申込み1件につきHRポイント100P進呈!

無料

【アーカイブ配信】Z世代の早期離職は上司力で激減できる!

【アーカイブ配信】Z世代の早期離職は上司力で激減できる!
費用: 無料
開催形式: オンライン(アーカイブ/オンデマンド)
視聴URL連絡方法: ・HRプロマイページ上でご案内
・申込完了時にメールでご案内
提供会社: マンパワーグループ株式会社 ライトマネジメント事業部

このセミナーの主な対象者

企業の人事ご担当者様・責任者様・経営者様

日程・申込

2024/09/10(火) 12:00 〜 2025/02/28(金) 21:00

Googleカレンダーに登録
  • 申込締切:2025/02/28(金) 21:00
  • キャンセル受付締切:2025/02/28(金) 21:00
  • 定員:100名
申込む

セミナー概要

このセミナーのポイント!

本セミナーでは、若手の価値観を読み解き、若手が育つ組織について『上司力®』前川孝雄が解説いたします。若手の育成や定着に課題をもつ人事・労務ご担当の方は是非ご参加ください。

若手の早期離職が大きな課題となっています。研修・OJTなどで育成し、やっと現場で活躍し始めた頃に離職をしてしまうケースも。人材不足が深刻になる中、職場では大きな痛手となります。なぜ若手社員は、辞めてしまうのでしょうか?

本セミナーでは、若手の育成や定着に課題をもつ人事・労務ご担当の方に向けて、若手の価値観を読み解き、若手が育つ組織について解説いたします。新入社員・若手社員を取り巻く環境の理解をアップデートいただき、他社事例などを交えながら、若手が育つ「鍛錬職場」を創るために何ができるかを考えていきます。

このような人事担当者・経営者にお勧めします
・管理職層向け研修を担当する人事部門の方
・人材育成方針を策定される人事部門の方
・ダイバーシティ&インクルージョン推進担当の方
・経営者・経営幹部の方

※注意事項
・同業企業からのご出席はご遠慮ください。
・貴社の情報セキュリティポリシー等によりWEBセミナーツールが利用できない場合があります。予めご了承ください。
・撮影、録音、講演コンテンツの再利用目的の参加はご遠慮ください。

プログラム

プログラム

・若手部下のマネジメントに悩む上司たち
・管理職が抱きがちな若手部下のイメージ
・若手を育て活かす上司力
・『若手を育て活かす上司力』研修のご紹介
・質疑応答・まとめ

登壇講師

  • 前川 孝雄

    前川 孝雄氏

    株式会社FeelWorks 代表取締役/青山学院大学 兼任講師

    人を育て活かす「上司力®」提唱の第一人者。(株)リクルートで『リクナビ』『ケイコとマナブ』『就職ジャーナル』などの編集長を経て、2008年に (株)FeelWorks創業。「日本の上司を元気にする」をビジョンに掲げ、研修事業と出版事業を営む。「上司力®研修」シリーズ、「ドラマで学ぶ『社会人のビジネスマインド』」、eラーニング「パワハラ予防講座」「新入社員のはたらく心得」、「50代からの働き方研修」等で、400社以上を支援。2011年から青山学院大学兼任講師。2017年(株)働きがい創造研究所設立。情報経営イノベーション専門職大学客員教授、(一社)企業研究会 研究協力委員サポーター、(一社)ウーマンエンパワー協会 理事等も兼職。30年以上、一貫して働く現場から求められる上司や経営のあり方を探求し続けており、人的資本経営、ダイバーシティマネジメント、リーダーシップ、キャリア支援に詳しい。連載や講演活動も多数。
    著書は『部下全員が活躍する上司力 5つのステップ』(FeelWorks)、『部下を活かすマネジメント“新作法”』(労務行政)、『本物の「上司力」』(大和出版)、『人を活かす経営の新常識』(FeelWorks)、『ダイバーシティの教科書』(総合法令出版)、『「働きがいあふれる」チームのつくり方』(ベストセラーズ)、『一生働きたい職場のつくり方』(実業之日本社)、『50歳からの逆転キャリア戦略』(PHP研究所)、『50歳からの幸せな独立戦略』(PHP研究所)、『50歳からの人生が変わる痛快! 「学び」戦略』(PHP研究所)等約40冊。最新刊は『Z世代の早期離職は上司力で激減できる!「働きがい」と「成長実感」を高める3つのステップ”』FeelWorks、2024年4月1日)。※「上司力」は株式会社FeelWorksの登録商標です。

会社情報

社名 マンパワーグループ株式会社 ライトマネジメント事業部
住所 〒108-0023 
東京都港区芝浦3-1-1 
田町ステーションタワーN 30階
代表者 池田 匡弥
資本金 40億円
売上高 連結決算のため非公開
従業員数 3,772人 ※子会社含む(2024年4月現在)

  • 労政時報
  • 企業と人材
  • 人事実務
  • 月刊総務
  • 人事マネジメント
  • 経済界
  • マネジー