7割以上の企業が2021年度は「中途採用枠を増やすもしくは同等数を維持」と回答。新たに取り入れたい人事施策や手法とは

株式会社リクルート（以下、リクルート）は2021年5月31日、「2021年度の中途採用計画」に関する調査結果を発表した。調査期間は同年3月19日～24日で、中途採用を実施している企業の人事担当者1,015人から回答を得た。これにより、今後の中途採用の人員計画状況や手法などが明らかになった。

2021年度の中途採用を「増やす予定」としたのは2割強

新型コロナウイルス感染症の流行が始まって約1年半、多くの企業がさまざまな視点で変化を余儀なくされている。そうした中、企業の中途採用はどう変化しているのだろうか。

はじめに「2020年度と比較した、2021年度の中途採用計画」について尋ねると、「採用人数を大幅に増やす予定」が6％、「やや増やす予定」が16.9％となり、合わせて22.9％が採用人数を増やす意向を示した。「同等の予定」と回答した49.9％と合わせると、全体では7割以上が“採用人数を維持または増加させる見込み”であることが判明した。

なお、採用増を計画している割合を従業員規模別に見ると、「5,000人以上の企業」は27.3％、「1,000～4,999人の企業」は25.6％という結果だった。また、「99人以下の企業」では21.7％で、「300～999人以下」や「100～299人以下」の企業を上回る回答結果となっていた。

2021年度に取り組みたい人事施策は「兼業・副業の容認」、「新しい採用ブランディング」など

続いて、「これまで中途採用のために取り組んだ人事施策」を尋ねた。上位は、「残業削減などの働き方改革」（64.7％）、「テレワーク導入など働き方の柔軟性向上の工夫」（63.5％）となり、他の回答を大きく上回った。

加えて「2021年度に新しい取り組みを検討しているか」を尋ねたところ、半数以上にあたる56.7％の企業は「検討している」と回答。新たに開始したい取り組みとして、「兼業・副業容認などの人事制度改革」が18.6％で最多となり、以下「新しい採用ブランディング施策の実施」が17％、「地域限定社員の導入」が15.8％という結果になった。

今後は「オンライン」や「SNS」といったデジタルツールの活用に注目

また、「新たに活用を検討している手法」について尋ねた。最も多かったのは「オンライン面接」（22.7％）で、以下「オンライン説明会」が21％、「SNSを通じた募集」が19.4％となった。「オンライン面接」と「オンライン説明会」は“これまでも活用したことがある”という回答が約4割に迫っていたが、2021年度でも引き続き多くの企業が検討しており、デジタルツールやテクノロジーを積極的に活用していく意思がうかがえる。