％で最多だった。また、「提供している」（0.6％）、「まだ提供していないが開発している」（4.5％）は計6.1％で、ChatGPTに関するサービス提供に前向きに取り組む、もしくは取り組む予定の企業が計61.1％と、6割を占めた。
2割以上が「ChatGPTを活用できる人材を採用したい」と意向を示す
続いて同社は、「ChatGPTを活用できる人材を採用したいと思うか」と尋ねた。すると、調査時点では「採用する予定はない」が78.1％で最多だったものの、「積極的に採用したい」（8.4％）と「できれば採用したい」（13.5％）との回答は計21.9％と、2割以上がChatGPTを活用できる人材の採用に前向きであることがわかった。
ChatGPTを活用できる候補者は、採用者の意向度にも影響か
さらに同社は、「採用候補者がChatGPTを活用できたら、採用意向度は高まるか」と尋ねた。すると、「採用意向度が上がる」（17.4％）および「やや採用意向度が上がる」（26.5％）との回答は計43.9％だった。
本調査結果から、採用に関わる経営者・採用担当者の6割以上が「ChatGPT」を認知していることが明らかとなった。採用活動における具体的な活用方法については摸索中の企業が多いようだが、「採用候補者がChatGPTを活用できると採用意向度が高まる」と答えた人は4割を超えた。今後、ChatGPTへの関心はより高まっていくと予測され、採用に関しても活用例が増える可能性があるだろう。各社のChatGPTの活用方法に注目していきたい。
