半数以上が「入社前集合研修」を実施

さて、ここまでは採用担当者向けのアンケート調査の結果を基に見てきましたが、ここからは今年7月に実施した育成担当者向けの「新入社員教育（2013年春入社者）に関するアンケート調査」の結果から入社前教育（内定者研修）の実施状況を見てみましょう。
　［図表3］をご覧ください。何らかの入社前教育を実施した企業は67％で3社に2社の割合となっています。今年の新入社員から実施した企業が6％だったのに対して、逆に今年の新入社員から取りやめた企業はわずか2％でしたので、入社前教育を実施する企業は増加傾向にあると言えます。

企業規模別では、大手企業や中堅企業は70％を超えているものの、中小企業では62％と実施率は少なくなっています。ただ、今年の新入社員から実施した企業の割合は8％と、中小企業での伸び率が最も高くなっています。導入が遅れていた中小企業でも、今後、入社前教育の必要性がますます高くなることが予想されます。


今度は［図表4］をご覧ください。入社前教育の実施方法を見ると、「集合研修」が最も多く、全体では55％に達します。次いで「課題・レポート提出」が48％、「通信教育」が31％、「職場見学・実習」が28％と続きます。企業規模別に比べて差が出るのは「eラーニング」で、大手企業では導入率が26％に達するのに対して、中小企業ではわずか6％にとどまり、4倍以上の開きがあります。内定者の多さや、内定者が全国に散らばっていることのほか、前述の内定者フォロー施策の項目でも見たように「内定者サイト・SNS」の導入率も影響しています。「内定者サイト・SNS」には、ビジネスマナー等のeラーニングメニューが搭載されていることが多く、また大手のeラーニングコンテンツプロバイダーと連携することで、内定者サイトからシームレスにサービスを受けられるようになっているのです。