宮下 太陽氏
株式会社日本総合研究所 リサーチ・コンサルティング部門 マネジャー
2007年日本総合研究所入社。株式会社三井住友銀行への出向を経て、2015年7月より現職。専門は、人事・組織マネジメント。主として民間企業をクライアントに、人事制度構築支援、全社組織改革支援、次世代経営人材育成支援、研修体系構築支援等のコンサルティングを実施している。近年は、人と組織と戦略の最適解を創出する観点から、HRテクノロジーを活用した人的資源管理を注力テーマとして取り組んでいる。日本社会心理学会所属。
16:50 - 18:00
【HRテクノロジー講演】
直近の底である2009年度に0.45倍だった有効求人倍率は、2016年度に1.39倍まで回復し、2017年5月には1.49倍に達し、バブル期を超える高水準で推移しています。
現状の人手不足感の高まりは、アベノミクスによる急激な景況感の回復や、東日本大震災の復興需要、2020年を見越したオリンピック需要など、一時的な要因の影響もありますが、労働の担い手である生産年齢人口が今後も減少傾向であることは、各種統計を見てもほぼ確定した未来であると言えます。
一方、リンダ・グラットンが「ライフ・シフト」の中で指摘しているように、人生100年時代を迎える中、今後は75歳まで働くというキャリアが一般化する可能性があります。
また、政府が旗を振る「働き方改革」の後押しもあり、非正規雇用の正社員化や、女性活用の推進など、多様な働き方を認め、個々人のキャリアに即した人的資本管理を実現する志向する企業が増加しつつあります。
本セッションでは、この問題に対して、その前線で様々な試行を行っている方々とともに、パネルディスカッション形式で、新たな可能性について検討を深めます。
株式会社日本総合研究所 リサーチ・コンサルティング部門 マネジャー
2007年日本総合研究所入社。株式会社三井住友銀行への出向を経て、2015年7月より現職。専門は、人事・組織マネジメント。主として民間企業をクライアントに、人事制度構築支援、全社組織改革支援、次世代経営人材育成支援、研修体系構築支援等のコンサルティングを実施している。近年は、人と組織と戦略の最適解を創出する観点から、HRテクノロジーを活用した人的資源管理を注力テーマとして取り組んでいる。日本社会心理学会所属。
拓殖大学 商学部 非常勤講師
Columbia University Teachers College, MA in TESOL取得。 東京大学大学院教育学研究科博士後期課程満期退学(博士論文審査中) 専門は成人教育・成人学習。理論を実践に架橋することを説明する最新理論「トリプルループ学習論」を提唱(『人材育成会ハンドブック(仮称)』金子書房・2017年末発売予定)。文化心理学に基づく質的研究法「複線径路等至性モデル(TEA: Trajectory Equifinality Approach)」を応用し、自ら提唱する「自己未来等至点モデル」に基づく企業向け・MBA生向け・専門職向けの『未来等至点キャリアデザインセミナー』を開催。また、異文化コミュニケーター養成プログラム『TEA分析を基礎とする自己理解・他者理解・顧客理解』にも取り組んでいる。 主な著書:豊田香“社会人のためのキャリアデザイン―未来等至点を描くキャリアデザインセミナーの設計と実施”安田裕子・サトウタツヤ編著『TEMでひろがる社会実装 ライフの充実を支援する』誠信書房,2017.
Pasona N A, Inc. (米国パソナ) 国際事業開発部 アソシエイトディレクター
日本及びアメリカにて、人材業界や商社、メディアなど様々な職歴を持つ。全米10箇所に拠点を持つ株式会社パソナグループの米国法人Pasona N A, Inc.では西海岸4拠点の営業部を統括し、在米日系企業の管理部門の業務委託、人事コンサルティング、人材紹介など、アメリカでの事業目的に合わせた組織設計や人事コンサルテーションを提供。16年8月より駐在員として日本に赴任。現在は、日米15年の人材業界での経験を活かし、日米間の進出企業支援を中心とした国際事業開発を担う。また、各種媒体や情報サイトへの寄稿、日米各地での米国進出セミナーなども行なっている。
立命館大学 映像学部 准教授
立命館大学大学院政策科学研究科博士課程終了。博士(政策科学)。立命館大学政策科学部助手、滋賀県立大学非常勤講師、立命館大学衣笠総合研究機構ポストドクトラルフェロー、立命館グローバル・イノベーション研究機構専門研究員を経て現職。 社会科学とインタラクティブCGの融合をテーマに研究活動を展開している。独自開発の視覚化システムを用いて「裁判/供述データの視覚化」「地域ナラティブのWeb共有」「組織の視覚的マネジメント」「理由のデジタル表象技法」などに関するプロジェクトを手がける。近年は、デジタルゲームをデータ科学や情報デザインの観点で考察する取り組みもおこなっている。
提供 | ProFuture株式会社 |
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住所 | 〒100-0014 東京都千代田区永田町2-14-2 山王グランドビル5階 |
代表者 | 寺澤 康介 |
資本金 | 39,775千円 |
売上高 | - |
従業員数 | - |
事業概要 | ■メディア事業 ・HRプロ ・経営プロ ■イベント事業 ■ソリューション事業 ■調査・出版事業 ・HR総研 ■その他 ・「日本HRチャレンジ大賞」、「HRテクノロジー大賞」運営 ・公共事業など |
問合せ先 | メール contact@profuture.co.jp TEL 03-5251-5360 FAX 03-5251-5361 |
URL | https://www.profuture.co.jp/ |
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