株式会社GOAL-Bは2023年8月22日、「20代、30代の既婚者・未婚者の夏季休暇後の転職意向調査」の結果を発表した。調査期間は2023年8月17日で、企業に勤める一都三県在住の20代・30代男女400名(既婚者200名・未婚者200名)から回答を得ている。本調査から、夏季休暇中に転職を検討した経験の有無やそのきっかけ、理由などについて、未婚者・既婚者別の回答割合が明らかとなった。

「夏季休暇中に転職を考えた」人が約3割、既婚者の方が高い傾向に。「給料の安定」や「強みを活かせる職場」が離職防止のカギか

夏季休暇中に転職を考えた人は3割弱。既婚者の方が6ポイント高い結果に

連休となる夏季休暇は、自身の理想の働き方について考える時間も確保しやすいと言えるが、今回の夏季休暇において、実際に転職を考えた人はいるのだろうか。

まずGOAL-Bが「夏季休暇中に転職を考えたか」を全体に尋ねたところ、「考えた」は29.5%、「考えなかった」は70.5%で、転職を考えた人が約3割いることがわかったという。

そこで同結果を、既婚者と未婚者で比較した。すると、既婚者は「考えた」が32.5%、「考えなかった」が67.5%だった。対して未婚者は、「考えた」が26.5%、「考えなかった」が73.5%となった。この夏季休暇で転職意向が高まった人は、既婚者のほうが未婚者に比べ、6ポイント高いことがわかった。この結果を踏まえ同社は、「男女ともに同様の傾向があり、夏季休暇時は既婚者の転職意向が高まりやすい時期」だと推察している。
夏季休暇中に転職を考えたか

既婚者の転職のきっかけ上位は「友人と話して」。既婚者ほど割合が高く

続いて同社が、前設問で「転職を考えた」と回答した人(118人)に対して、「その時誰と話をして転職しようと考えたか」を複数回答で質問したところ、「近くの友人と話して」(29.7%)がトップだった。以下、「話す前から考えていた」(24.6%)、「田舎の友人と話をして」(23.7%)、「誰とも話をしてない」(22%)と続いた。

既婚者・未婚者を比較してみると、既婚者は「友人と話をして」転職を考えた傾向が強かった。対して未婚者は、「友人に話をする以前」や「誰にも話をせずに」考える傾向があるようだ。
その時誰と話をして転職しようと考えたか

転職検討理由の1位は「働いていて楽しくない」。未婚者は「給料が上がらない」が上位に

続いて、「転職を考えた」とした回答者(118人)に対して、「夏季休暇中に転職を考えた理由」(複数回答)を聞いた。すると、1位が「働いていて楽しくないから」(39.8%)、2位が「給料が上がらないから」(36.4%)、3位が「今の仕事が自分に合ってないから」(34.7%)、4位が「努力が報われないから」(28%)だった。

既婚者と未婚者でみると、転職を考える理由として、既婚者は「働いていて楽しくないから」、「今の仕事が自分に合ってないから」と考える傾向が強かった。一方で未婚者は、「給料が上がらない」ことから転職を検討する人が多いようだ。
夏季休暇中に転職を考えた理由

転職活動での優先事項1位は「給料の安定」、2位は「自分の強みを活かせる職場」

さらに同社は、全体に対し、「これからの転職活動で優先したい仕事・職場は何か」と尋ねた。すると、1位が「給料が安定した職場で働きたい」(50.5%)、2位が「自分の強みを活かせる会社で働きたい」(33.8%)、3位が「努力すれば給料が上がる職場で働きたい」(29.3%)、4位が「活気がある元気な職場で働きたい」(21%)だった。

既婚者・未婚者ともに、「給料の安定した職場」を最優先に求めていることがわかった。ただし、努力すれば給料が上がる職場よりも「自分の強みを活かせる職場」を求めており、「自分の能力を最大限に発揮・貢献し、給料が安定する環境」を求める傾向が強いようだ。
これからの転職活動で優先したい仕事・職場は何か

「直ぐに転職」は1割程度、「今年中に転職」は約2割と、全体の約3割に

最後に同社が全体に対し、「今後転職活動しようと思うか」と質問をしたところ、「直ぐにしようと思う」が10.5%、「今年中にはしようと思う」が18.3%で、合計28.8%と3割に迫ったという。

同設問を既婚者・未婚者で比較したところ、回答結果に大きな差はないものの、「直ぐにしようと思う」、「今年中にはしようと思う」を含む転職意向の傾向は、既婚者の方が3ポイント高いことがわかった。
今後転職活動しようと思うか
本調査結果から、夏季休暇中に転職を考えた既婚者の割合は約3割と、未婚者より6ポイント高かった。また、両者が転職活動で優先したいことは、「給料の安定」や「自分の強みを活かせる職場」だということもわかった。長期休みが転職を考えるきっかけの一つとなることから、企業側は、休暇前に個々の資質に合った人員配置や安定した給与体系を再検討するなど、社員がやりがいを持ち働ける環境の整備を進めてみてはいかがだろうか。

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