HRプロとはレバレジーズ株式会社（以下、レバレジーズ）は2021年12月22日、新卒採用を行う企業を対象に実施した、「内定者フォローに関する調査」の結果を発表した。調査期間は2021年11月18日〜23日で、同社が運営する新卒向け就職エージェントを通じ、新卒採用を実施している企業の人事300名から回答を得た。これにより、2022年卒の学生に対して企業が行う内定者フォローの実施率や、施策内容などが明らかとなった。
6割以上の企業が内定者フォローを実施
新卒採用活動において、内定者の辞退を防ぐために「内定者フォロー」を行う企業もあるが、2022年卒の学生に対してはどの程度実施されているのだろうか。はじめにレバレジーズは、「2022年卒の学生に対し、内定者フォローを行っているか」を尋ねている。その結果、「はい」が63.7％となり、新卒採用を行う企業のうち、6割以上が内定者フォローを行っていることが明らかとなった。同社では、「売り手市場により複数社から内定を得る学生もいるため、企業側が採用活動の一貫として内定者フォローを実施しているのではないか」との見解を示している。
内定者フォロー施策の主流は「人事からのこまめな連絡」か
次に同社は、「内定者フォローを行っている」とした回答者に対し、「実施したフォロー施策」について複数回答で聞いている。すると、「人事からのこまめな連絡」が59％、「内定者同士の懇談会」が42.7％、「内定者と社員の懇談会」が32.7％、「入社前研修」が25.3％などとなった。
また、「効果を感じた内定者フォロー施策」については、実施した施策のトップと同様に「人事からのこまめな連絡」が30.7％で最も多かった。同社では、「内定から内定式までの期間において、学生の入社意向の変化にいち早く気づいて対策をとるため、こまめに連絡を取り合うことを重要視しているようだ」との見解を示している。
内定者フォローの「内容」と「頻度」に課題感を持つ企業も
一方で、「改善が必要な内定者フォロー施策」については、「人事からのこまめな連絡」（16.4％）や「内定者と社員の懇親会」（11.8％）、「内定者同士の懇親会」（11.1％）が上位となった。改善が必要と感じた理由については、「内容」が36.1％、「実施頻度」が22.6％で上位だった。実施施策の効果を実感している一方で、その内容や頻度には課題を感じている企業も一定数あると考えられる。
学生の内定辞退を防ぐためには、「人事からこまめに連絡をする」といった内定者フォローが効果的と言えそうだ。企業によって、可能なフォロー施策の内容や効果の度合いに違いがあることも考えられるため、自社としてどのような施策が可能または有効なのか、引き続き検討していきたい。
