HRプロとは株式会社BLAMは2020年1月、ビジネスマンの副業の実態に関する調査の結果を発表した。同社が運営する副業マッチングサービス「KAIKOKU（カイコク）」の登録者を中心としたビジネスマン100名を対象に、2019年12月18日～2020年1月9にインターネットによる調査を実施。この調査から、副業をしたい人や実際にしたことがある人の割合や、副業を解禁していない企業には所属したくないといった心情など、ビジネスマンの副業に関する実情が明らかになった。
約9割のビジネスマンが副業を希望。「収入」と「スキル」の両方をアップさせるため
「副業をしたいか」、あるいは「副業を続けたいか」を尋ねられたビジネスマンの92％が「したい（続けたい）」と回答。「どちらとも言えない」は7％、「したくない」は1％と圧倒的に低い結果となり、ほとんどのビジネスマンが副業を希望しているということが分かった。副業を希望する理由については、「収入アップ」が36.5％で最も多く、次いで「スキルアップ」が31％となった。
副業希望者の約3割は副業未経験。「希望する案件」や「時間的な余裕」がないことが理由
また、副業の経験があるかを調べたところ、経験がある人が61％、ない人は39％という結果に。副業の「希望者」が約9割だったのに対し、「経験者」は約6割にとどまり、約3割は「副業したいけど、思いとどまっている」という実態が明らかになった。そこで、副業をしていない理由について質問すると、「希望に合った案件がない」（37％）と、「副業するための時間が作れない」（26％）という回答が多かった。
一方、「本業の勤務先が副業禁止」という回答はわずか3％。社員の副業を容認している企業は多く存在するようだ。
副業を解禁していない企業に入社・所属したくない人は約9割
労働人口の減少が進む中、多くの企業にとって、人材の確保が重要な経営課題となっている。ビジネスマンのほとんどが「副業禁止の企業に所属したくないと」と考えていることを見ても、「採用希望者から選ばれる企業」になるためには、副業希望者の意向をある程度踏まえた対応が求められているといえるだろう。
