昨年12月実施の弊社調査でも採用増と回答していた企業の割合は前年よりも多く、この傾向自体は予測できたものの、2倍、3倍という数字をこれほど目にすることになるとは思いませんでした。優秀人材の争奪戦は、昨年よりもかなり激しくなりそうです。

　採用担当者の皆さまも慌ただしい日々を送られていることでしょう。面接選考をどんどん進めている企業もあれば、倫理憲章に賛同している手前、人事による面接ができないためにOB／OG（リクルーター）を活用しての予備面接や、4月の選考応募へつなげるためのフォローを粛々と進めている企業もあるでしょう。近年は、「面接」ではなく、「面談」という表現で学生を会社に呼びこむ企業も少なくないようです。最近もある大手企業の本社を訪問したところ、打ち合わせスペースに「新卒採用・面談コーナー」との紙が貼られ、複数のブースが確保されている光景を目の当たりにしました。
　さて、今回は面接選考の開始時期、学生から見た面接官について弊社調査結果を基に紹介していきます。どうぞ参考にしてください。

4月解禁前に面接選考をスタートする企業は5割以上

倫理憲章では4月1日以降とされている面接選考の開始日ですが、弊社が実施した調査では5割以上の企業が「3月までに面接選考をスタートする」としています。大手企業（1001名以上）を見ると、「4月」開始とする企業は40％と最多であるものの、「3月まで」に選考を開始するとする企業の割合は合計で52％と5割を超えており、他の企業規模とさほど変わりません［図表）］。中堅企業（301～1000名）では「3月」が「4月」（28％）とほぼ変わらない27％と高く、中小企業（300名以下）では「5月・6月以降」が16％と他の企業規模よりも高くなっています。

中堅企業は大手企業の選考が始まる前にめぼしい学生にツバを付けておこうとするのに対して、中小企業は大手企業の選考が落ち着いてから選考を開始する企業割合が多いということなのでしょう。
　倫理憲章に賛同している大手企業の一部では、上述したように3月までにリクルーターによる予備選考を進めるところもあり、今年も4月1日の解禁とともに内々定ラッシュとなることが予想されます。解禁後1週間で大手企業から内々定を取得する学生がかなり出そうです。