社長力の高い経営者育成するグループ経営者育成コンサルティング

掲載日:2020/06/10 ※最終更新日:2023/02/16

社長クオリティーを磨き、社長になってからの100日プランを描き切る

「社長業」と向き合い57年 。「社長教室」全184回。延べ3000人の社長と向き合い続ける独自コンテンツです。

資料請求・問い合わせる

サービス基本情報

時期・期間:詳細はお問合せください。
実績社数:非公開
登録者数:非公開
対象主要業界:すべて
対象地域:全国(※同業外)
対象主要職種:すべて
費用:詳細はお問合せください。
提供会社:株式会社タナベコンサルティング

解決できる課題・このサービスをおすすめしたい企業

サービス内容

「社長力」の高い経営メンバー育成する「グループ経営者育成コンサルティング」

【社長クオリティーを磨き、社長になってからの100日プランを描き切る】
“社長人材”なくして10年後のグループ経営は成り立ちません。「5テーマ×8大コンテンツ」で「社長の100日スタートアップ」を明らかにし、真の「社長を創る」コンサルティングです。

1.なぜ今グループ経営者育成なのか

ホールディングス化、海外企業も含めたM&A、親族外承継に伴う分社化と、グループ経営のスタイルが多様化する一方で、ガバナンスの強化、働き方改革、BCP、デジタルトランフォーメーションといった潮流は、経営スタイルの変革を強く要求している。
経済産業省の「グループ・ガバナンス・システムに関する実務指針(2019年6月)」によると、「後継者の育成・評価のために実施している取り組み」のうち、「事業部横断的な戦略的人事ローテーション」以外の施策を実施している企業は半数に満たない。

これまで直面したことがない課題が山積する中で、グループ経営における経営課題の解決は、「グループ各社」のトップの経営力に委ねられている。換言すれば、グループビジョン、グループミッションの自社の立ち位置を踏まえ、事業会社の成長戦略、組織・人材をマネジメントし、臨機応変な意思決定を行う決断力を持った「社長力」の高い経営メンバーの有無が、10年後のグループ経営の成否を決めると言っても過言ではないであろう。

『“社長人材”なくして10年後のグループ経営は成り立たない』

2.タナベ経営が行う「社長プログラムの特長」

①「社長業」と向き合い57年
 「社長教室」全184回。延べ3000人の社長と向き合い続ける独自コンテンツ
②実例、実践的ケーススタディを通じたリアル中心のカリキュラム
 全国10拠点、年間延べ600社の中堅・中小企業コンサルティングのエキス
③ドメイン(事業領域)アプローチ
 事業には「型」があり、成功の方程式は「型」の理解で大きく変わる。先端企業を研究し、成功モデルの「型」を理解するドメインコンサルタントが事業と向き合い、実践的アドバイスを行う
④専門人材がサポート
 「財務や人事、あるいは、採用~定着・活躍まで」各々のプロが担当する
⑤失敗や倒産事例からも学ぶ
 全国約130の金融機関と連携し、「溺れる企業」を救ってきた経験を活かす

事例紹介・導入企業の声

社長教室ご参加者も声

  • 社長としてのあり方を見つめ直す良い機会となりました。
    (人材派遣会社)
    社長業のあるべき姿を明確に講義いただき、自らの社長としてのあり方を見つめ直す良い機会となりました。また、座談会は異業種の様々な経営方針や課題を聞かせていただき、今後の活動の参考にします。

    考え方の違う意見がアイデアに繋がりました。
    (土木工事会社)
    明確でとても分かりやすく、全てがイメージできる講話でした。会社の在り方、成長モデルを考えるキッカケになり、参考になる内容も大変多かったです。質問会も多種多様な考え方の違う意見があり、新しいアイデアに繋がりました。

    経営者のあるべき姿を改めて気づかされました。
    (総合商社)
    好奇心を持って、現場主義を持ち続け、知的行動と有言実行できる経営者であるべきだと改めて気づかされました。またゲストも大変熱意のある方で、顧客の行動をよく観察し、現場の声もよく聞くことの大切さを学びました。

会社情報

社名 株式会社タナベコンサルティング
住所 東京本社
〒100-0005 東京都千代田区丸の内1-8-2鉃鋼ビルディング9F

大阪本社
〒532-0003 大阪市淀川区宮原3-3-41
代表者 代表取締役社長 若松 孝彦
資本金 17億7,200万円
売上高 92億13百万円 (2021年3月期)
従業員数 576名(2022年4月1日現在)(グループ全体)
資料請求・問い合わせる

資料請求1件につきHRポイント100P進呈!


  • 労政時報
  • 企業と人材
  • 人事実務
  • 月刊総務
  • 人事マネジメント
  • 経済界
  • マネジー