経団連会員企業ですら採用計画未達企業がさらに増加

採用計画の達成状況の設問で、2019年4月入社対象について「計画に届かない」とする企業が33.0％と、昨年（2018年入社）の30.7％から2.3ポイントの増加となっています［図表1］。一昨年（2017年入社）の調査では24.5％だったことを考えれば、この2年間で8.5ポイントも増加していることになります。「計画より多い」は一昨年の15.0％から昨年は11.6％へ、さらに今回の調査では9.8％へと2年間で5.2ポイントの減少となっています。

また、前年と比較した採用選考活動の状況の変化を聞いた設問でも、「自社の企業説明会に来る学生数が減少した」「合同説明会に参加する学生数が減少した」が「あてはまる」企業はいずれも49.9％と半数に達しています［図表2］。前年の調査ではそれぞれ39.3％、37.9％でしたからいずれも10ポイント以上増加していることになります。「内々定を辞退する学生が増加した」が「あてはまる」企業も39.1％と、昨年と同様に4割近くにも及びます［図表3］。新卒採用の求人倍率が高まる中でも「採用強者」と思われがちな経団連会員企業ですら、決して楽な採用活動を展開している企業ばかりではなく、採用に苦戦している企業が多いことが伺えます。

年々減少するプレエントリー社数

ここからは、HR総研が6月末に「楽天みん就」会員を対象に実施した「2019年卒学生 就職活動動向調査」の結果から、プレエントリーから内定までの各ステップの傾向について、振り返ってみたいと思います。
※「楽天みん就」会員は、早期から就職活動を開始する意識の高い学生の割合が多いため、他の就職ナビ発表の調査結果のデータよりも進捗率が高めに出る傾向がありますのでご注意ください。また、理系学生の就職活動では、ご存じのように推薦制度による応募が少なからずあり、自由応募学生のデータと混在すると傾向が分かりづらくなるため、今回取り上げるデータはすべて文系学生のみとしています。

経年変化を見ていただけるよう、2019年卒と2018年卒の比較だけでなく、2017年卒も含めた3年間の同時期調査のデータでご紹介します。まずは、プレエントリー社数の変化です［図表4］。

「40社以下」にプレエントリーした学生の割合は増加し、「41社以上」にプレエントリーした学生の割合はすべての区分で減少しています。「1～20社」の区分では、2017年卒と2018年卒の比較では2018年卒の割合が若干減少しているものの、その分を「21～40社」の区分で吸収していると言えます。こう見てみると、ものの見事にプレエントリー社数が毎年減少傾向にあることが分かります。2017年卒と2019年卒との比較では、「40社以下」の割合は54％→72％と18ポイントも増加しています。逆に、「81社以上」という活動量の多い学生の割合は17％→5％へと12ポイントも減少しています。学生から企業へのプレエントリー社数の総量は、この2年間でかなり減少していることになります。