HRプロとはリサーチ・コンサルティングをおこなう株式会社J.D.パワージャパンは2020年4月、米国の本社と共同で実施した「テレワーク下におけるWEB会議利用に関する日米調査」の結果を公表した。対象は1週間以内に仕事でWEB会議システムを利用した男女（日本は477名、アメリカは1,223名）で、期間は日本が4月17日～4月20日、アメリカが4月8日～9日。新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、現在多くの企業でテレワーク（リモートワーク）が実施されている。そこで同社では、日米両国でWEB会議システムの利用状況などを調査し、その結果を比較している。
利用しているWEB会議システム、アメリカではZoomが突出
まず、直近最も利用したWEB会議システムについて聞いたところ、日本では「Zoom」が30％と最多であったものの、「Skype」（25％）、「Microsoft Teams」（16％）とMicrosoft社が提供するWEB会議システムが合計で41％となり、Zoom社とMicrosoft社が2強であることがわかった。一方、アメリカでは「Zoom」が48％と突出して多く、Microsoft社が提供する「Microsoft Teams」（12％）と「Skype」（9％）は合わせて21％と、両者の間には大きな差があることが明らかとなった。
利用端末は日米とも「パソコン」が最多
続いて、WEB会議をおこなう際の利用端末について質問すると、日本とアメリカどちらも「パソコン」が70％前後で最多だった。次いで、「スマートフォン」、「タブレット」という順番となったが、割合は日米とも10％前後であることから、パソコンの利用が圧倒的であることが見て取れる。また、利用しているマイクについては「内蔵マイク・スピーカー」が両国とも最も多く（日本63％、アメリカ71％）、「ヘッドセット」はどちらも25％程度にとどまっている。
日本とアメリカではWEB会議の「慣れ」に大きな差が
「WEB会議への接続（参加）は簡単だったか」と尋ねたところ、「とても難しかった」、「やや難しかった」の合計が、日本では23％、アメリカでは9％だった。また、音声ミュートや画面共有といった「搭載機能の操作」については、日本では「とても難しかった」（4％）、「やや難しかった」（16％）と計20％が難しいと回答しているのに対し、アメリカで「とても難しかった」（1％）、「やや難しかった」（5％）と回答したのは計6％しかいない。これらの結果から、両国でWEB会議操作に対する「慣れ」に大きな開きがあることが判明した。
日本でWEB会議が利用されるようになった時期は「2月以降」が6割以上
日本でWEB会議がよく利用されるようになった時期を聞くと、「2020年2月以降」という回答が61％を占めており、新型コロナウイルス感染症拡大を機に利用が本格化したことがわかる。このため、これまで機能操作にまだ不慣れで、難しいと感じている人が多いと推測できる。
8割が今後のテレワーク制度継続に前向き
今後のテレワーク制度やWEB会議システムの利用意向について聞くと、日本では約8割が「コロナウイルスが収束した後も、テレワークや在宅勤務という働き方はあってもよい」と回答。大多数が、今後普段通りの生活に戻った場合も、テレワーク制度の継続を肯定的に捉えていることが確認できた。また、約6割が「今後、社内会議はWEB会議でも問題ない」と回答していることから、働き方や会議スタイルへの意識が変化しつつあることも伺える。この結果から、新型コロナウイルス感染症の影響が収束した後も、企業は働き方や社内会議の在り方について再検討することが求められそうだ。
