「社員間のコミュニケーション不足は業務の障害になる」が９割以上

自社において「社員間のコミュニケーション不足は業務の障害になると思うか」について確認してみたところ、69％が「大いにそう思う」として圧倒的に多く、次いで「ややそう思う」が25％で、これらを合計した「そう思う」とする割合は94％となり、ほとんどの企業において「社員間のコミュニケーション不足は業務の障害になる」と捉えていることが分かる。この数値は昨年1月の調査結果（93％）とほぼ同等となっている（図表1-1）。

【図表1-1】社員間のコミュニケーション不足は業務の障害になると思うか

では、社内コミュニケーション不足はどのような業務において障害となると考えられているのだろうか。
企業規模別に見ると、従業員数1,001名以上の大企業で最も多いのは「迅速な情報共有」で85％、次いで「部署内のチームビルディング」が71％、「部門間・事業所間の連携」が66％などとなっている。従業員数301～1,000名の中堅企業では「迅速な情報共有」が最多で80％、次いで「部門間・事業所間の連携」が77％、「目指す方向への認識の統一」が68％などとなっている。さらに300名以下の中小企業でも「迅速な情報共有」が最多で81％、次いで「部署内のチームビルディング」が66％、「部門間・事業所間の連携」が65％などとなっている。いずれの企業規模においても、社内コミュニケーション不足は「迅速な情報共有」に支障をきたすと認識している企業の割合が最も多いことが分かる（図表1-2）。中堅企業において「部門間・事業所間の連携」や「目指す方向への認識の統一」、「離職防止」の割合が他企業規模より高い状況にある背景には、企業規模拡大の過渡期における組織体制の変化や経営・事業方針の変化に適合しづらい社内コミュニケーション体制への不安感が感じられる。

【図表1-2】社内コミュニケーション不足による業務障害の内容

社内コミュニケーション不全の関係性、大企業では「課長とメンバー」、中堅・中小企業では？

自社において「社内コミュニケーションに課題があるか」については、「ややあると思う」が46％で最も多く、「大いにあると思う」の23％と合計して「あると思う」が69％とほぼ７割となっている。また、昨年調査の結果（73％）より4ポイント少なく、僅かに減少傾向がうかがえる（図表2-1）。

【図表2-1】自社における社内コミュニケーションの課題の有無

課題が「あると思う」とする企業において、コミュニケーションに最も課題があると思われる関係間は、大企業では「部署内の課長とメンバー」が最多で22％、次いで「部門間」が21％、「経営層と社員」が16％などとなっている。中堅・中小企業では「経営層と社員」が最多でそれぞれ30％、28％と3割程度に上っており、大企業より顕著に高い割合で課題感を持たれている関係間であることが分かる。また、中堅企業では「部署内の部長とメンバー」が「部署内の課長とメンバー」（11％）を上回る18％で、他の企業規模より顕著に高く特徴的な結果となっている（図表2-2）。

【図表2-2】コミュニケーションに最も課題があると思われる関係間

コミュニケーション不全による業務の障害「目指す方向への認識の統一」が半数以上

前述した関係間でのコミュニケーション不全により発生している業務の障害については、すべての企業規模で「目指す方向への認識の統一」が最多で、大企業から順に62％、55％、48％と5～6割に上っている。「課長とメンバー」や「経営層と社員」といった縦の繋がりにおけるコミュニケーション不全によって、経営方針や事業方針、部署内での達成すべきミッションなどの社員全体への浸透が不十分となっていることが推測される。「目指す方向への認識の統一」に次いで「迅速な情報共有」、「部門間・事業所間の連携」などが挙がっている（図表3-1）。

【図表3-1】最も課題がある関係間でのコミュニケーション不全による業務の障害

このような業務の障害について、最優先して解決したいものは「目指す方向への認識の統一」がいずれの企業規模でも最多で、次いで「部門間・事業所間の連携」、「エンゲージメント向上」などが上位に挙がっている（図表3-2）。

【図表3-2】最も優先して解決したい業務の障害

社内コミュニケーション状況に改善の兆し、改善・悪化の要因とは？

自社における社内コミュニケーションの状況について、一昨年（2021年）から今年（2023年）の3回調査での変化を見てみると、「非常に改善している」と「やや改善している」を合わせた「改善している派」（以下同じ）の割合は、堅調に増加しており、2021年調査では10％であったのに対して、今回調査では32％まで増加している。一方で、「非常に悪化している」と「やや悪化している」を合わせた「悪化している派」（以下同じ）の割合は、2021年調査では41％だったのに対して、今回調査では10％で31ポイントも大きく減少している。2021年はコロナ禍での混乱が大きい時期であった。それに対して今回調査では2年が経過したことで、オンラインでのコミュニケーションに適応するなど新たな社内コミュニケーション様式にも慣れ、各企業で落ち着きを取り戻してきていることが、このような変化の主な要因となっているのだろう。
今回調査で「改善している派」と「悪化している派」の割合を比較すると、22ポイント差で「改善している派」の割合が高くなっており、全体としては改善傾向にあることがうかがえる（図表4-1）。

【図表4-1】社内コミュニケーション状況の変化

【図表4-2】社内コミュニケーション状況の改善・悪化の要因（一部抜粋）

①改善している理由

②悪化している理由

企業規模によって異なる社内コミュニケーションの手段

現在の社内コミュニケーションの手段として利用の多いツールを見てみると、大企業では「オンライン会議ツール」が最多で68％、次いで「メール」が64％、「対面での会議・ミーティング」が54％などとなっている。中堅企業でも上位3項目に挙がるのは大企業と同じで、「メール」が最多で76％、次いで「オンライン会議ツール」が71％、「対面での会議・ミーティング」が62％などとなっており、大企業や中堅企業ではオンラインでのコミュニケーションが主体となっていることがうかがえる。一方、中小企業では「対面」が最も多く68％、次いで「対面での会議・ミーティング」が62％、「メール」が55％などと、対面でのコミュニケーションが主体となっている（図表5）。

【図表5】社内のコミュニケーション手段で利用の多いツール

オンラインの方が適する社内コミュニケーションのシーンとは？

社内コミュニケーションには様々な手段がある中、対面とオンラインではどちらの方が社内コミュニケーションを取りやすいと感じられているだろうか。
大企業では「圧倒的に対面が良い」が最多で36％、「やや対面が良い」（21%）と合わせて「対面が良い派」は57％と6割近くに上っている。中堅企業では「どちらとも言えない」が最多で33％と3割に上っているものの、「対面が良い派」は60％と大企業の割合を上回っている。実際の社内コミュニケーションとしては「オンライン会議ツール」や「メール」が主流であるものの、「オンラインが良い派」（「圧倒的にオンラインが良い」と「ややオンラインが良い」の合計）は1割未満にとどまっているのは、双方でのコミュニケーションを経験した上での実感であることに説得力ある結果となっている。
中小企業では「圧倒的に対面が良い」が46％と半数近くに上り、「対面が良い派」は76％と8割近くにも上っている。大企業や中堅企業と比較して、中小企業では対面での社内コミュニケーションが主体であるという実態に即した所感であることがうかがえる（図表6-1）

【図表6-1】対面とオンラインのうち社内コミュニケーションを取りやすい手段

前述のとおり、いずれの企業規模においてもオンラインより対面での社内コミュニケーションの方が取りやすいと感じる割合が圧倒的に高いことが分かるが、オンラインの方が適すると感じる社内コミュニケーションもあるようだ。
オンラインの方が適すると感じる社内コミュニケーションのシーンとしては、大企業では「全社員参加の会合（年始挨拶など）」が最多で63％、次いで「社内通達の周知」が62％と6割を超えている。中堅・中小企業でもこれら2項目が上位に並び、「社内通達の周知」が最多でそれぞれ67％、54％となり、「全社員参加の会合（年始挨拶など）」が62％、39％などとなっている。双方向のコミュニケーションではなく、情報伝達やフォーマルな会合の場については、オンラインでも問題なく機能が果たされ、移動を伴う必要がなくなり利便性も高まるというメリットがあるのだろう（図表6-2）。

【図表6-2】オンラインの方が適すると思う社内コミュニケーションのシーン

大企業の９割でテレワークあり、「多様な働き方」と「社内コミュニケーションの活性化」の両立は？

社内でテレワーク等により職場で会う機会が少ない社員がどの程度いるのか、現状を見てみる。
「ほぼすべて／過半数の社員がテレワーク社員」の割合を見ると、大企業では39％と4割に上り、中堅企業では21％、中小企業では27％となっている。企業規模が大きいほどテレワーク社員の割合が高く、逆に企業規模が小さいほど「テレワーク社員はまったくいない」の割合は高くなっている。中小企業での「テレワーク社員はまったくいない」の割合は36％と4割近くにも上る（図表7-1）。

【図表7-1】テレワーク等により職場で会う機会が少ない社員の割合

テレワークを会社として社員に認めることは、多様な働き方の推進の一環になり、前向きな取り組みに捉えられるが、一方、テレワーク社員が増えることで社内コミュニケーションを対面で取りにくくなるという課題もあることが、本アンケートの結果からうかがえる。
そこで、企業において「多様な働き方の推進」と「社内コミュニケーションの活性化」を両立できているかを確認したところ、大企業では「両立できている」が最多で39％と4割に上っているものの、「多様な働き方の推進に偏っている派」（「多様な働き方の推進に偏っている」と「多様な働き方の推進にやや偏っている」の合計、以下同じ）が36％に対して、「社内コミュニケーションの活性化に偏っている派」（「社内コミュニケーションの活性化に偏っている」と「社内コミュニケーションの活性化にやや偏っている」の合計、以下同じ）は26％となり、「多様な働き方の推進に偏っている派」の方が多い傾向にあることがうかがえる。中堅企業では、「多様な働き方の推進に偏っている派」が41％であるのに対して、「社内コミュニケーションの活性化に偏っている派」は30％と11ポイントもの差で「多様な働き方の推進に偏っている派」が多い。ところが中小企業では、「多様な働き方の推進に偏っている派」（27％）より「社内コミュニケーションの活性化に偏っている派」（42％）の割合が15ポイントも高く、大企業や中堅企業とは方針の傾向が異なっている（図表7-2）。
これらの結果を見ると、両立できている企業よりどちらかに偏っている企業の方が多くなっている現状が分かる。働き方の多様性が求められる社会の変化を踏まえると、社内コミュニケーションの活性化を優先するためにテレワークなどの多様な働き方を諦めるのではなく、「多様な働き方の推進」と「社内コミュニケーションの活性化」の両立を目指していくことが必要だろう。

【図表7-2】「多様な働き方の推進」と「社内コミュニケーションの活性化」の両立の状況

大企業の社内コミュニケーション不全の特効薬は「飲み会・ランチ」

企業において、社内コミュニケーションを阻害している原因となっていることを見てみると、いずれの企業規模でも「管理職のコミュニケーション力」がトップで、次いで「社員のコミュニケーション力」という上位2項目が同じとなっている。また、「対面コミュニケーションの減少」は大企業では4位で35％、中小企業では3位で33％と高めの割合になっており、「働き方の多様化」は大企業が中堅・中小企業より顕著に高く29％で、テレワーク社員の割合が高い大企業ならではの課題となっていることがうかがえる（図表8-1）。

【図表8-1】社内コミュニケーションを阻害している原因となっていること

このような社内コミュニケーション不全を防止・抑制するために実施している取組みについては、いずれの企業規模でも「1on1」が最多で大企業では55％、中堅企業では52％、中小企業では43％で、4～5割程度の実施率となっている。
「従業員アンケート」は企業規模が大きいほど実施しており、大企業では48％と半数近くの実施率となっている。また、「コミュニケーション研修」も企業規模が大きいほど実施率が高くなっており、大企業では33％、中堅・中小企業ではそれぞれ21％、15％と２割程度以下にとどまっており、いずれも高い実施率とはいえない状態である。前述のとおり、社内コミュニケーションを阻害している原因として「管理職/社員のコミュニケーション力」が上位2つに挙がっていることを踏まえると、コミュニケーションの場を創出するだけでなく、研修などを介して、管理職や一般社員がともにコミュニケーションスキルを学ぶ必要性もあるだろう（図表8-2）。

【図表8-2】社内コミュニケーション不全を防止・抑制するために実施している取組み

社内コミュニケーション不全を防止・抑制するために実施している取組みとして、回答企業全体での上位10位に挙がった項目を対象に、実施の効果があったと思われる取組みの割合を見てみる。
効果があった項目として、大企業では「飲み会・ランチ補助」が最多で50％、次いで「1on1」が46％、「経営層との定期面談・ミーティング」が40％などとなっており、業務に関連しない対話の場の創出に効果を感じている傾向となっている。中堅企業では「コミュニケーション研修」が最多で50％、次いで「社内チャットツール」が46％、「コーチング研修」が33％などとなっており、コミュニケーションスキルの獲得とともに、気軽でスピーディーに意思疎通をしやすいコミュニケーションツールに効果を感じている傾向となっている。中小企業では「コミュニケーション研修」が最多で61％で、実施率自体が低いものの効果は実施した企業の６割に上っている。これに次いで「コーチング研修」が43％、「自己申告制度」が50％などとなっている（図表8-3）。

【図表8-3】実施している取組み上位10項目（回答企業全体）のうち、効果があったと思われる取組み

【調査概要】

アンケート名称：【HR総研】「社内コミュニケーション」に関するアンケート　　　　　　　　
調査主体：HR総研（ProFuture株式会社）
調査期間：2023年1月16～23日
調査方法：WEBアンケート
調査対象： 企業の人事責任者・ご担当者様
有効回答：282件

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