HRプロとはパーソルホールディングス株式会社は2022年3月11日、働き方の「いま」と「これから」に関する調査結果を発表した。調査は、2021年11月26日～28日に実施され、全国の会社員1,000名から回答を得た。ここでは、調査結果の一部を抜粋し、ビジネスパーソンのこれからの働き方の意向にフォーカスを当て「勤務先に望むこと」や「副業・兼業」に関する結果部分を紹介する。
超大手企業では、74.4％が「働き方が変わった」と答える
新型コロナウイルス感染症拡大以降、人々の「働く意識」はどのように変化してきているのだろうか。「コロナ禍により働き方に変化があった」と答えた人は、全体の63.1％だった。この結果は企業規模別では違いが見られ、従業員規模30～499名の中小企業では、「変化あり」は48.6％と半数以下。それに対し、500～4,999名の大手・中堅企業は66％で、5,000名以上の超大手企業は74.4％と、いずれも「変化あり」が過半数を大きく上回った。今後の働き方の意向を問うと、「働き方が変化し、今後も同様の働き方を続けたい」との回答は48.9％と、「働き方が変化したが、以前の働き方に戻したい」の14.2％を大きく上回った。また、「（コロナ前後で）変化はなかったが、今後新しい働き方を取り入れたい」と答えた人が13.3％となった。
テレワークを行っていない人の1割は「勤務先のテレワーク導入」を要望
「今後、勤務先に取り入れてほしい働き方」を問うと、1位が「週休3～4日」（23.5％）で、2位が「副業・兼業」（16％）、3位が「フレックスタイム」（10.1％）だった。勤務先のテレワーク導入状況別にみると、テレワークを導入している企業に勤務する人の1位は「週休3～4日」で28.4％、2位は「副業・兼業」の20.5％となり、いずれも平均を上回った。テレワークを導入していない企業に勤める人では、1位が「週休3～4日」（12％）、2位が「休暇取得ルールの改善」の11％で、3位が「テレワーク（在宅勤務）」の10.7％といずれも平均を下回っていた。テレワーク勤務をする人の意識が変わってきていると捉えられそうだ。
「副業・兼業」が社内で認められている人の3割弱は既に開始
次に、「副業・兼業の社内制度がある」という人（全体の12.9％）を対象に、「副業兼業を行っているか」を尋ねている。そのうち、「行っている」とした人は27.1％で、さらに開始時期に分けると「コロナ禍前から行っている」が13.2％で、「コロナ禍以降から行っている」が14％とほぼ半々となった。一方、「現在は行っていないが、検討している」という人も31％おり、「副業・兼業」への関心が高いことが分かる。
ウィズ・コロナ社会で浸透したテレワークは、働く人々にとって、今後も継続したいワークスタイルとして定着してきていた。それに伴い、「副業・兼業」や「休み方などを考慮したワークスタイル」といった働き方の多様化に意識を向けるビジネスパーソンが増えているようだ。企業においても、従業員調査の項目をアップデートするなど、社内の意識変化や最新動向を把握した上で、人材マネジメント施策に活かしていく必要がありそうだ。
