大企業でも8割が「採用広報」に課題。6割が休職者に“自社のカルチャー”を届けられていないと不安視している

大企業の7割強は「人材紹介」を活用

労働人口が減少し、産業構造も変化し続ける中で、採用市場の競争はますます激化している。今回の調査時点で、大企業の経営層および人事担当者はどのような課題を抱えているのだろうか。

はじめにPR Tableは、「自社で現在実施している採用施策」を尋ねた。すると、「人材紹介会社」（72.6％）、「ナビサイト」（62％）、「ダイレクトリクルーティング・スカウトサービス」（53.8％）が上位となり、いずれも半数以上の企業が回答していた。

直近1年間の採用の成果に「かなり満足」しているのは2割程度

次に同社は、採用施策を行った人を対象に、「直近1年間の採用成果」に対する満足度を尋ねた。その結果、「どちらかというと満足している」と回答したのが、全体の47.6％で最多となった。また、「かなり満足（十分にできている／成果が出ている）」との回答は21.5％となった。

採用施策が十分に実行できない理由とは

続いて同社は、前設問で「どちらかというと不満」、「かなり不満」とした回答者に、「採用施策を十分に実行できていない理由」を尋ねた。その結果、「必要なスキルを持つ専門人材が不足しているから」（63％）が最も多く、以下、「どのような採用手法が効果的かわからないから」（48.1％）、「時間／工数が不足しているから」（40.7％）と続いた。

同社はこの結果について、「採用施策が多様化しているからこそ、それぞれの特徴を理解し、採用の全体戦略を立案・実行することのできる専門人材や、そこにかける時間および工数が必要となっているが、そうした人材や工数が確保できていないのではないか」との見解を示した。

8割以上が「求職者へのアプローチ」に限界を感じる

次に同社は、「採用広報」に特化した課題についての質問を実施した。まず全体に対し、「求職者にアプローチする上で、現在の採用広報に限界を感じているか」を尋ねた。すると、「非常に感じている」（26.9％）と「やや感じている」（53.5％）の合計は80.4％となった。

採用広報に限界を感じる理由は「カルチャー」や「自社の魅力」の発信の不十分さか

そこで、先の設問で「限界を非常に感じている」、「やや感じている」とした回答者に、「現在の採用広報に限界を感じている理由」を尋ねた。すると、上位には「カルチャーや社内の雰囲気を発信できていないから」（59.3％）、「自社の『働く場』としての魅力が伝わらないから」（56.9％）、「採用サイトに未訪問の求職者にアプローチできていないから」（53.3％）があがった。

自由回答には、「昔ながらの手法から脱却ができていない」や「他社との差別化が難しい」、「ほしい人材にどのようなアプローチをすればよいのか悩ましい」との声が寄せられたという。

採用広報における「人事部と広報部の連携」に課題か

続いて同社は、「採用広報を行う中で、人事部と広報部との連携に課題を感じたことはあるか」を尋ねたところ、「かなりある」と「ややある」の合計は、7割を超えたという。

さらに、「かなりある」、「ややある」とした回答者に、「採用広報を行う中で、人事部と広報部が連携する際に感じたことがある課題」を尋ねた。その結果、「採用広報に時間を割いてもらえない」（58.9％）が最も多く、以降、「採用広報についての理解度が低い」（51％）、「KPIや目的にズレがある」（43.7％）と続いた。

本調査結果から、8割以上が「求職者へのアプローチ」に限界を実感していることがわかった。その理由として、「必要スキルを持つ専門人材の不足」や「効果的な採用手法がわからない」、「時間／工数の不足」が上位にあがったことから、より効果的な採用手法を求めている企業も多いことがうかがえる。今後、求職者にどのようにアプローチしていくか、新たな採用手法を考案していきたい。