しかしモバイルデバイスによる学習は柔軟であり、従業員は仕事中もしくは休憩時間等の合間に学ぶことが可能です。
爆発的に普及しているスマートフォンやタブレットを用いれば、従業員はいつでもどこでも、そしてオフラインででも必要な情報にアクセスすることができます。

個人、そして企業というそれぞれの視点でモバイルラーニングによるキーポイントを要約すると下記のとおりとなります。

・従業員は、ちょっとした合間に学習機会を増やすことができる。
・LMS内のすべての情報に対して容易にアクセスし、情報を得ることができる。
・モバイルデバイスさえあればPCがない環境でも学習することができる。
・企業はモバイルコンテンツをつくるSCORMオーサリングツールの見直しができる。
・エンドユーザーはネット環境が悪い中でもビデオやマルチメディアを含んだコンテンツをオフラインで学習できる。
・完了履歴やスコアなどをトラッキングでき、かつ従来のレポートを使用することができる。

「the eLearning Guild」の研究結果では、30%以上の組織がモバイルプラットフォームを通じて学習コンテンツを現在提供していると発表しています。モバイルラーニングの発展はコスト的にも潜在的にもより効果のある教育として寄与できます。モバイルラーニングは適切な学習量のトレーニングを提供したり、業務達成のための簡潔な解決方法を提示したり、ちょっとした喚起を促すコンテンツを提供したり、フィードバックを適切に行うためのアンケートやテストを配信することができます。従業員は集合研修の為に一か所に集まらなければならなかったり、組織が提供する学習を受講するためにPCの前に居続けなければなりませんでしたが、そのスタイルも変化が必要とされてきています。
いまや情報の取得や更新の提供機会を従業員に対していつでもどこでも提供しなければいけませんし、それにより従業員満足度の獲得にもつながるのです。
モバイルラーニングを導入しようとする場合には必ず経営層にビジネスケースを用いて説明していかなければなりません。 そして経営にモバイルラーニングを適用させなければなりません。ビジネスケースにはビジネス上の問題と成功基準を伴った解決案の明確な記述が必要です。企業の現在状況とこうあるべきという状況との比較や企業が目指すゴールにいかに到達するのかということを記述する必要があります。

ビジネスゴールと結果測定に対してモバイルラーニングを適合させる

モバイルラーニングのビジネスケースは、ビジネスユニットマネージャやシニアエグゼクティブクラスのレイヤーを考えなければならないでしょう。モバイルラーニング推進のためには彼らによる財政面での支援とプロジェクトを推進するための後ろ盾が最終的に必要になるからです。ですからモバイルラーニングのビジネスケースを彼らのビジネスゴールと悩みにマッチさせることが重要なのです。

ビジネスユニットマネージャー

ビジネスユニットマネージャはトレーニングで解決できる問題を抱えています。その問題は実務に直結しています。しかしビジネスユニットマネージャが何を達成したいかを把握しなければ、どんな結果を出せるかを彼らに説明できることはできないでしょう。
通常ビジネスユニットマネージャはトレーニングの主要なスポンサーです。彼らは最終目標を把握しており、問題が生じている組織部門に対する責任を持っている意思決定者でもあります。彼らと一緒にプロジェクトを推進している場合は結果の測定は困難ではありません。パフォーマンス測定の最も重要なステップは古典的な質問である「（マネージャのために）何をその中できるのか」ということを常に念頭に入れておくことです。

そして次のステップを飛ばしてはなりません。このことを抜きにして意味のあるトラッキングはできないのです。最初に解決するビジネスの問題点、および問題点を解決する価値についての合意を得てください。そして解決方法を提案し続けることです。現在のパフォーマンス測定の基準を確立し、どのようにパフォーマンスがトラッキングされ、レポーティングされるかを明白に示すことです。

トレーニングプログラムが生み出した結果に基づき、説得できる証拠として何がプロジェクトスポンサーに受け入れてもらえるものなのかを定め、学習が実務成績に論理的にリンクすることを実証することにより、トレーニングプログラムの正当性を高めます。偶然ではなく特定のスキル不足が実務成績に関係することを実証します。また学習が開始する前に学習結果のトラッキングプロセスはスタートします。それは問題解決の価値についてトレーニングマネージャとラインマネージャーとの間で合意を得ることから始まります。

彼らと協議する問題の検討事項は、望まれる結果と実際に得る結果とのギャップを初期段階で明確にするでしょう。そして主要なスキルギャップと学習不足が従業員の活躍を妨げ、スキルギャップと学習不足がどのくらい売上マイナスを引き起こすのか金額として算出することが重要です。そして再度評価基準をどのように策定するのか、よいパフォーマンスとは何かということ、予期される結果についての合意を得ることです。

またプロセス全体にわたり、なぜスキルが重要なのか、よいパフォーマンスとはどのように見えるのかという質問にビジネスユニットマネージャが答えられるよう支援します。さらにビジネス上の問題解決に注目し続けることと、学習された各スキルが目に見える資産となることに注目し続けなければなりません。結果として、ビジネスユニットマネージャとの関係が強固になっていきます。

①ビジネス上の問題について合意を得る
②解決案の概略を説明し、パフォーマンス測定の基準を確立する
③実務成績に関係づけることにより学習の正当性を高める。
④その問題を解決する価値に他者を同意させる。

シニアエグゼクティブ

組織が期待すること全てを実行できるリソースを持っている組織はありません。
シニアエグゼクティブは、組織の最優先事項がどこに位置するのか、また最初になすことは何か、内部主導、外部委託での主導どちらで推進するのか、何が最も大きなリターンを創出できるのかを決めることを強いられます。

またシニアエグゼクティブは2つのことにフォーカスします。それは戦略策定と競合に対しての勝利です。ですので会社の市場占有率を増加させることと同様に、売上や利益について議論する情報について、彼らは大いに興味を示すはずです。ゆえに組織が時間、費用、人を使ってでもモバイルラーニングという新しい取り組みにチャレンジすることを納得させる材料が必要となるのです。彼らの分析をクリアにするためにモバイルラーニングを導入する期間やベンダーをどこにするのかなどの情報を含んだ形で複雑なオプションを持つビジネスケースを作成していきます。

シニアエグゼクティブの視点を踏まえ、モバイルラーニングを行うこともしくは行わないことによって、財政面や他のビジネスに影響を及ぼすかなどの疑問に答えられるようにビジネスケースを作成しなければなりません。ビジネスユニットマネージャの深い洞察力をもって作り上げられたビジネスシーンはシニアエグゼクティブを信頼させる手助けとなってくれるでしょう。

モバイルラーニングの投資効果

CFOもしくは経営陣はトレーニングに対しての投資効果についての正当性を求めるでしょう。正確で確固たる投資効果予測を作り出すことは長い間トレーニング分野において究極の目標であり続けています。多くのトピックをつづってきましたが結局すべての計算には主観性のある要素が必要です。

しかし経営陣に説明できるモバイルラーニングに対しての投資効果を正当化できることはまだまだあります。タスクを完了する時間の短縮化、以前できなかったことができるようになること、行動の質をよくすることなどを基に財政面でのシミュレーションを行うことができます。
コスト面での考察の一方、モバイルラーニングは他のトレーニングタイプを上回るいくつかの優位性があり、次の要因も考慮する必要があります。

・もし従業員が通常の業務時間以外でのトレーニングを能動的に喜んで受けることができたら、他タイプのトレーニングによって業務から離れる時間が減少し、生産性が落ちることを削減できます。
・トレーニング時間の短縮は結果として今本当に必要なトレーニングモジュールを学習する能力を身に着けさせます。
・モバイルラーニングは非常に直観的であるため、集合研修に必要だった受講登録する為の余計なトレーニングはもう必要ありません。
・新しいコンプライアンスルールや新製品情報をトレーニングするコースは以前のコースよりも短くなるため、作成は容易になります。言い換えるとモバイルラーニングは従業員のやる気や満足度を上げるためのコンテンツ開発をすぐさま実行できるという利益をもたらします。
・またモバイルラーニングは明確にできなかった下記の組織的な利点をもたらすことができます。
　　従業員が望む場合、彼ら自身のスキル開発を個々に行うことができる。また従業員のモチベーションが上がり、ひいては離職　　によるリクルーティング予算の削減をもたらします。
　　必要な時に後で参照できるようにモバイルコンテンツが蓄積されれば、有用なナレッジ集となります。

次のセクションでは、モバイルラーニングの利用についての2つの特色を見ていきます。

・モバイルラーニングを利用することにより、社内向けもしくは顧客向けに製品紹介や新商品発表を迅速に行うことができます。また全国的にも全世界的にも展開できます。
・より簡単に顧客トレーニングをダイレクトに行えることができるようになると、結果的に製品の収益サイクルを早めることができます。

これらすべてのことが実現できるわけではないかもしれません。しかしモバイルラーニングのためのビジネスケース作成に向けてのヒントになるでしょう。

迅速な新製品発売のためのモバイルラーニング

集合研修によって従業員や営業メンバーに新製品や仕組みもしくはプロセスをトレーニングすることは主要なプロジェクトかもしれません。コスト面を抜きにすれば、そのようなプロジェクトはより本質的な時間を共有することができるかもしれません。けれども、それによって組織内の新しい仕組みの展開や新製品を顧客に提示できるタイミングが遅れるかもしれません。

しかしモバイルラーニングによって、時間や距離の著しい制約から解き放たれます。いったんトレーニングが作成され、インターネットを通じて利用可能となった時、すべての従業員が自動的に利用可能となるのです。必須受講期間が短く、従業員が何人いても同時に受講できます。受講者がいつ受講完了したか、もしくは確認テストを合格したスコアによって達成度合いなどをすぐさま知ることができます。

モバイルラーニングは変化の激しい市場で生き抜く組織に最も適しています。例えば、特に販売網が全国の都市や世界の国に散らばっており、販売組織に対して常に最新の情報を提供したり教育したりする必要がある大きな市場を取り扱う組織です。製品開発部門や営業教育部門は、モバイルラーニングによって素早く、かつ距離を考えずにトレーニングを展開することができます。
またモバイルラーニングは、いつでも学習できる最良の環境を提供します。例えば営業のための電話をする前にちょっと確認したり、ナレッジ集としての利用です。営業マンは新製品トレーニングが利用可能になる日であったとしても顧客のオフィスに向かうことができるかもしれません。昼食と午後の訪問の間にどこかでモバイルコンテンツを受講し、営業のための新しいノウハウを手にすることができるかもしれません。またモバイルラーニングは内容変更や制作がすぐできますので、集合研修のように資料を再印刷したり、CD-ROMを焼き直したりする必要はありません。

すでにモバイルを展開するインフラがあり、モバイルラーニングに対する文化も組織内に醸成されていれば、モバイルコンテンツを準備するだけで新製品発売のための準備を迅速に行うことができるでしょう。

さらにモバイルラーニングではトレーニングを顧客、パートナー、サードパーティベンダーにデリバリーすることが容易です。このような社外へのモバイルラーニングは集合研修や既存のeラーニングに比べ、トレーニングに必要とされるまとまった時間を削減できるため、効率的かつ効果的なトレーニング結果を生み出すでしょう。

もちろん他にも社外へのモバイルラーニングの結果として、顧客からの問合せ件数の減少につながったり、ブランディングづくりなどの多数の利益が得られます。またセールスプロセスに関する内容で、かつ無料トレーニングである場合、組織に有益な利点をもたらすでしょう。例えば購入決定を導くためのアドバイスやレビュー情報やファイナンシャルプランなど、潜在顧客があなたの組織の製品を購入するかどうかの意思決定を促すモバイルコースを受けさせることができます。

モバイルに関するビジネスケースを前進させる

ここまでモバイルラーニングを導入するためのビジネスケースを作成するまでのヒントを紹介してきました。説得力あるビジネスケースを作ることは初期投資の妥当性を証明し、モバイルラーニングが組織のビジネスゴールに沿っていることを意味しています。すなわちそれがビジネスユニットマネージャやシニアエグゼクティブからの支援を勝ち取ることを手助けしてくれます。

SumTotal Mobile

“the Bersin & Associates 2011”のリサーチレポートであるMラーニングリポート自体は革命的ではなく、内容も目新しいものもありませんでした。しかしモバイルラーニングが持つ力は従業員がその情報が必要な時、いつでもどこでも情報や専門知識などにアクセスできることをすべての源とレポートしています。

モバイルラーニングに関するビジネスケースを考える際に、ベンダーとしてサムトータルシステムズを一つの選択肢としていただければ幸いです。すでにご存じのようにサムトータルシステムズはラーニングマネジメント分野でのリーディングカンパニーです。サムトータルシステムズが提供するSumTotal Mobileは下記の特徴を備えています。

・ひきつける
学習効果を上げるためにビデオやオーディオなどのリッチメディアをストレスなく配信可能
モバイルデバイスによるサイズなどを最適化
・簡潔に
モバイルデバイスでの無用なスクロールを排除
モバイル用コースカタログ一覧化
・配信ターゲット
特定のユーザーやグループに対してプッシュ型としてコンテンツを配信可能
SumTotal Learningと連携し、自動的に上記のターゲットに配信可能
・セキュリティ
非認証での不正な利用を抑制
SumTotal Learningとの認証連携
ライセンス管理
・トラッキングとレポーティング
SumTotal Learningとの履歴の自動同期機能
SumTotal Learningでのモバイルラーニングを含んだ一括レポーティング

ビジネスケースエッセンス

下記の項目がモバイルラーニングのビジネスケースを作り上げるためにヒントとなると幸いです。

●問題の明確化
特定されるビジネス上の問題について明確化します。
●背景
ビジネス上の問題に起因する専門知識、専門技術、予算、パフォーマンスといった重要な情報を含めて記述します。問題を解決または緩和するために必要なことが何かをということを記述します。
●解決のための提案
●プロジェクトの目的
解決のための提案が何を実行しようとしているのかを明確に記述してください。
●現状分析
組織内部、顧客、パートナー、ベンダー、競合相手を含める組織のプロセスのどの部分に提案内容が影響してくるのかを記述します。
●リソース
プロジェクト(スタッフ、ハードウェア、ソフトウェア、時間、予算など)を完了するために必要とされるリソースをリストします。
●オプションプラン
他のオプションでの解決のための提案についても記述します。必ず各期間でプロジェクトのリスク、コスト、プロジェクト遅延に対するキャッチアップする時間など、評価方法や判断基準などを含めてください。
●各オプションの比較検討
各オプションの長所短所、類似点、相違点、コスト比較なども記述します。
売上、利益およびコストへのインパクトと同様に費用対効果や収支分析など提案の利点を要約します。
●追加要因
評価しにくい成功要因についても列挙します。例えば、特定ベンダーとのパートナシップの強化、プロモーション活動への寄与、ヘルプデスクやカスタマーサポートの潜在的改善などです。
●アクションプラン
各ステップを説明します。マイルストーンを含む、短期間や長期間においてのアクションプランを記述します。
●成功基準
成功したかどうかの判断基準を記述します。
●エグゼクティブサマリー
シニアエグゼクティブにサポートしてもらい提案を実現できるよう高い視点で提案を明確に要約するページを作成してください。