HR総研：若手人材の離職防止に関するアンケート　結果報告

大企業の6割が「若手人材の離職」に課題あり、離職防止に効果があるポイントとは？

若手人材は昨今の採用市場において売り手市場である上、キャリア自律の意識が高まる中、若手社員のリテンションを課題とする企業が多くなっている。若手社員の早期離職を防止するために、人事はどのような対策をして、どのような取り組みに効果が出ているのだろうか。 HR総研では、若手人材の早期離職に関する状況や、離職率低下に向けた人事の取組みなどの実態を把握するアンケートを実施した。その調査結果について、フリーコメントも含めて以下に報告する。

AIドクターと研修会社の協業は意外？　実は理にかなったコラボ

様々な離職理由の中に、必ず入るメンタル不調。 人間関係、社風、仕事内容・・・起因になる要素は様々あるが、せっかく育成したメンバーの離職は、どの企業、どの組織にとってもダメージであり、取り組むべき課題である。 特に新人・若手の離職理由の大半はメンタルに起因するという。 【あなたはメンタルヘルスのサポートを人（担当者）とAIではどちらに頼りたいですか？】 この問いに、８２％もの社員が「AIに頼りたい」と回答した。 心身の不調を感じても周囲の人に打ち明けにくく、一人で抱え込んでしまいがち。 でもAIが相手であれば些細なことでも打ち明けやすいのかもしれない。 AIドクターでは メンタル（心）・フィジカル（身体）・職場の環境や人間関係・仕事のエンゲージ・プライベート（余暇）の各スコアと総合スコア値を視覚化することができる。 視覚化した数値（スコア）をどのように上げていけばよいのか。 そのトレーニング術を研修で身につける、というプログラムである。 ・レジリエンス ・ストレスマネジメント ・人間関係・コミュニケーション ・フィードバック活用術 ・ワーク・エンゲージメント ・ワーク・ライフバランス ・キャリアデザイン など様々な視点の考え方を知り、環境に適応できる力、心の回復力の向上、自信を育てる方法をトレーニングする。 近年、社員のメンタルヘルスやメンタルケアに努める企業も増えてきているすが、ただ形式的に存在するだけで形骸化している組織も少なからずある。 大切な人財のための新しい取り組みとして、既に大きな反響をいただいている当プログラムは、離職防止の一助となるであろう。

【サービス資料】自社のブランディング上の課題と改善方向を明確にする「ブランディング戦略サーベイ」

【サービス資料】自社のブランディング上の課題と改善方向を明確にする「ブランディング戦略サーベイ」 タナベコンサルティングの「ブランディング戦略サーベイ」は、ブランディングを経営戦略として捉えることで自社の本質的課題をクローズアップし、改善することに主眼をおいています。 本サーベイにより、自社のブランディング上の課題と改善方向が明確になります。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●資料内容 ・ブランディング戦略サーベイの全体像 ・ブランディングにより期待できる効果 ・コンサルティング会社だからこそのブランド調査 ・調査結果サマリー ・ブランディング調査の取り組み事例 ・お申込みからご報告までの流れ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●ブランディング・戦略PR情報サイトのご案内 ブランディング＆PR その“ビジョン”を感動の物語へ 自社の強みを生かしながら、市場・顧客などのあらゆるデータを活用して、ブランドの本質的価値をデザインし、CX（顧客体験価値）を向上させる"顧客とのコミュニケーションモデル"の設計～具体的実行・推進までをワンストップで提供。経営課題や戦略に基づき、トレンドを掴み、リアル×デジタルを駆使したマーケティング、ブランディング、戦略PR・広報・海外PR、クリエイティブ＆デザイン、プロモーションツールなどの様々なコミュニケーション手法をMIXし支援します。 本サイトでは、ブランディング・PRに関するコラム・ウェビナー・資料ダウンロードなど数多くをご紹介! ブランディング・PR・広報関連でご相談があれば、お気軽にお問合せいただければと思います。 ※その他、お困りごと、お知りにたい情報等がございましたら、お気軽にお問合せください。

【採用実績を6倍にも増やした】とあるIT企業のリファラル採用施策

【概要】 IT企業の80%以上でリファラル採用に取り組まれている一方で、持続可能な採用チャネルとして確立できている会社は1割未満と言われています。 では、成功している企業は具体的に1年でどのような施策を行っているのでしょうか？ 従業員約1000名のユーザー系SIer様に1年間密着し、その施策を包み隠さずまとめさせて頂きました。 【資料を読むとわかること】 ・IT人材を取り巻く採用環境と、リファラル採用の効果 ・とある企業が行った、リファラル採用実績を前年から6倍に伸ばした一年間の施策 ・リファラル採用によるIT人材採用のポイント 【このような方におすすめ】 ・リファラル採用を推進したいと思っているが、具体的施策がイメージできない ・社内紹介制度はあるけれど、なかなか社員に浸透しない ・リファラル採用ツールにお金をかけずとも、自社で運用できるのでは？

“男性育休”取得推進のポイントを、「厚生労働省イクメンプロジェクト」実施の調査から考える

社労士が解説する人事と労務

2023（令和5）年4月より、「常時雇用する労働者が1,000人を超える事業主は、育児休業等取得の状況を年1回公表すること」が義務付けられました。その中で、厚生労働省（以下、厚労省）イクメンプロジェクトにて「令和5年度男性の育児休業等取得率の公表状況調査（以下、厚労省調査）」が行われ、2023（令和5）年7月31日に調査結果の速報値が公表されました。今回は、この調査結果から「男性育休取得推進に必要なポイント」を考えていきます。

「睡眠改善」は企業や従業員にとってどのようなメリットがあるのか

睡眠と人事

「睡眠」は個人のものであり、会社が支援するものではないと思われがちです。しかし近年、「睡眠改善」に取り組む企業が増えてきています。なぜ企業が睡眠改善に取り組むのか、睡眠にはどんな効果があるのか、そして企業と従業員の双方にとってどんなメリットがあるのか。これらを新連載「睡眠と人事」の第1回目でお伝えしていきます。

【お役立ち資料】ブランディング簡易診断チェックシート

【お役立ち資料】ブランディング簡易診断チェックシート ブランディングの状況を、「ブランドアイデンティティ」「ブランドターゲット」「ブランドバリュー」「アウターブランディング」「インナーブランディング」の5つの項目で簡易診断いただけるチェックシートです。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●ブランディング・戦略PR情報サイトのご案内 ブランディング＆PR その“ビジョン”を感動の物語へ 自社の強みを生かしながら、市場・顧客などのあらゆるデータを活用して、ブランドの本質的価値をデザインし、CX（顧客体験価値）を向上させる"顧客とのコミュニケーションモデル"の設計～具体的実行・推進までをワンストップで提供。経営課題や戦略に基づき、トレンドを掴み、リアル×デジタルを駆使したマーケティング、ブランディング、戦略PR・広報・海外PR、クリエイティブ＆デザイン、プロモーションツールなどの様々なコミュニケーション手法をMIXし支援します。 本サイトでは、ブランディング・PRに関するコラム・ウェビナー・資料ダウンロードなど数多くをご紹介! ブランディング・PR・広報関連でご相談があれば、お気軽にお問合せいただければと思います。 ※その他、お困りごと、お知りにたい情報等がございましたら、お気軽にお問合せください。

【人的資本投資】「従業員エンゲージメント」と「投資指標」に関係性はあるのか。ROE・ROIC・PBRとの相関関係を調査

株式会社リンクアンドモチベーションは2023年7月21日、「従業員エンゲージメントと投資指標の関係性」についての調査結果を発表した。調査期間は2022年1月～12月で、同社が提供する従業員エンゲージメントサーベイを実施した東証スタンダード・プライム上場企業62社より回答を得ている。本調査結果から、従業員エンゲージメントと「ROE」、「ROIC」、「PBR」といった投資指標との関係性が明らかとなった。

【セミナー開催】「30年続いた会社の組織風土改革」～運用とポストを変えて世代の変革を促す仕掛けづくり

生き残りをかけた変革も、やる気のない若手、自分のやり方にこだわる中堅、昔を懐かしむばかりの高齢層に阻まれることがあります。 これから起きる変革は、過去の延長にはなく、新しいものを作り上げるべきものです。 けれども、それは多くの人にとってつらいものに他なりません。 そして本当は、社長自身が変えたくないのかもしれません。 だとすれば、実際にどのように変革を進めるべきか。 本当に変えることに成功した事例をもとに、オーナー企業、サラリーマン社長企業それぞれの特性にあわせた変革の進め方のポイントをご紹介します。 2023年最後の夕学セミナー。 ぜひ貴社の変革にお役立てください。 「変わりたくないひとりひとりにどうアプローチすべきか」

HR総研の「人事サポートサービス」ご紹介資料

◆以下のような課題はありませんか？ ・エンゲージメントを向上したいがどのように進めればよいかわからない ・サーベイの結果の読み解き方がわからない ・サーベイがやりっぱなしになっていて、打ち手に活かせていない ◆HR総研は人事の皆様の課題解決を支援いたします 1.エンゲージメントサーベイツールの無償提供・結果レポートのフィードバックサービス 無料のエンゲージメントサーベイツール『エンゲージメントコンパス』の実施や、結果レポートを用いたフィードバックにつきまして、HR総研の研究員が無償で対応いたします。 2.人事データ/サーベイ分析サービス 貴社の人事課題に応じたテーマに関するサーベイを、貴社のご要望に沿ってオリジナルで設計し、実施から分析、結果レポートのご報告まで一貫してご提供いたします。 3.課題解決コンサルティングサービス 人事領域の知見と業界随一のネットワークを駆使し、貴社の組織・人事課題の解決を総合的にご支援します。 ◆まずは無料相談！ HR総研研究員へ無料相談をご希望の方は以下のフォームよりお問い合わせください。 ★★★HR総研お問い合わせフォーム★★★ https://pro.form-mailer.jp/fms/cc8675a8288171

厳格化傾向

「厳格化傾向」とは心理学用語のひとつで、人事評価の際に実態よりも厳しく評価することをいいます。一方で、実態よりも甘くなることは「寛大化傾向」と呼びます。 「厳格化傾向」は、組織発展への使命感や「厳しく接しなければ部下は育たない」といった思想が強すぎることに起因して起こります。そのため、優秀で教育熱心な評価者に、厳しく見るバイアスがかかるケースは少なくありません。自身が過去にあげてきた実績を基準として他人の評価をしてしまっていないかは注意が必要です。 「厳格化傾向」が強まると、褒める機会が少なくなるため、被評価者のモチベーションやエンゲージメントの低下を招くリスクがあります。最悪の場合は被評価者の緊張感や過労につながり、体調不良を引き起こす原因になってしまうこともあります。 また組織として「厳格化傾向」が強い場合、ミスが許容されない環境となり、社員のチャレンジングな発想が生まれなくなる恐れもあります。 改善には、評価項目の定量化や等級制度の整理を行い、評価者と被評価者の目線合わせが肝要です。その基準を基に、評価者は主観的ではなく客観的な視点で判断することで偏りを防ぐことができるでしょう。

“ボーナスの少なさ”が離職・転職の理由に？ 6割以上が「賞与額」を理由に転職、金額は理想と現実で乖離か

株式会社マイナビは2023年11月28日、「2023年冬のボーナスと転職に関する調査」の結果を発表した。調査期間は2023年11月1日～6日で、正社員として勤務する20代～50代の男女のうち、2023年10月に転職活動を行った人、または今後3ヵ月以内に転職活動を行う予定の人1,318名から回答を得ている。本調査結果から、賞与額を理由とした転職意向や転職タイミング、理想の賞与額などが明らかとなった。

ありたい組織への羅針盤『エンゲージメントコンパス』

3名から診断可能・事前お試し機能付き

実施回数・人数を問わず、無料で利用できるエンゲージメントサーベイ。 国内エンゲージメント研究の第一人者 学習院大学 守島基博教授が監修。

マーサー、日本総報酬サーベイ2023年度の結果を発表

●参加企業数は1,237社（昨年1,021社）、うち日系企業は149社増（昨対比＋35％）の579社となり、日本国内における報酬サーベイとしては過去最大規模を更新 ●最新の調査結果では、日系企業の課長の賞与込み年収は1,062万円（昨対比+2%）、部長は1,408万円（昨対比+2%）だった ●職種別に報酬を比較すると、プロジェクトマネジメント職種において報酬差が見られ、特に外資系企業においては全職種中央値に対して10～12%報酬額が高い 組織・人事、福利厚生・ウェルビーイング、資産運用のグローバルリーダー、マーサーの日本法人であるマーサージャパン株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 CEO 草鹿 泰士）は、日本における報酬に関する市場調査「Total Remuneration Survey（以下、TRS）」の2023年版レポートを発表した。 2023年、30年ぶりに3パーセントを超える高水準となった賃上げの動きは、賃上げを一時的なものにしない政府や経済界の後押しもあり引き続き高い関心が寄せられている。優秀人材を獲得するために報酬競争力を強化する目的で制度を見直す日本企業も増加しており、日本の労働市場が大きく変化する中で企業が必要な人材を獲得・維持するために、自社の報酬の外部競争力と報酬制度の透明性を保ち、それらの情報を開示していくことの重要性が高まっている。 本リリースについて、マーサージャパン プロダクト・ソリューションズ部門代表の増渕匡平は次のように述べている。 「日本の労働市場が大きく変化する中で、市場報酬データの活用は、企業にとって競争力を高めるための重要かつ必要不可欠な手段になりつつあります。報酬データを活用することで、企業は自社の報酬水準が適正であるかどうかを確認し、優秀な人材を確保するための競争力のある報酬パッケージを提供できるようになります。さらには、従業員との対話を通じて報酬に関する透明性を高めることで、従業員のモチベーションやエンゲージメントを向上させることにも役立つでしょう」

【2023年11月】HR総研 調査報告集：「リスキリング」に関する調査、ほか

HR総研が実施した調査報告をまとめたマンスリーレポート、「HR総研 Monthly Report 2023年11月」を公開いたしました。 今月は、「リスキリング」と、「ウェルビーイング＆健康経営」に関する調査結果報告をお届けします。各社各様のHRX（ヒューマンリソース・ トランスフォーメーション）の一助となれば幸いです。是非ご活用ください。

『エンゲージメントの強化書』～エンゲージメントは、本当に業績向上につながるのか？～

著者は、HRプロからリリースされた「エンゲージメントコンパス」を監修いただいた、学習院大学 経済学部経営学科の守島 基博 教授。 昨今すっかり定着した感のある「エンゲージメント」という言葉ですが、改めてその意味や背景、業績との相関、日本における現状などを解説。 守島先生が考える「エンゲージメントの定義」や「従業員満足度やロイヤリティとの違い」、「業績や離職率との相関」や、エンゲージメントサーベイを実施する際の注目ポイントも公開！ また、なぜエンゲージメントが重要なのか、人的資本経営の観点から書いていただきました。 さらに、23年5月に守島先生監修のもと、HRプロからリリースした、無料エンゲージメントサーベイ「エンゲージメントコンパス」の読み解きガイドブック付き！ 業界・業種や状況の異なる6社の結果レポートのサンプルをもとに、各社それぞれの傾向や課題点、求められる対策を守島先生に詳しく解説頂きました。 ぜひ参考にしてください。 ▼付録　読み解きガイドブックに掲載している、モデル企業6社 ・CASE1 ：大規模な人事制度改革を実施して半年経過の企業 ・CASE2 ：慢性的に人手不足で採用に苦戦し、離職率も高めの サービス業系企業 ・CASE3 ：業界自体が大変革期に入りつつあり、職務も今後大きく変化する大企業 ・CASE4 ：業界がここ十数年安定的に成長し、自社も業績が安定成長している大企業 ・CASE5 ：創業者が現在も代表を務め、後継者不在のオーナー系地方中小企業 ・CASE6 ：創業7年目で急成長しているが、離職率が高いベンチャー企業

「運動会」と「研修」を組み合わせた「運動会プラス」のサービスをリリースいたしました。

本サービスは国内最大の運動会プロデュース企業である株式会社運動会屋（本社：東京都渋谷区、代表：米司隆明、以下「運動会屋」）と共同開発いたしました。 運動会の企画・運営を得意とする運動会屋が提供する運動会イベントに、ビジネススタンス・スキル強化やマインドセットのできる当社ノウハウを組み込んだ、実践型研修として利用可能です。 （https://www.kakehashi-skysol.co.jp/undokaiplus/） ■運動会プラスとは 社内や部署間のコミュニケーション活性化、社内の士気や気運の向上などに効果を発揮する運動会イベントを、研修として活用いただける研修サービスです。 実行委員（以下：プラスメンバー）を選定し、運動会の1部を企画・運営する体験を通してマインドセットやプロジェクトマネジメントのスキルが身につくよう講師がファシリテーションいたします。 運動会の企画・運営を通してプラスメンバーに選出された社員を成長させることができ、さらに運動会そのものがもつ本来の効果である関係性構築力を同時に提供することができます。 プラスメンバーに付与できるスキルの一例 ・リーダーシップ開発 ・部署間を超えた関係性構築 ・タスクマネジメント能力 ・他者を巻き込む力 ・チームビルディング力 ・プレゼン力　他 運動会に参加する社員のメリットの一例 ・部署や年次を超えた関係性の向上 ・社員間のコミュニケーション促進・改善 ・社内の士気や気運の向上 ・インパクトのある思い出と体験　他 ■サービス開発の背景 当社は「行動が変わる研修」を提供するために様々なアクティブラーニングを研修に取り入れて参りました。 対面でのイベントや研修が徐々に戻りつつある昨今、「コロナで希薄になった関係性を再構築したい」「社員同士の関係性を強化して離職を防ぎたい」等の課題を持ち、施策をお探しの声を寄せられるようになりました。 関係性を強化するための手段の一つとして、「情動記憶に残る直接体験学習」を取り入れたサービスを開発するため、運動会というインパクトのあるイベントの企画を得意とする運動会屋と、当社の行動が変わる研修ノウハウを取り込み、サービスを共同開発する運びとなりました。 社員のスキルアップと関係性を一気に向上させる新たな手段としてご利用いただくことが可能です。 ■運動会プラス　当日までのプログラム例 運動会実施日のおよそ３ヶ月前からプログラムがスタート、以下の行程で研修を行います。 １、 プラスメンバー関係性構築、相互理解を深める ２、 運動会のプランニング、チーム分け等を通して様々なビジネススキルを習得 ３、 新競技の開発、発表 ４、 社内運動会当日の運営 ５、 事後フォローワークショップ(振り返り、自己分析) ■株式会社運動会屋について 企業、学校、地域のコミュニティ、海外の運動会の企画・運営・プロデュース、運動会用品レンタル事業、廃校活用事業をおこなっている。 【会社概要】 社名：株式会社運動会屋 代表者：代表取締役CUO 米司　隆明 本社所在地：東京都渋谷区代官山町9-10 SodaCCo3F 設立：2010年10月 事業内容：運動会の企画・運営 コーポレートサイト：https://www.undokai.co.jp/ ■株式会社カケハシ スカイソリューションズについて 「人と組織の成長を加速する」というミッションのもと、採用、育成、定着を支援する様々なソリューションを提供している会社です。新卒採用支援、中途採用支援、組織強化支援、離職防止支援、CI・広告制作等、それぞれの領域で膨大なノウハウとスキルを蓄積したスペシャリストが多数存在します。クライアントの課題に応じて最適なプロジェクトメンバーをアサインし、課題解決に導きます。 【会社概要】 社名：株式会社カケハシ スカイソリューションズ 代表者：代表取締役社長　中川 智尚 本社所在地：東京都新宿区神楽河岸1-1 セントラルプラザ7F 事業所：大阪支店、名古屋営業所 設立：2011年6月 事業内容：新卒採用支援、中途採用支援、社員研修、CI・広告制作、地域活性化 コーポレートサイト：https://www.kakehashi-skysol.co.jp/

「管理職こそリスキリング」―マネジメントは“管理”から“エンパワーメント”へ。取り組みにより“労働生産性”に違いも

株式会社リクルートは2023年10月17日、「企業の人材マネジメントに関する調査2023」の結果を発表した。調査期間は2023年3月29日～31日で、従業員数30人以上の企業に勤務する人事担当者2,761名より回答を得ている。本調査により、管理職・ミドルマネジメントに関する取り組みや課題、マネジメント行動と生産性の関係などが明らかとなった。

内定辞退防止のための3つのポイント～リファラル採用による内定辞退防止への寄与～

【概要】 新卒採用において"内定辞退"を防止するために様々な施策が必要になっています。 この資料では内定辞退防止のための汎用的な施策からリファラル採用による効果をまとめております。 【ポイントまとめ】 ・就職活動のオンライン化や情報集チャネルの増加により学生の「不安」が広がっている ・内定者フォローで重要な３つのポイントを紹介 ・リファラル採用による内定辞退防止への寄与 ・内定者エンゲージメント研修の紹介 【このような方におすすめ】 ・オンライン化によって企業の魅力が適切に伝わらない ・複数内定承諾者が増え内定辞退が増えている

HR総研調査から紐解く――「キャリア自律」の推進に向けた社員への動機付けと、企業が取り組むべき人事施策

HRサミット2023 ONLINE 講演録

会社と社員の関係性が変わる中で、会社任せのキャリアではなく、主体的にキャリアについて考え行動する「キャリア自律」を推進する企業が増加している。その一方で、「キャリア自律」は離職率を高めるのではという懸念も。では、「キャリア自律」を会社の求心力としていくには、企業はどのような認識を持ち、何から取り組むべきか。本講演では、HR総研が実施した調査結果をもとに解説していく。