インターンシップはもはや採用手段の一つ

インターンシップと採用選考の関係を尋ねたところ、「インターンシップで選考する」とする企業こそ6％と少数派にとどまるものの、「優秀な学生は考慮する」と回答した企業が67％に達しました［図表1］。「選考とは一切関係がない」とする企業は27％に過ぎません。インターンシップ参加者の中で優秀だと思われる学生については、第2弾のインターンシップに誘導したり、こまめな連絡を取るなどして正式応募につなげるとともに、他の学生とは違う選考ルートを用意したりする予定なのです。

具体的なフォロー例を見てみましょう。
・受け入れ職場の現場社員との継続的な接触、採用イベント・選考への誘導（5001名以上/通信）
・定期的に資料等を送ったり、現場見学・OB訪問を優先的に行う（1001～5000名/建設・設備・プラント）
・リクルーター等の接触をさせつつ、就活の状況等を確認させる（1001～5000名/精密）
・1WEEKインターンシップへの参加案内を行う。リクルーターをつけて継続的にコミュニケーションを取る（501～1000名/食品）
・アルバイト等で雇用し、内定につなげる（501～1000名/商社）
・学生アルバイトを案内して、互いに見極め合う（501～1000名/百貨店・ストア・専門店）
・入社意思を尋ねる。食事などで面談をする機会を設け、人間性を探りマッチングを検討する（101～300名/建築・土木・設計）
・優秀者のみを集めた特別なインターンシップを実施する（101～300名/情報サービス・インターネット関連）

復活する1Dayインターンシップ

今年実施するインターンシップのタイプを尋ねたところ（複数回答）、経団連が「5日間以上」をインターンシップの条件としていることを受けて、トップは「1週間程度」の38％、次いで大学の単位認定の対象となる「2週間程度」の30％となっています［図表2］。ただし、その次には「1日程度」が25％の企業で実施されているほか、「半日程度」も8％あり、両方を合わせると33％にもなります。いわゆる「1Dayインターンシップ」ですが、前年と比べるとこれが大きく伸びています。前年の調査では、「1週間程度」37％、「2週間程度」33％と今年とほぼ同様の数字でした。ところが、「1日程度」は16％、「半日程度」は8％の合計で24％でしたから、9ポイントも増えていることになります。

「職場での就業体験」という本来のインターンシップでは、受け入れられる学生の数が極めて限られること、職場の協力を得ることが大変なこと、受け入れられる拠点が限られることなど、多くの課題を抱えています。参加する学生にとっても、会場が本社あるいは本社に近い拠点となると、本社が集中する首都圏での実施が大半となり、地方の学生にとっては経済的にも負担が大きいものになります。両者の課題を解決する一つの方法が「1Dayインターンシップ」になります。
　「1Dayインターンシップ」は社外の会場で行うことが多く、職場の協力がなくても人事部門だけで運営が可能です。また、人数的にも1回で数十人から100人程度を受け入れることも可能ですし、同じプログラムを複数の拠点で開催することも容易です。