HRプロとは経営幹部養成プロジェクト（ジュニアボードコンサルティング）
掲載日：2021/08/17
サービス基本情報
| 時期・期間： | 通年 |
|---|---|
| 実績社数： | 非公開 |
| 登録者数： | - |
| 費用： | 見積例：550,000円～／月（税込） |
| 提供会社： | 株式会社タナベコンサルティング |
解決できる課題・このサービスをおすすめしたい企業
次世代経営者を育成したい
自社の未来像を参加者それぞれが全社最適で俯瞰、具体化することで、次世代経営チームの目線をすり合わせる
研修成果を行動定着化したい
実行・定着に繋げてゆく未来創造機能として、現役員陣に提言するプロジェクトとして運営する
部長・役員の能力を高めたい
経営全体の目線から、実経営に必要と考えられる経営ノウハウを習得することで、経営のバランス感覚を養う
サービス内容
次世代を支える人材を“経営視点”で育成する経営幹部養成プロジェクト
1.ジュニアボードコンサルティングとは
ジュニアボード（経営幹部養成プロジェクト）とは、アメリカで始まった制度。
若い中堅幹部・社員を青年役員として任命し、彼らに経営全般について、またビジョンについてなど、
役員と同じように問題を討議させ、そこで生まれた若い人の感覚によるアイデアを
役員会に意見具申させ、良い点を取り入れていこうとするもの。
2.タナベ経営のジュニアボードコンサルティング実績
年間：約100社
3.組織を「斜めに」切って、社風を変革
タナベ式ジュニアボードは、組織を「斜め」に切るのが特長です。部署内の上司から部下という縦の関係でも、同じ役職が集まる「部長会議」のような横の関係でもなく、さまざまな部門・階層の人材を取り込むことでダイバーシティを確保。経営に向き合う社員が組織内に点在して周囲に影響を及ぼすため、社風の保持・改善にもつながります。
4.「研修」ではなく、リアルな経営計画をつくる
ジュニアボードは知識を得るための「研修」ではありません。カリキュラムの中核には、自社の現状とリアルに直結する「中期経営計画」が存在します。目の前にある現実を認識し、短期ビジョン・長期ビジョンを形成していく中で、参加者が価値観を共有していくのもポイント。最終的には取締役会に上申し、実際の企業変革をめざします。
【期待効果】
事業・成長戦略の設計と構築、経営幹部人材育成の実現。
①成長戦略構築…自社の強みを最大に活かせる市場開拓を柱とした成長戦略を構築
②経常利益率10%以上の収益構造再設計…損益分岐点比率80%以下の変動に強い体質への事業・組織・収益構造の再設計
③次世代役員候補者10名の育成：成長戦略を構築し、やりきることができる経営幹部人材の早期育成
事例紹介・導入企業の声
タナベ経営のジュニアボードコンサルティング実績
-
年間：約100社
①ヘルスケア分野の戦略リーダーを育成
調剤薬局の経営などを展開する企業様。社内教育機関を設立し、「中期ビジョンの立案」「50期ビジョンを踏まえた新規事業の検討」など各期でテーマを変えた取り組みを実施。現在において約90名の戦略リーダーを育成し、社内の重要なポストを担うまで成長されています。長期ビジョンである「日本型ヘルスケアビジネスへの挑戦」を可能にする、重要な経営システムとしてもご活用いただいています。
②製造業の次代幹部の育成とビジョン実現を推進
製造業を営む企業様。ジュニアボードで作成された中期経営計画のコンセプトである「グループ総合力の結集」を実現するために、Cross Functional Project（横串機能）を推進。また、次代幹部候補メンバーのネクストボードからは新たなファンクション案が出され、ビジョン実現に向けた積極的な活動を展開。今後は全グループを巻き込み、推進スピードの加速化をめざします。
③織物製造業界の常識を<br>くつがえす成長戦略
合繊織物の製造業を営む企業様。営業・開発・製造といった機能組織が強いため幹部でも全体を見る視点がなく、経営ができる人材育成が課題となっていた同社。第１期では、40代の部長・課長クラスを中心に10名で実施。その際掲げた売上高100億円、経常利益10億円という目標が2年前倒しで達成できたため、第２期ジュニアボードを発足。売上高200億円、経常利益20億円をめざす次の中期ビジョンを作成しました。
など
会社情報
| 社名 | 株式会社タナベコンサルティング |
|---|---|
| 住所 | 東京本社 〒100-0005 東京都千代田区丸の内1-8-2鉃鋼ビルディング9F 大阪本社 〒532-0003 大阪市淀川区宮原3-3-41 |
| 代表者 | 代表取締役社長 若松 孝彦 |
| 資本金 | 17億7,200万円 |
| 売上高 | 92億13百万円 （2021年3月期） |
| 従業員数 | 576名（2022年4月1日現在）（グループ全体） |
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