無料

ティーペック×三井不動産共催 産業医が語る!今健康経営で注目の組織的支援「POS」って何?

ティーペック×三井不動産共催 産業医が語る!今健康経営で注目の組織的支援「POS」って何?
費用: 無料
開催形式: オンライン(ライブ)
視聴URL連絡方法: ・後日メール等で個別案内
提供会社: ティーペック株式会社

このセミナーの主な対象者

■管理職
■経営者・経営幹部

解決できる課題・このセミナーをおすすめしたい企業

日程・申込

※現在受付中・開催予定の日程はありません。

セミナー概要

2023年3月期より上場企業に対して人的資本情報の開示が義務付けられました。
人的資本経営の実践において『健康経営』は最重要ファクターのひとつですが、
以下のように、多くの担当者が経営と現場のジレンマに頭を抱えているのではないでしょうか。

・調査票で求められる取組が年々増加し"担当者の負担"が増している
・認定取得に必死で"手段が目的化"している感がある
・"もっと主体的に"経営者にも協力してもらいたい

本セミナーは、産業医科大学で企業の健康経営に資する組織的要因について研究を行い、
上場企業の産業医や中央官庁の健康管理医も兼務する小田上公法先生(産業医科大学助教)より、
健康施策の成果を最大化する無形資源の中で最近注目され始めている『知覚された組織的支援(Perceived Organizational Support:POS)』をテーマにお話いただきます。
「従業員が主体的に健康経営に関わりたくなる要素は何か」「そのために有効な方法は何か」について、従業員の視点を重視するPOSという概念から紐解いていく内容となっており、エンゲージメント向上や離転職防止といった観点からもお役立ていただけます。

《こんな企業におすすめ》
・健康経営を推進する上で、既存の健康活動(産業保健活動)を有効に活用し、より効果を高めたい。
・健康経営に役立てられる最新の概念POSについて関心がある。
・自社の健康経営推進に、経営者を巻き込むためのヒントが欲しい。
・健康経営を一過性のものではなく、継続的に推進していきたい。

また最後に、健康経営の推進を支える三井不動産の&well事業、ティーペックの健康経営支援についてもご紹介いたします。

健康経営の取組を始めたばかりの企業様も、推進を加速させたい企業様も、参加をご検討いただけますと幸いです。

共催:三井不動産株式会社×ティーペック株式会社

本セミナーにお申込みいただいた方の個人情報はティーペック株式会社より
提携先である三井不動産株式会社に再提供され、再提供先からもご案内が届くことがあります。

・第三者に提供する目的:
セミナーの運営、イベントの開催、資料のダウンロード、資料の送付、及び各種案内、製品、
サービスのご案内、関連市場の調査、商品開発製品、提携先への提供
・提供する個人情報の項目:氏名、メールアドレス、会社名(団体名)、部署名、役職、住所、他
提供の手段又は方法:インターネット回線を利用した伝送
・提供を受ける者又は提供を受ける者の組織の種類、及び属性:
セミナー、イベントの運営会社、資料の発行元
・個人情報の取扱いに関する契約の有無:あり

プログラム

15:05-15:55

“これからの”健康経営は従業員の主体性がカギを握る!要注目の無形資源~POS~を高める方法

16:00-16:10

三井不動産の健康経営支援について

16:10-16:20

ティーペックの健康経営支援について

登壇講師

  • 小田上 公法

    小田上 公法氏

    産業医科大学産業生態科学研究所産業保健経営学研究室 助教

    産業衛生専門医・指導医
    社会医学系専門医・指導医
    労働衛生コンサルタント

    2008年産業医科大学医学部卒業。横浜労災病院、産業医科大学産業医実務研究センターを経て、2012年よりグローバル企業の専属産業医(2018年より健康推進室長)として、企業グループ全体の健康管理に従事し、2021年4月より現職。上場企業の産業医や中央官庁の健康管理医を兼務している。公益社団法人日本産業衛生学会九州地方会代議員。

  • &wellグループ担当氏

    三井不動産株式会社 ビルディング本部 法人営業統括一部 法人営業推進グループ

  • 尾崎 健太氏

    健康経営を強力にバックアップ!
    ティーペックが提供する健康経営ソリューション

会社情報

社名 ティーペック株式会社
住所 〒110-0005
東京都台東区上野5-6-10 HF上野ビルディング
代表者 代表取締役社長  鼠家 和彦
資本金 2億5,000万円
売上高 56億1千5百万円(第34期)
従業員数 547名(2023年8月現在)※内、258名はコンタクトセンターの契約社員等

  • 労政時報
  • 企業と人材
  • 人事実務
  • 月刊総務
  • 人事マネジメント
  • 経済界
  • マネジー