経営と人事

～何故人は働くのか～

会社や社会を変える、動かしていく要諦は多様な人材の持つ多様な能力を最大限活用することです。その意味において、経営・管理者層は「どうすれば社員にいきいき働いてもらえるか」を日々考え、実践していくことが求められています。「どうすれば」を考える余り、実効性のありそうな新たな制度や施策ばかりを追い求めるだけでは有用ではありません。「何故人は働くのか」という原点を踏まえたものでなくてはなりません。多くの企業の中、先駆けてグローバル化の取り組みを進めてきた野村證券の古賀会長に、本格的にグローバル化時代を迎える今、経営の原点ともいえる「何故人は働くのか」について、お話いただきます。

ＡＫＢ４８の国のタレントマネジメント

アメリカ発の組織・人材マネジメントに流されない「プロデューサー型人事部への道」

一人ひとりの個性を引き出しながらも、グループとしての圧倒的存在感を武器に、世の中を席巻する。テレビや雑誌を見渡すと、その存在を見ない日はないとされる「AKB48」。実はこの「AKB48」の組織マネジメントと人材マネジメントの考え方や手法に、これからの日本企業に相応しいタレントマネジメントのヒントがあると私は考えます。 近年、組織・人材マネジメントの分野で「タレントマネジメント」という言葉が注目されるようになりました。コンピテンシー、３６０度フィードバック、ワークライフバランス、ダイバーシティマネジメントなど、組織・人材マネジメントに関するたいていの概念はアメリカで生まれ、そして日本に入ってきました。 タレントマネジメントという言葉もそれら同様にアメリカで生まれ、日本に入ってきた言葉ですが、そもそもアメリカ企業が行っているタレントマネジメントをそのまま日本企業に導入してもよいのか、といった疑問が浮かびます。なぜならば、アメリカと日本では、社会構造も社会制度も異なりますし、国の風土や国民の価値観も異なります。異なる社会における組織や人材のマネジメントもまた、異なる点が出てきて当然と言えるでしょう。 本講演では、「AKB48」というアイドルグループの生い立ち、成長・発展過程、それを受け入れるファンや社会の様子をヒントに、日本企業が目指すべきタレントマネジメントがどのようなものか、その中で人事部はどのような存在であるべきなのかについてお話ししたいと思います。

（提供：フォスターリンク株式会社）

グローバル人材育成を成功させる3つのポイント

「技術者だから、国内営業だから自分は関係ない」という幹部や若手のマインドは変えられないのか？社員一人一人が自分自身を「グローバル人材化」することに真剣に取り組むにはどうすればよいのか？グローバル人材育成と組織開発に成功している企業の大きな特徴として、下記3つの定義を明確にしていることです。 1.「Why：なぜ自分をグローバル化すべきか？」　　 2.「What：どんな人がグローバル人材か？」　 3.「How：どうすればグローバル人材になれるのか？」 グローバル人材育成に成功してきた企業の事例を交えて、グローバルマインドセットを醸成するための3つのポイントとグローバル人材に必要な5つの要素をご説明申し上げます。

（提供：グローバル・エデュケーションアンドトレーニング・コンサルタンツ株式会社）

Engaging and Retaining Your Employees As Japan Enters The "Free Agent" Era

Japan is entering a danger period. The number of young people between the ages of 14-24 has halved over the last two decades and this trend will continue. For companies there will be two key challenges: recruiting and retaining staff. Staff will be in higher demand and they will be actively recruited by competitors. How can we get them engaged with their work and with our organisation? How can we keep them motivated to keep working with us. Dale Carnegie Training did a global study, verified in Japan, into the emotional drivers of staff engagement. In this session we will learn what are the key emotional drivers that impact loyalty and motivation. We will also learn some of the proven Dale Carnegie Principles for engaging our staff. Leaders and managers are going to be key to winning in the staff “free agent” era and this session will help to prepare them for the “talent war”. ※講演は全て英語となります。

（提供：D.C.トレーニングジャパン株式会社（デール・カーネギー・ジャパン））

高齢社員の人事管理

～戦力化のための仕事・評価・賃金～

年金支給年齢の65歳繰り下げにともない実施された高年齢者雇用安定法の改正。60歳以上の高齢社員を企業はどう位置づけるかが大きな課題となっています。 高齢社員は、女性、外国人、短時間労働者らと同じく「多様な社員」の1タイプであり、ダイバーシティマネジメントの重要な一角を支える人材にほかなりません。高齢社員のモチベーションを高め、戦力化していく賃金体系、人事マネジメントのあり方について一緒に考えます。

シニアの更なる活用に向けて

～65歳定年制導入から2年、サントリーのいまとこれから～

サントリーホールディングス（株）では、2013年4月に「65歳定年制」を導入しました。65歳定年制導入に至った背景や、制度の概要、さらには、定着に向けた取り組みについて、お話しいたします。 　【内容】 　　　１．65歳定年制導入の背景 　　　２．65歳定年制の概要 　　　３．制度定着に向けた取り組み　等

企業経営パートナーとしての組織文化創り

～望ましい組織文化の醸成こそ戦略人事の本丸～

グローバル化、技術革新、ICTの進展は、商品ライフサイクルの短命化、職務特殊スキルの陳腐化といった現象をもたらしました。そのような激変する経営環境の中、いかに組織文化が正しく形成されたとしても、ある一定の大きさになると大企業病的な現状維持・守りに入る傾向があります。その都度望ましい組織文化を築き上げ、醸成するのが戦略人事の本丸といえるでしょう。そこで人事部門は何ができるのか、どういう仕事のし方をすべきかお話を伺います。 モデレーター：須東 朋広 氏（インテリジェンスＨＩＴＯ総合研究所 主席研究員）

法改正で激変！メンタルヘルスケア

～ 人的リスクマネジメントと人材活用の未来とは？ ～

本年12月からストレスチェック制度がスタート。労働安全衛生法の改正により、事業者にはストレスチェックの実施義務等が課せられます。 　メンタルヘルスケアといえば、不調者への対応をイメージする人も多いかもしれませんが、今法改正に伴い予防重視が明確に打ち出されています。言い換えると、ストレスへの対応力を高める人材育成が求められてきます。その一方、高ストレス者への対応が不十分になることによる企業リスクも高まるでしょう。 　では、今回の法改正に伴い人事担当が対処すべきことは何なのか。実施コストを企業活性につなげるポイントと対処法について、お話します。

（提供：エヌエスティ・グローバリスト株式会社（無効））

理工系学生採用のための効率的アプローチ手法紹介

優秀人材への広報宣伝、接点創出手法

理工系上位校学生に対する採用ニーズは高まる一方であり、特に情報系学生の採用、工学系学生の採用において苦戦している企業が多く存在する。 競争がある中で、どのような採用ツールを選択し、他社と差別化を図るかが非常に重要となってきている。 本セミナーでは、上位校、理工系大学院生の採用支援に強みを持つアカリクのサービスを中心に、理工系学生採用のための効率的アプローチ方法をご紹介します。

（提供：株式会社アカリク）

eラーニングを成功させるための最新技法

成果を生み出す、映像、モバイル、パワポの活用方法とは？

eラーニングを行うのはカンタンです。ただし成果に結びつけるのは大変です。綺麗なスライドをデザインしたり、単純に講義を動画にして配信するだけでは中々学習してくれません。では、どのようにすれば上手くいくのか？を長年に渡りeラーニング界をリードしてきたエグゼクティブ・プロデューサー㈱WARKの横江功司が詳しく解説します。最先端のモバイルラーニング事例からパワポをフルに活用したコンテンツ制作技法、そして映像制作や内制化テクニックまで、フルに公開します。これからeラーニングの導入をお考えの方、現在のeラーニングを継続するかどうか迷っている方には必聴のセミナーです。

矛盾する経営戦略と人事戦略

～イノベーションに向けて人事がすること・しないこと～

経営戦略は、特にここ20年間、考えられる対象のタイムスパンがどんどん短くなってきています。昔は長期経営計画10年・中期計画5年というのが一般的でした。 10年後の計画があるのなら、人事もそれに向けて採用計画や育成の戦略が立てられました。ところが経営サイドはさらにそれを短くしていき、今では中期計画は3年を指すようになってきています。つまり、経営戦略と人事戦略の“時間軸”がまったく噛み合っていないのです。 果たして、この矛盾を解消するため人事がなすべきこととは何なのでしょうか。失敗を恐れずに試行錯誤をリードしてイノベーションを起こせる人材の育成がいま求められています。

（提供：K.I.T.虎ノ門大学院）

研修内製化の成功のカギを握る社内講師養成の秘訣

「人はどう学ぶか」に基づく「参加者主体」の研修手法

組織力強化に人材の育成は必須。その人材育成を、外注、つまり、「市販されている研修」に頼っていてもいいのでしょうか。そこで今注目されている「研修内製化」。すでに軌道に乗っている組織もあれば、あぁ最近よく聞くねぇ、という方もいらっしゃることでしょう。 本講演では、研修を内製化するかどうかの見極めや成功のポイント、内製化を進めるステップなどをご紹介いたします。また、その内容を、参加者の主体性を引き出して行動変容を促進する「参加者主体」の研修手法をご体験いただきながら進めてまいります。この分野においては40年以上の実績を持つボブ・パイク氏のノウハウをぜひご実感ください。

（提供：ダイナミックヒューマンキャピタル株式会社）

知った人事だけが得をする　人材獲得競争に勝つための掟

～元トップ・ヘッドハンターが明かす優秀人材獲得の最新の手法とは～

採用において人材紹介、広告掲載を行っている皆様へ 「優秀な人材が紹介されない」 「せっかく広告を掲載したのにまったく応募が来ない」 「面接をしても辞退が続いてしまう」 こんなお悩みをお持ちではございませんか？ 本セミナーでは、ますます採用が難しくなっており中途採用市場において、どうやってその競争に勝つのか？ 優秀な人材がなかなか採用できないようになっている既存の市場のカラクリ、それを打開するために先行企業が取り入れている最新の採用手法について、事例を交えながらご説明させて頂きます。

（提供：株式会社ビズリーチ）

16と同じでは採れない！　ブランディング戦略で勝ち抜く17採用最新手法

～小手先の見せ方じゃない　学生の心に訴える自社ブランディングの極意～

2017年度の新卒採用における採用PR戦略を考える上で、活動開始時期や、リクルーティングプロセス、ターゲット層の見直しなど、リクルーティングの在り方が大きく変わろうとしています。3月の企業広報開始前に情報配信したい企業と、企業情報を少しで知りたい学生間の距離を近付けるべく、徹底した採用ブランドデザイニングの構築方法、多角的なアプローチにより揺るぎない採用ブランドの実現を戦略的に高めていきます。弊社で制作した各種PRツールをはじめ、施工を手掛けるブース・ディスプレイも多数紹介させていただきます。ご参加いただきました人事採用ご担当者様には、弊社実績集を差し上げます。

（提供：株式会社デイズヌーヴェル）

「現場で活用されない・効果が見えない」研修からの脱却

～「経験学習モデル」と「行動習慣化システム」の活用～

同じ研修を受講しても、その後現場で成果を出す人とそうでない人がいます。成果を出す人は、研修で学んだことを継続的に実践し、成功・失敗の要因を内省し、自分なりの法則を導き、より高いレベルの仕事に臨む、といったプロセスを自ら繰り返します。組織行動学ではこれを「経験学習モデル」と呼んでいます。 研修後も自らを律して実践し続けることは、決して容易なことではありません。しかし、効果的に設計された施策やITツールの活用によって、継続的な実践や受講者どうしの動機づけを促進することが可能です。 今回はこの「経験学習モデル」を活用した育成施策、そしてそれを支援するためのITツール「行動習慣化システム」をご紹介します。

（提供：サイコム・ブレインズ株式会社）

ＥＳ（社員満足度）マネジメントで業績評価が変わる！

ＥＳ（社員満足）の専門家が伝える、ＥＳ最新メソッド

2015年は人手不足や採用難といった「ヒト」にまつわる課題が経営基盤を揺るがすとこまで発展する現象も出始め、今後ＥＳ（社員満足度）や人材の定着率がKPI（主要業績評価指標）の１つとなる時代に突入していくことが十分予測されます。このような経営環境下において、ＥＳ（社員満足）をマネジメントしていくことはもはや常識となりつつあります。ＥＳマネジメントの第一歩はＥＳの見える化からスタートしますが、なぜ既存のモラルサーベイなどの運用がうまくいかないのか、ＥＳに専門特化したコンサル会社として、事例などをもとに最新メソッドを紹介します。

（提供：株式会社ヒューマンブレークスルー）

増大する介護世代を企業はどう支援すべきか

～企業による仕事と介護の両立支援～

ワーク・ライフ・バランスへの支援は、これまで子育てを中心に考えられてきました。 今後増大していく介護世代に対し、仕事と介護の両立という新たな課題に注目し、これからの日本社会に対応する企業の取り組みを、豊富なデータをもとに解説していただきます。

塩漬け人材が生まれるメカニズムと対処の在り方

～日本的雇用システムの変革の在り方とは～

「つくれば売れる」時代から「売れるモノを創る」時代に。日本企業は従来の長期安定雇用など、日本的雇用システムが維持できなくなってきている。雇用システムの変化に対して、働く人はどのように不安を感じているのか？そうした中、企業はHRMシステムをどのように変えていけばいいのか？ また日本的雇用慣行の残すべきこと、変えるべきことについてもどうすればいいのか提言していく。

組織の英語力を強くする

～社員の英語力アップに成功した企業の取り組みとは～

「9割の企業は グローバル人材を育成する意向あり」 「7割の企業は 人材戦略上 英語が重要と考えている」 グローバル人材育成の一環として、ビジネスにおける英語でのコミュニケーションは 必要不可欠という時代に突入しており、 多くの企業が、社員の英語力向上のドライバーが何なのかを模索しています。 本講演では、英語研修内容・報奨金制度・英語環境など、英語力アップに成功した企業の取り組みを、 日本でTOEICプログラムを運営する国際ビジネスコミュニケーション協会がご紹介します。

（提供：一般財団法人国際ビジネスコミュニケーション協会【無効】）

マイナンバー制度開始までに企業がすべき実務対応

制度開始は目前！準備しておかなければならないこと

2016年1月よりマイナンバー制度（社会保障・税番号制度）がスタートします。それに先駆け2015年10月には全国民にマイナンバーが通知されることから、社員や取引先から会社への問い合わせも殺到すると予想されます。今年の10月以降、厳格な情報管理を要求されるマイナンバーをスムーズに社員や取引先から収集・管理しなければならなくなりますので、10月の通知までに社内のマイナンバーに対応する仕組み作り、業務フローなどの運用体制を固めておく必要があります。会社として、何をどのように整備しておかなければならないか、業務やシステムの見直し、情報の安全管理措置などについて実務者目線で具体的に解説していきます。

（提供：株式会社ブレインコンサルティングオフィス）

実践的スキルを高める社会人教育

K.I.T.虎ノ門大学院で創造の力をつける

K.I.T.虎ノ門大学院では、「実践的スキル」をつけることにこだわりたいと思っています。ちょっと知識やノウハウを覚えただけで、出来る気になってしまうヒトも多いですが、それではダメです。講義では、ケーススタディを山のようにこなすことになりますが、それだけ上手になっても実務の役には立ちません。 自分自身の実務や研究テーマに即して、学んだ知識を使ってみること、そこでの成功・失敗を通じてしか、真のスキルは身につかないのです。少人数制の講義や、年間を通じた超少人数ゼミは、そのための仕組みです。 教員の皆さんも「社会人教育」ということに強い情熱を持った方ばかり。だからこそ、常に“本物”を提供できるのです。

（提供：K.I.T.虎ノ門大学院）

外国人博士留学生によるダイバーシティーの可能性

～意外と身近にいる異文化人材で企業に刺激を～

文部科学省のスーパーグローバル大学創成支援事業に見られるように、日本の大学ではアジアをはじめとする海外からの優秀な留学生、特に修士、博士等の人材の受入が着実に増えている。これら留学生の半数以上が卒業後も日本に留まることを希望しており、企業就職への期待も高まっている。どのような国からどのような人材が留学してきているのか、日本企業にとって、そのような人材を活用する上での可能性や課題は何か、北海道大学の実例をもとに問題提起を行う。

ソフトバンクグループが進めるホワイトワークスタイル

～新しいマネジメントのあり方と人事イノベーション～

ソフトバンクグループが目指す情報革命と、その実現を支えるワークスタイルの変革。 スマートフォンやタブレットの急速な進化と浸透に、人事としていち早く対応し、スタッフの事業活動効率を最大化するために、全く新しい視点で構築したITシステムとその活用事例を紹介します。

（提供：株式会社日立ソリューションズ）

海外赴任者のメンタルヘルス対策が会社を守る

～メンタルヘルス予防の為に企業がすべきこと～

近年、日本企業で働く人は、グローバル化による事業の海外展開や生産ラインの移転ため、一般職、技術職を問わず誰でも海外勤務することがあたりまえとなっている。その中で、職場要因や生活環境の変化によって、海外赴任中の駐在員が心身に不調を訴えたり、業務上でトラブルを起こすなど、海外事業の展開に影響を及ぼすリスクも増加している。企業にとって、海外駐在員のメンタルヘルス対策をしっかり行うことは、海外での事業活動に大きな影響を与えることをご理解頂くと共に、効果的な海外駐在員のメンタルヘルス対策を考える。

（提供：※使用禁止　インフォコム株式会社）

「７つの行動原則」－自分を仕事のプロに磨き上げる－

１５００人／年を本気にする、若手・中堅研修の決定版

「７つの行動原則」は、「報われない努力」をし続けないために、仕事の鉄則を体系化した日本発のオリジナルメソッドであり、「仕事という種目」でプロを目指すのであれば、どの業種・職種・エリアでも求められるものです。この研修では、ただ原則を知るだけではなく、単なるガス抜きでも、抽象的なマインドセットでもなく、「心技知体」を統合して行う「自分が、具体的にする、アウトプット」を明確化していきます。３年目研修、３０歳のキャリア研修などの成果が実感できないとお悩みの人材育成責任者・担当者の方、ぜひご参加ください。

（提供：クリエイトJ株式会社）

半年間でTOEIC平均76点アップ！目標達成のための学習モチベーションの秘訣

前田建設工業の選抜英語研修の取り組み

一般的には多忙な業務と全国に広がる建設プロジェクトの為、まとまった時間で英語学習を実施させる事が困難な環境にあるゼネコン業界において、前田建設工業では研修参加者のほとんどが学習目標を達成し、1/3がTOEICスコアを100点アップさせ、研修全体では平均76点スコアアップさせました。 職種、役職、年次(最大年齢差33歳)の違う受講者達のモチベーション維持について、この選抜研修の企画、運営の取り組みをご紹介します。

（提供：株式会社ＷＥＩＣ）

アクティブラーニング型指導で自ら考え動く人材の育成

Sim教材でのPDCAとリフレクションが行動を変える

わかった気でいて実践できていない状況は、社会環境の変化が激しい今、命取りになりかねない。 とはいえ、ＯＪＴで失敗を許容し成長を促す余裕もないのが現状。 そんな中、アクティブラーニングでの人材育成に注目が集まりつつあります。 弊社では、仮想した状況で意思決定とシミュレーション結果の検証、修正を繰り返す育成プログラムを専門に取り組み、テキストマイニングによる効果測定も実施しており、その成果を学会にて研究者との共同発表しております。 これまでの実践事例とその仕組みをお伝えし、社内講師育成とあわせて、共に新たな人材育成で手を携えていきたいと考えております。 皆さまのご参加お待ち申し上げております。

（提供：株式会社アントルビーンズ）

オンライン英会話がもたらす”結果”が出る英語研修法

「社員任せ」から脱却する新しい英語研修スタイル。

「社員の英語力向上はもはや必須」と言われる昨今。 各企業様で様々な英語研修を導入しているかと思いますが、実体として受講管理、英語力の向上チェックなどはできておらず「社員任せ」の研修になっている企業様も多いのではないでしょうか？ 本セミナーでは「オンライン英会話」という新しい企業研修スタイルを通して「社員の受講状況を把握し、英語力向上につなげた」具体的事例の紹介をさせていただきます。 ※事例１：３ヶ月　企業研修でオンライン英会話を２０名が受講。社員のTOEIC平均点２００点向上 ※事例２：１ヶ月　オンライン英会話を毎日受講。TOEIC１００点向上 【セミナー概要】 １：オンライン英会話とは？ ２：オンライン英会話を利用した効果的な英語学習方法 最近よく耳にする「オンライン英会話」とは何か？「オンライン英会話」を利用しての効果的な学習方法、法人でのオンライン英会話活用事例、メリットなどをわかりやすくご説明いたします。

（提供：株式会社DMM.com）

企業を伸ばすリーダーの条件

～伝説の外資系トップが語る次世代リーダーの創り方～

経営のプロとして長年第一線で活躍されてきた新将命氏は、真のビジネスリーダーを創出すべく、これまでの豊富な経験を体系化し、講演、企業研修、執筆活動などを通じて情報発信を続けておられます。 今回のサミットでは、企業を伸ばすトップリーダーとして必要な条件とはなにか、そうしたリーダーをいかに開発するのか。新氏の長年の経験に基づいたお話を伺います。 （提供：D.C.トレーニングジャパン株式会社（デール・カーネギー・ジャパン））

企業の成長を促す人材マネジメント

新たな産業・事業を創造するためには

製造業の海外流出と共に日本の産業構造の変革が急務となっており、日本の企業にとっては新たな産業創造に向けた新事業創造が大きな経営課題となっている。これから成長させるべき産業を鑑みると、人材マネジメントの業績に対するレバレッジ度合いの高い事業が多く、経営における人材マネジメントの重要性は益々高まるばかりである。本講演では、企業のそれぞれの成長ステージにおいてどのような考え方で人材マネジメントをするべきかについてのフレームワークを提供する。

【対談】「ラーニングテクノロジー」時代の企業内教育最前線

企業内教育を取り巻くICT環境が大きく変化しています。eラーニングをはじめとする「ラーニングテクノロジー」と呼ばれるを企業内教育に活用することで、人材育成を劇的に変化させることができますが、その導入にあたり、機器選定や教材制作、プロジェクト運営などの方法がわからず、必要を感じながらも躊躇している企業は少なくありません。このセッションでは、eラーニングのプロ人材を育成する「eLP資格制度」を運営する日本イーラーニングコンソシアム（eLC）が、関連キーワードや導入ノウハウなどをわかりやすく対談形式でご紹介します。

企業の継続成長と人事の果たすべき役割とは？

成長フェーズ毎に異なる人事組織課題への処方箋の提示

成長企業にとって、人事組織開発は成長フェーズ毎に進化させていくべき重要性の高い経営課題であることは論を待たない。一方で、経営者視点から見ると事業開発を推進することに血眼になり、人事組織開発へのアクションが後回しになりがちである。本来、人事組織開発は一朝一夕に進められるものではないことから、事業の開発ペースを予測し、あるべき姿から逆算してアクションしていく必要がある。本講演では、具体的な事例を交え、事業の開発と人事組織の開発を「車の両輪」として進めていく実践的な処方せんを提示したい。