コロナ禍により「女性の雇用」はどう変化したのか。7割が「メンタルヘルス」に影響ありと回答

25％がコロナ禍により雇用形態が変化、特に「勤続3年以内」の人が多い傾向に

新型コロナウイルスが感染拡大し始めてから約1年半が経過し、雇用環境やライフスタイルが変わってきている。現在、働く女性に対してどのような影響があるのだろうか。

はじめに「コロナ禍の影響による雇用形態の変化」について尋ねた。すると、「なし」が75％だったのに対し、「ある」が25％という結果に。4人に1人の割合で、雇用形態に変化があったことがわかった。

先述の設問で「ある」と回答した人の内訳を「雇用形態」、「雇用形態が変わる前の勤続年数」、「勤務先の業界」別にまとめている。「勤続年数」は「3年以内（『1年以内』と『3年以内』の合計）」と答えた人が67.1％と、7割近くに迫った。また、「勤務先の業界」で上位だったのは、「サービス業」（13.8％）、「教育業界」（9.2％）、「通信インターネット業界」（9.2％）となっていた。

半数以上が「雇用が変化したこと」をポジティブに受け止めている

次に、コロナ禍の影響による雇用変化が「ある」と回答した人に、「雇用変化をどのように受け止めているか」を尋ねた。すると、「現状をポジティブに受け止めている」人は53.8％となり、「ネガティブ」の46.2％を上回った。

「雇用変化をポジティブに受け止めている」とした人の理由は、「リモートワークの増加により自由に使える時間が増えた」（54.2％）、「ワークライフバランスが取りやすくなった」（40％）などが上位に。また、「雇用変化の具体的な内容」については、「リモートワークが増え出社頻度が下がった」（42.9％）のほか、「キャリアを見直し自発的に転職した」（22.9％）などが多く、リモートワークに移行したことや転職の機会となったことを、ポジティブに捉えていることがわかった。

コロナ禍の不況による解雇等で、メンタルヘルスへの影響も

一方で、「雇用変化をネガティブに捉えている」とした回答者に「具体的な影響」について尋ねた。すると、「解雇・雇い止め」が30％、「自発的に退職せざるを得なかった」が16.7％となっており、合わせると離職に至ったケースは46.7％で、半数に迫っていた。以降、「収入が減った」（30％）、「ボーナスカット」（26.7％）、「休業7日以上」（20％）などが続き、コロナ禍以前の収入や雇用形態が維持できないことが、ネガティブな理由につながっているとわかった。

また、「雇用変化によるメンタルヘルスへの影響はあったか」と尋ねると、「ある」が70％という結果に。「具体的な影響」には、「精神的に追い詰められた」（71.4％）、「うつ病等の精神疾患と診断された」（23.8％）などが挙げられ、メンタルヘルスに悪影響を与える深刻なケースもあった。

今回の調査で、働く女性への影響は「ポジティブ／ネガティブ」のどちらの側面もあったことが判明した。先行き不透明な状況が「メンタルヘルスに悪影響」を及ぼすケースは深刻だろう。安心して働ける環境の整備が、今後より重要になりそうだ。