NEW【若手社員のビジネス基礎力育成に】日経電子版の法人契約

掲載日:2025/02/27

若手社員の「ビジネス基礎力」育成につながる、日経電子版の活用法

個人任せになりがちな情報収集。 組織で日経電子版を導入することで、若手メンバーの情報レベルを底上げし「ビジネス基礎力」の育成につながります。

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サービス基本情報

実績社数:30,000社以上
対象主要業界:すべて
対象地域:全国
対象主要階層:若手社員
対象主要職種:すべて
費用:期間限定! 月額2000円/人(税抜)
提供会社:株式会社日本経済新聞社(サブスクリプション事業)

解決できる課題・このサービスをおすすめしたい企業

若手社員の能力を高めたい

自社を取り巻くビジネス環境を理解し、課題を把握し、解決へ向けた道筋(仮説)を立てる力を養います。若手社員の育成に最適です。

社員の積極性・自発性を向上させたい

日経電子版でのインプットを習慣化し、ビジネスの流れを読み取る力を身につけます。自発的に考え行動できる、社員の育成に役立ちます。

サービス内容

【若手社員のビジネス基礎力育成に】日経電子版の法人契約

日経電子版を活用して若手社員の情報力を底上げし、ビジネス基礎力の育成にご利用いただく企業様が増えています。

日々の業務と並行して経済ニュースや業界情報に触れることで、
ビジネスパーソンに必要な視野・視座を自然に習得できます。

<このような課題感をお持ちの方におすすめ>
・若手社員が顧客と深い会話ができていない
・情報収集が個人任せになっている
・情報ソースがSNS中心で偏りがある

<育成効果>
▼読む:ビジネスリテラシー、ロジカルシンキング、経済知識の向上
▼調べる:効果的な情報収集・活用の習慣化
▼気づく:変化の芽を捉える力、課題発掘力、創造力の向上
▼発信する:コミュニケーション能力、アウトプット力の強化

<費用>
ただいま、法人様向けのキャンペーンを実施中!

10名以上のお申込みで、通常3,889円/人(税抜)のところ
【月額2,000円/人(税抜)】でご利用いただけます。

事例紹介・導入企業の声

ご導入企業さまの声の一部をご紹介いたします。

  • 業種:専門商社 / 従業員数:50~100名

    社員に学ぶ機会、成長する機会を提供したいと考え、日経電子版のライセンスを全社員に付与しました。

    電子版を付与した当初は、部下からの抵抗の声も少なくありませんでしたが、20代の若手社員から
    ・世の中を見る視線が変わった
    ・不意に経済や政治の話を振られた時、自分なりの考えを持って話すことができた
    と言われたときは、日経電子版を導入して良かったと実感しました。

    仕事においても、ディスカッションの場で、以前に比べて一歩を踏み出す発言が増えたと感じています。今まで発言が少なかった会議でも、自分なりのアウトプットをしようとする人や、より具体的な内容の発言が増えたことも感じます。

会社情報

社名 株式会社日本経済新聞社(サブスクリプション事業)
住所 東京都千代田区大手町1-3-7
代表者 代表取締役社長 長谷部 剛
資本金 25億円
売上高 1,751億円(2022年12月期)
従業員数 3,042人(2022年12月末)
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