HRプロとは株式会社ライボは2021年8月2日、「テレワーク・デイズ2021」の実施期間にともなって行った「2021年テレワーク実態調査」の結果を発表した。調査期間は2021年7月19日～23日で、全国で780人の社会人男女（20～1,000人規模の企業に1年以内～10年以上勤務している人）から回答を得た。これにより、前年と比較したテレワークの実施状況や、東京オリンピック・パラリンピック（以下、東京五輪）や緊急事態宣言とテレワーク実施率の関連性が明らかとなった。
7割以上が現在テレワークを実施。頻度では「フルリモート」が3割を超え最多に
東京五輪等を念頭に、政府から「テレワーク・デイズ2021」の実施が呼びかけられるなか、実際にテレワークはどの程度実施されているのだろうか。はじめに、「テレワークの実施状況」と「頻度」を尋ねた。その結果、実施状況では「実施している」が全体の76.7％に。頻度では「フルリモート」が34.1％、「週に4日以上」が22.1％と、回答者の半数以上は週に4日以上テレワークを実施している結果となった。また、「週2?3回」が25.9％、「週1回」が12.7％となり、テレワーク実施の頻度は比較的高い傾向にあることがわかった。
7割以上がテレワーク実施状況に「満足」。理由は「心身の負担の減少」など
続いて、「テレワーク実施による満足度」を尋ねた。すると、「大変満足」が34.1％、「やや満足」が42％となり、あわせて76.1％が「現状のテレワークに満足している」ことがわかった。
「満足」または「不満」の理由を聞くと、「満足」では「通勤時間や交通費などのコスト削減」の76.3％や、「働く場所の自由度が高く、心身への負担が減少」の75.1％などが多い結果に。一方の「不満」では、「対面で話す方が仕事しやすい」の40.7％や、「社内コミュニケーションが取りづらい」の39.8％など、コミュニケーションに関する回答が目立った。
昨年よりテレワーク頻度が増加した企業は約4割に。一方「変化なし」が5割に迫る
また「テレワークを実施している」とした回答者の中で、「昨年のテレワーク実施状況」との比較を行った。すると、「変わらない」が49.4％で半数に迫ったのに対し、「増加」は「やや増加」（16.6％）と「増加した」（23.2％）をあわせても39.8％という結果に。「変わらない」よりも約10ポイント低くなり、東京五輪や緊急事態宣言にともなうテレワークの増加は限定的といえそうだ。
テレワークをしない理由は「出社しないと業務が成り立たない」から
最後に、「現在テレワークを実施していない」とした回答者に「その理由」を尋ねたところ、「業務上出社しないと成り立たない」が72％で最多に。以下、「会社の方針」が23.1％、「上層部の理解がない」が12.6％などとなった。また、「緊急事態宣言にともなうテレワーク要請の有無」でも、「要請なし」が96.7％を占めた。テレワークを実施していない人の多くは“業務上出社しないと成り立たない”ことから、緊急事態宣言下においてもテレワーク要請がないようだ。
テレワークの実施者からは、現状に高い満足感を示す声が多いようだ。東京五輪や新型コロナウイルス感染症対策以外に、従業員満足度の面でもメリットが得られるといえるだろう。「テレワークが可能だが未対応」という企業は、導入を検討してみてはいかがだろうか。
