新たな取り組みとして実施したモチベーション調査結果を考察

業績を左右する重要な要素として社員のモチベーションがあげられる。好業績企業は一般的にモチベーションが高いといわれており、個人や組織の能力喚起にモチベーションが大きく関係していることは間違いない。弊社はこのモチベーションに着目し、今年、様々な業種の企業の入社１年目から５年目の社員の方に対し調査を実施した。調査を実施するにあたり慶應義塾大学大学院
政策・メディア研究科　特任准教授　伊藤 健二 氏に監修していただいた。この調査と伊藤教授が実施した「※1万人調査」の結果も踏まえてその一部を紹介したい。
※就業力研究会/三菱総合研究所/NTTコムオンライン/立教大学斎藤/慶應大学伊藤、・・・2013年2月「1万人調査」

まず、業種を問わず、30歳代でモチベーションが下降する傾向が出ている。社内のポスト・役割においての序列が付く段階で、同世代の社員間のモチベーションに温度差が出ている。
入社５年以下では調査結果を見ると、職場環境に適合できるとモチベーションが高くなる傾向にある。仕事環境に適応させる入社後のフォローが重要だと分かる。

また学生時代の専攻が、入社後の仕事と合致しているとモチベーションが高い。
年収と共に変化するモチベーションの優先順位については、頑張れば給与が上がる時期が過ぎると、年収がモチベーションの要素ではなくなる。

この調査結果から様々な「気づき」が得られたわけですが、重要なことは、社員のモチベーションの変化を把握することと、業績を生むためのモチベーションを常に喚起することができる自律型のリーダーの育成すること。常にモチベーションアップのための環境を作るためには、「個人」や「組織」の現状把握や状態「変化」の「見える化」が必要であると考える。

尚、弊社の新たな人財支援の取り組みとして「iTICEリサーチ　アンケートサイト」を７月よりオープンし、本日より申込みを受けつける。第一弾はモチベーション調査とＬＤＡ（Leader　Decision　Assessment　次世代リーダーの能力要素を評価するテスト）です。ご関心のある方は是非、弊社のホームページにアクセスしてください。