参天製薬における人事の取組み

～Vision2020実現に向け事業のグローバルな展開に対応するための人事の取り組み～

参天製薬は、「目」はじめとする特定の専門分野に努力を傾注し、長期経営ビジョンVision 2020の中で医療用眼科薬市場でグローバルトップ３、日本・アジアでNo.1をめざしています。 このビジョン実現にむけ、事業の展開国が拡大する中で、グローバルに持続的な成長をするために基本理念を共有しながら多様性を活かしたマネジメントが求められています。これらについてマトリクス組織の中での組織・人材づくりなどの取り組みについてご紹介します。

2016年卒採用の現状とこれから起こることは何か

【HR総研 人事白書2015】新卒採用を斬る

人事部門の業務の現状分析調査と今後の展望を予測する各種データを取りまとめた年次報告書「HR総研 人事白書2015」。その中から、「2016年新卒採用」にスポットを当てて解説します。3～4ヵ月の繰り下げとなった2016年新卒採用。これまでの企業と学生の動きと、8月1日の採用選考解禁に向けてこれからどんな動きが起こるのかを予測いたします。また、2017年卒に向けたインターンシップの動向についても報告いたします。

事業を牽引できる経営幹部候補の育て方

「実務のプロ」から「事業経営のプロ」へ

事業を牽引できる経営幹部候補には、自身が次代の経営を担うという意識・マインドの醸成、経営や事業マネジメントに関する知識・技術の習得、現実の事業課題を設定する力、そして解決していく力の養成が必要となります。「実務のプロ」から「事業経営のプロ」へと人材の力を引き上げ、ひいては事業の成長・発展を担保できる人材を輩出するためにはどのようなアプローチが良いのか、実際の事例を交えながら、わかりやすく解説いたします。参加者の皆様と共に考える場となれば幸いです。

（提供：学校法人産業能率大学 総合研究所）

新人・若手は定点フィードバックでホメて気づかせて伸ばす

～年次研修での多面評価フィードバックの活用法～

若手の成長を促すために何が必要でしょうか？ 鍵は、客観的に自分を振り返る「内省支援」です。 特に、若手の場合、良い側面、グッドポイントに焦点をあてたフィードバックが有効です。 良いところを具体的にあげて、ホメてあげながら、気づかせます。 年次研修等のコンテンツの一つとして若手向けの多面評価と、その結果を用いたフィードバック研修をご提案します。研修の内製化メニューとしても活用頂けます。 なお、今回参加いただいた企業の皆様へ特典としまして、貴社の入社三年目の若手全員を対象に、本セミナーでご紹介します多面評価YELLを無料で実施頂ける権利を差し上げます。詳細はセミナー中にご案内させていただきます。

（提供：株式会社マネジメントベース）

経営と人事【ビデオ講演】

～何故人は働くのか～

会社や社会を変える、動かしていく要諦は多様な人材の持つ多様な能力を最大限活用することです。その意味において、経営・管理者層は「どうすれば社員にいきいき働いてもらえるか」を日々考え、実践していくことが求められています。「どうすれば」を考える余り、実効性のありそうな新たな制度や施策ばかりを追い求めるだけでは有用ではありません。「何故人は働くのか」という原点を踏まえたものでなくてはなりません。多くの企業の中、先駆けてグローバル化の取り組みを進めてきた野村證券の古賀会長に、本格的にグローバル化時代を迎える今、経営の原点ともいえる「何故人は働くのか」について、お話いただきます。

管理職の早期育成に！“やるべき事が明確になる”研修

管理職になった際の“行動”を再現し、研修効果を高める

新任管理職の早期育成は多くの企業での課題です。しかし、早期の育成は困難と言えます。管理職昇進はプレイヤーからマネジャーという転換期であり、求められる役割や能力が著しく変化し、”今までの経験”だけでは適用が難しいためです。 マイナビではこれらの現状を踏まえ、「ムビケーション」という新しいスタイルの研修により、管理職が取るべき行動を研修内で再現し”新しく経験”する事で実践スキルを向上させる研修を実現しました。

（提供：株式会社マイナビ）

これからの人事部門でキャリアを積む人たちへ（続編）

日系大企業300社の人事部長ヒアリングからわかったこと

これからの人事部門で働く人たちのキャリア形成はどうすべきかというテーマは、様々な人たちが語りはじめています。昨年のHRサミット東京及び大阪で本テーマでの講演が満席でした。今回はその続編として、日系企業本体本社の人事部長300人の入社以来のキャリアをヒアリングしてわかったことと、2009年より年間500社の人事部門を6年連続訪問してきた知見から、現実的にどのような人事としての役割を担えば良いのかを説きます。また人事部門でキャリアを積んでいく20代から50代の人たちへのキャリア相談を多々受ける中、現実的にどのようにキャリア形成すれば良いのかをご紹介します。

どうなる？柔軟で多様な働き方への改革

【HR総研 人事白書2015】多様な人材の活躍推進・法改正を斬る

人事部門の業務と今後の展望を予測する各種データを取りまとめた年次報告書「HR総研 人事白書2015」 その中から、「女性/中高年活躍推進」「雇用に関する法改正」にスポットを当てて解説します。 ・女性管理職比率の変化は？ ・管理職登用の「考え方」と「実態」は？ ・社員の高年齢化に関する課題は？ ・中高年活用に向けた施策とは？ ・パートタイマー 社会保険適用拡大で変わる企業の対応は？ ・今後どうなる、高度プロフェッショナル制度の適用範囲？　　など

「求人難」時代の勝ち組企業の戦略とは

事例公開：アルバイト雇用改革で業績を伸ばした企業

「有効求人倍率の上昇」「労働人口の減少」による「求人難」は、今後も続くと予見されます。特に大量のアルバイトを採用せねばならない飲食・小売・サービス業の現場においては、労働力不足による売上機会損失、或いはやむを得ず発生する過重労働からの離職率悪化という悪循環が、深刻な問題として発生しています。そんな中、勝ち組と称される企業が、どのような戦略でアルバイト雇用改革を実行し、売上の最大化、雇用の安定化、採用コストの抑制、を実現しているのか、実際の成功事例をもって、詳細にご紹介いたします。

（提供：HRソリューションズ株式会社）

マイナンバー制度が人事に与える影響とその解決策

～外部委託による新たな投資/工数/リスクからの解放～

いよいよ来年の1月から施行される「マイナンバー制度」。 マイナンバーはその取扱いに高い機密性が求められることから、そのための情報漏えい対策や業務上のルール/プロセスの策定に取り組み始めている民間企業等の方々もいらっしゃるかと思います。 本講演では、マイナンバーに関する最新動向と「投資」「業務コスト」「情報漏えい」各々の解放を踏まえ、ペイロールが提供する「マイナンバー管理サービス」の紹介と導入メリット等についてご紹介いたします。

（提供：株式会社ペイロール）

ANAにおける人づくり・組織づくり

どんな問題もチームで解決する　強い組織づくりの方法

週刊東洋経済が調査を実施した（2015年3月）、日本のビジネスパーソンが「他人にお薦めしたい」と思うエアラインランキングで首位を獲得したANA。 その理由として多くの方がANAの「安心感」を挙げ、さらに「５つ星エアライン評価」「経営面、イメージ面、サービス面の高い信頼性」「自力経営で頑張り」など、企業姿勢を評価する声もあったといいます。 そのような評価を受ける組織や人をどのようにつくってきたのか、6000名の客室乗務員が所属する客室部門の管理職がご紹介します。

（提供：ANAビジネスソリューション株式会社）

日系企業で利用拡大!クラウドとBPOによる人事機能強化

プロセス変革の考え方と先進企業のプロジェクト実例

競争環境のグローバル化が進むなか、間接部門の生産性向上は各企業の重要なテーマです。 人事部門においても、プロセスを効率化し戦略人事を強化するとことが急務となっています。 こうした背景から、クラウドやBPOといった外部のリソースを活用した機能強化が、外資系企業だけでなく日系大手企業へも浸透しつつあります。 本セッションでは、最新動向や変革プロセスについて、グローバル先進企業が取り組むプロジェクトの事例とともに解説いたします。

（提供：ラクラス株式会社）

管理職育成に特効薬はあるか

【HR総研 人事白書2015】人材育成を斬る

人事部門の業務の現状分析調査と今後の展望を予測する各種データを取りまとめた年次報告書「HR総研 人事白書2015」。その中から、「新入社員研修・管理職研修・次世代リーダー育成」にスポットを当てて解説します。近年入社の新入社員の特徴は？ メンター制度の導入率と課題は？ 管理職育成の課題は？ 次世代リーダー育成で効果のある施策は？ など。

従業員総コーチ化経営【ビデオ講演】

世界的な認知科学者が理想の経営を考えたらこうなった

人は、好きなことをやっている時が、一番パフォーマンスが高い。こんな当たり前なことが、未だに日本の経営に組み込まれていないのは、認知科学の怠慢だったかもしれない。 従業員の一人一人が好きな仕事をした時、組織的活動は可能か。 異なるゴールを追求する従業員をどのように人事評価すればいいのか。 組織のために働くからこそ賃金を支払っているのに、その前提が崩れないか。 これらに対する答えを、認知科学はすでに持っている。 また、さらに一歩踏み込み、科学を民間で利用できる体系へと落とし込んだ結果として、具体的な提言も用意している。それが、従業員総コーチ化経営である。 最先端科学に基づく、次世代経営の姿をとくとご覧ください。