HRプロとは株式会社LASSICが運営する「テレワーク・リモートワーク総合研究所（テレリモ総研）」は、2021年12月1日に「テレワークとオフィスワークで評価に有利・不利があるか」のアンケート結果を発表した。調査期間は2021年8月30日～31日で、テレワーク・リモートワーク経験者の20歳～65歳の男女1,035名から回答を得た。これにより、「働き方による評価の相違」や「今後の働き方に関する意向（企業／個人）」が明らかとなった。
「働き方の違い」は評価に影響があるのか？
新型コロナウイルス感染症拡大は、2年近く収まらない状況が続いている。働き方が変化した人も多い中、テレワークとオフィスワークで「人の評価」に違いはあるのだろうか。同社が、「あなたの会社ではテレワーク・オフィスワークで評価の有利・不利はあるか？」と尋ねると、男女とも6割が「有利・不利はない」と回答した。一方で、「オフィスワークの方が有利」と感じている回答者は、男性が25.2％、女性がと24.2％だった。4人に1人は、「テレワークは仕事ぶりが直接見えづらいことから、会社から働きや成果が評価されにくい」と感じているようだ。
約4割の企業が「オフィスワークとテレワークのハイブリッド」を今後の方針に
同社が「この先の勤務先の働き方に関する方針」を尋ねた結果では、「完全オフィスワークに戻る」が10.2％と1割にとどまった。一方、「オフィスワーク中心に戻るが、数日はテレワークも認められる」が19％、「オフィスワーク中心に戻るが、一部の職種はテレワークが継続される」が13.5％、「テレワーク中心のままだが、一部の職種がオフィスワーク中心に戻る」が10.7％なった。合計43.2％が、勤務先の方針は「オフィスワークとテレワークのハイブリッドとなりそう」だと予想した。
ビジネスパーソンの多くが「テレワーク継続」を希望
同社が「新型コロナワクチン接種完了後に希望する働き方」について尋ねた結果は、「完全テレワーク（在宅勤務を含む）」が31.7％で最多となり、2位が「週2日テレワーク」の17.9％、3位が「週3日テレワーク」の13.7％となった。一方で「完全にオフィスワーク」と答えたのは5.2％と少数派だった。多くのビジネスパーソンは、テレワークを継続したい意向があることがうかがえる。
働き方の選択肢の一つとして、「テレワーク」を望むビジネスパーソンが多いことがうかがえる結果となった。アフターコロナ社会でも、多様な働き方を継続支援することが、組織に良い影響を及ぼすポイントになりそうだ。
