HRテクノロジー導入済みの企業は、わずか11%

HRテクノロジーとは、採用、配置、育成、評価、労務など、人事領域におけるクラウドソーシング、ビッグデータ解析、AI（人工知能）、IoTといった新しいテクノロジーのことを指す。
上記の定義で「HRテクノロジーを導入しているか」と質問したところ、「導入している」と回答した企業はわずか11％であり、「検討中」（43%）とする企業もあるものの、実に9割近くの企業がHRテクノロジーをまだ導入していないことが分かった。
従業員規模別で見ると、1001名以上の大企業でも導入済みは13％しかない。しかし、大企業では「検討中」が56％を占めており、導入に前向きなことが窺える。
従業員規模が1000名以下の中堅・中小企業では、「検討中」が30％前後にとどまっており、まだまだこれから、という印象だ。
【図表1】HRテクノロジーの導入状況

●中堅企業の導入領域では、「採用管理」と「コミュニケーション促進」が目立つ

ここからは、「導入している」と回答した企業に絞ってレポートする。
HRテクノロジーを導入している領域について質問したところ、「評価／人事考課」「人材配置（キャリア管理）」「労務管理」が、いずれも34％で同率1位となった。以下、「採用管理」（31%）、「ヘルスチェック（メンタル）」（19%）、「採用ブランディング」（16%）と続く。
企業規模別で見ると、従業員数301～1000名の中堅企業で「採用管理」（67％）と「コミュニケーション促進」（33％）の導入が突出している。
近年、採用の母集団形成、メール配信、採用イベントのスケジューリング、採用ホームページのコンテンツ管理、書類選考から面接までの進捗やタスク処理、選考の結果処理など、一括で管理するクラウドソリューションも台頭してきている。また、チャットなどのコミュニケーション促進ツールもクラウド全盛で、労務管理もクラウドソリューションが増えてきている。
カスタマイズを要する大規模なシステムの導入は難しくても、クラウドベースのソリューションであれば、予算的にも比較的導入しやすい。
従業員数300名以下の中小企業で「労務管理」（45％）の導入が突出していることから見ても、こうしたクラウドソリューションの導入が進んでいるのではないか、という予想が出来る。
【図表2】HRテクノロジーを導入している領域

●導入の目的、効果の実感ともに、トップは「定型業務量の削減」

導入の目的について質問したところ、トップは「定型業務量の削減」（57%）となった。以下、「従業員情報の一元管理」（47%）、「作業コストの削減」（43%）と続く。下位の「組織活性化（コミュニケーション向上）」や「エンゲージメント向上（離職率低下）」、「従業員の健康管理」などは、どちらかというと「人事部門の外」にメリットを見出す目的と言えるが、今回の結果から、導入の目的としては「人事部門の作業軽減や効率化」が多数を占めることが分かった。
達成された目的は何かを聞いたところ、こちらも「定型業務量の削減」（29%）がトップとなった。
具体的な成果についてフリーコメントを求めたところ、「配置の情報管理、作業効率化」（301～1000名／サービス）、「情報が一元管理できたことで、経営陣が入れ変わっても、社員情報を過去履歴から見せられることができた」（300名以下／情報通信）、「従業員のメンタルチェック、離職予備軍の把握」（300名以下／マスコミ・コンサル）という声も寄せられた。
一方で、「達成された目的はない」と回答した企業が36％も存在している。フリーコメントによると、「まだ一部分しか導入できていないので、達成できたものはない」（300名以下／情報・通信）などの回答も見られた。導入間もないため、効果を測りかねている企業も多いようだ。
【図表3】HRテクノロジー導入の目的（導入企業）

【図表4】効果を実感した目的

●導入企業が抱える課題は「必要データの洗い出しと収集」がトップ

HRテクノロジーを導入した企業が直面している課題について質問した。その結果、「必要データの洗い出しと収集」（43%）がトップとなり、2位以下に「削減コスト（人員・金額）の試算」（37%）、「目的・目標の明確化」（35%）、「必要予算の確保」（35%）、「経営陣の理解促進」（35%）、「HRテクノロジーを理解・活用できる人材の不足」（31％）が続く。
「機械」や「システム」には入力するデータが必要であり、社内のコンセンサスを得るには、結果データの有用性を示さねばならない。しかし、これが難しい。勤怠管理や賃金などはまだ分かりやすいが、採用応募者に関する情報や、従業員のキャリアやタレントに関する情報、研修の進捗度合いや目標管理、評価に関わる情報など、人事のデータは膨大だ。
どんなデータを入力するのか。そこからどんな成果が得られて、どんなメリットがあるのか。導入企業のフリーコメントでも、データにまつわる課題が散見された。
・HRデータの収集と分析から、何が導き出されるのかを、事前に明確化することが難しい。また、相当数ある種類のデータを精緻化し、一元的に合わせていくこと、タイムリーに取得することが難しい（1001名以上／メーカー）
・効果の説明と、社内展開が一筋縄ではいかない所（300名以下／メーカー）
・現状が見える化されていなかったため、課題を顕在化させることが難しかった（300名以下／情報・通信）
【図表5】導入した企業が抱える課題

ここからは、HRテクノロジーの導入を「検討中」と回答した企業についてレポートする。
人事部門が導入を検討している領域は何か。導入を検討する場合、何を重視すべきなのか。ここからはフリーコメントも多数掲載しながらレポートしたい。
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調査主体：HR総研（ProFuture株式会社）
調査期間：2019年3月13日～3月20日
調査方法：WEBアンケート
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