HRプロとはトレノケート株式会社は2024年8月13日、「組織内の学習に関する調査」の結果を発表した。調査期間は2024年6月6日～7日で、全国の20代～50代の社会人（男女）642人から回答を得ている。調査結果から、「スキルを向上したい」と考えている人の割合や、有効だと考える会社側からの支援などが明らかになった。
会社員の7割以上が「スキルアップしたい」と回答も、障壁を感じる人が約9割に
政府が「“人への投資”に5年で1兆円を投入する」との方針を示すなど、公的支援が強化されていることを背景に、現在は「リスキリング」への関心が高まっている。そのような中、企業で働く社会人におけるスキルアップの状況はどのようになっているのだろうか。また、従業員のスキル向上を促進するために、企業ができる有効な支援は何なのだろうか。はじめにトレノケートは、「自身の業務に対するスキルを向上したいと思うか」と尋ねた。すると、「とてもそう思う」が18.1％、「ややそう思う」が53.4％となり、合計で71.5％が「業務に対するスキルを向上したい」と考えていることがわかった。
そこで、「スキルアップのための活動を行う際に、障害となっていることは何か」と尋ねたところ、「特にない」との回答は11.5％と約1割にとどまったという。約9割の人は、スキルアップのための活動を行う上で何かしらの障壁を感じているようだ。
スキルアップに有効な会社からの支援は「研修や学習サービスの提供」
次に同社が、「企業の支援や制度の例に対し、有効と感じるか」との質問を、いくつかの支援・制度例について行ったところ、「そう思う」との回答が最多となったのは「社内で研修や学習サービスが提供される」で、61.9％だったという。これに対し同社は、「会社の制度として学習機会が提供されることへの期待値が高いことが伺える」との見解を示している。研修現場における“計画立案時”、“研修実施時”の課題や悩みとは？
続いて、社内での学習内容や人材育成の計画を行う立場の人に対し、「研修の現場での課題や悩み」を尋ねている。その結果、研修実施の各場面において最多となった課題・悩みは、計画立案時では「知識が足りない」（58.7％）、対面研修では「参加者の日程調整」（62.7％）、eラーニングでは「学習の成果が分からない」（62.7％）だった。
大企業ほど「スキルアップの意欲」は高い傾向。特にIT・金融で高い結果に
最後に同社は、はじめの「自身の業務に対するスキルを向上したいと思うか」との質問に対して「そう思う」と回答した人の割合について、企業規模および業種別に比較した。その結果、「企業規模の大きさ」と「スキルアップの意欲」については、大まかに比例していることが見て取れる結果となった。他方、「業種」による違いを見ていくと、全体の平均と比較してIT業・金融業で高く、メーカーや小売業などで低い結果となっている。
本調査から、7割以上の人が「業務に対するスキルを向上したい」と考えている一方、「スキルアップのための活動」にあたって何らかの障壁を感じている人が9割にのぼることがわかった。また、スキルアップに有効な会社側からの支援としては、「研修や学習サービスの提供」と答える人が多数であった。現代において、従業員のスキルアップやリスキリングは、企業の使命とも言える。いま一度、個人のスキルアップに向けた支援の強化を検討してみてはいかがだろうか。
