HRプロとはパーソルホールディングス株式会社は2021年3月31日、新型コロナウイルス感染症拡大下における人事戦略への影響について調査し、その結果を発表した。調査は2021年1月22日～26日、従業員規模30名以上の企業に勤務する経営者、役員および労働者を対象に実施。1年以内に人事・採用関連の業務について「最終決定をする立場」、「選択肢を絞り込む立場」、「指示を受けて、情報収集する立場」のいずれかにあてはまる1,026名から回答を得た。これにより、今後2～3年の人事戦略について、回答者それぞれの見方などが明らかとなった。
今後2～3年で注力したいテーマは「テレワーク推進」、「次世代リーダーの育成」など
新型コロナウイルス感染症拡大が長期化し、現在も先行き不透明な状況が続いている。はじめに、「今後2～3年で注力したい人材・組織テーマ」を尋ねると、「テレワーク推進」が29.4％と最も多くなった。以降、「次世代リーダーの育成」が24.3％、「新人・若手社員の育成／活用」が19.6％などと続き、人材育成に関するテーマが上位に並んだ。
3割以上が「ジョブ型雇用」への移行を検討
続いて、「今後2～3年の雇用管理の方針」を尋ねた。すると、「現在はメンバーシップ型寄りだが、今後ジョブ型への変更を検討」（13.5％）、および「現在はメンバーシップ型寄りだが、今後ジョブ型の一部導入を検討」（19％）とした企業があわせて32.5％となり、3割以上の企業がジョブ型移行を検討していることがわかった。
中期的には「人材育成方針」を変更する動きも
また、「今後2～3年の人材育成の方針」について尋ねると、全体結果では、「方針をある程度変更する必要性を感じている」が48.7％と半数近くを占め、「方針を大きく変更する必要性を感じている」の15.2％とあわせると、63.9％となった。企業規模別のグラフからは、規模が大きくなるほど、育成方針の変更を検討している様子が見て取れる。自由回答で具体的な方針を尋ねると、企業規模を問わず「ITに強い人材を育てる必要性を感じている」、「オンラインが増える中でのコミュニケーション力」などが共通していた。超大手企業（従業員5,000人以上）では「マネジメント職のスキルアップ」、「自ら考えて実行する人材の育成」などという声があった。また、大手企業や中堅企業（従業員数500人～5,000人未満）からは「一律的な教育プログラムでなく、もう少し多様な育成方法の導入」、「期待する人材像の再定義」など、中小企業（従業員数500人未満）からは「危機対応能力の育成」、「スキルの社内育成」という声が寄せられた。
会社が想定する社員のキャリアのあり方は、「理想」と「実態」で乖離する
最後に、「会社が想定する社員のキャリア」を、「理想」と「実態」に分けて尋ねた。「会社側の理想」として、「8割以上の人が定年・再雇用まで自社でキャリアを積んでいく」と回答した人は49.2％となり、全体の約半数だった。一方「実態」の面で見ると、同回答は24.5％で、理想の約半数にとどまった。この設問を企業規模別に見た場合でも、会社が想定する「理想」と「実態」には、数値に大きな乖離があることが見て取れる。
働き方が大きく変容するなか、働く人それぞれが自律的にキャリアを積むことの重要性が高まっている。企業側も、働く一人ひとりのキャリア自律をどのように支援し、実現させるのか、さまざまな方法を検討することが重要になるだろう。
