HRプロとは調査結果サマリー 企業の6割強が導入し、人材開発・組織開発・人事制度運用面と幅広く役立てている。
・企業の6割強が導入し、人材開発・組織開発・人事制度運用面と幅広く役立てている。全体の6割強が360度フィードバック（多面評価）を導入しており、大手企業ほど導入率が高まる傾向にあります。
・主な活用目的は「人材開発」次いで「組織開発」「人事評価・目標管理」で、意図する活用範囲の幅広さが見られる。「自社社員向け調査連動」や「タイバーシティ活用」といった、特定テーマ・施策への展開も進んでいる傾向。
人事施策として意図する活用範囲の幅広さが見られました。また、「自社社員向け調査連動」や「ダイバーシティ活用」といった、特定テーマ・施策への展開も進んできています。
・360度評価の人事満足度は6割強。大手企業での満足割合が高く、500名未満企業は試行錯誤中か、やや低めである。
具体的な満足点は、人材開発・組織開発面では「気づきの機会」「ハラスメント抑制」「マネジメント層の能力開発」「組織の風通し効果」、人事制度運用面では「人事評価・目標管理活用」「昇降格での活用」が多く挙がりました。
・従業員の約半分が”360度フィードバックの実施意義”を感じている。フォロー施策、特にアクションプラン継続フォローがあると、従業員の実施意義への実感が高まる傾向にある。さらに、”360度フィードバックの効果実感”においても、フォロー施策、特にアクションプラン継続フォローがあるとより高まる傾向がわかった。
実施意義実感割合は、回答者全体の約５割、対象者全体の４割強だが、運用方法別で見ると、フィードバックやフォローがある層は6〜8割にのぼり、それらがない層は3割未満と著しく低くなることがわかりました。中でも、アクションプラン継続へのフォローがある層は意義実感割合が非常に高くなっています。
360度評価での気づきや課題を職場での実行に移す機会があることによって、強みや改善点に意識的になって理解も深まるものと考えられます。よって、今後においては360度の定期実施は前提として、より実施目的に照らして組織的な効果を高めるために、気づきや行動化の促進、さらには習慣化を促していくための施策をしっかりと組み込んでいくことが必要となるでしょう。
調査結果詳細・分析コメント
分析コメント（シーベース代表取締役社長 深井幹雄）「企業・組織が変わり続けるためには、”個人の変容”と”関係性の変容”を活発にするフィードバック文化が不可欠」
今年の調査では、360度フィードバックの実施後に意義を感じたフォロー施策として、「アクションプランの策定」や「そのプランを継続するためのフォローやサポート」が高く評価されました。これは、フィードバックを受けて終わりではなく、その結果を日々の行動や思考に反映させるための具体的な行動計画の支援が重要であることを示しており、このフォローの有無が360度フィードバックの継続実施意向や自身の強み・改善点の認識に強い影響を与えることがわかりました。
しかしながら運用方法の実施状況を見てみると、個別結果のレポートフィードバックでさえ3割以下と低い水準となっており、「アクションプランの策定」や「そのプランを継続するためのフォローやサポート」まで対応できている企業は少数です。ここに、効果的な運用における改善の余地が大いにあると言えそうです。周囲からのフィードバックを、耳が痛いものでも前向きに受け止め成長に繋げるため、また組織でフィードバックを行う文化を単発で終わらせないため、従業員が「継続して周囲からフィードバックしてほしい」と思えるような効果的な運用方法を積極的に取り入れていく必要があります。
また、昨年からの変化としては、360度フィードバックをやって良かった点として「上司と部下間のコミュニケーションの改善」「モチベーションの向上」「メンタルヘルスへの良い影響」といった回答の割合が大幅に増加していることが目立ちました。360度フィードバックは“個人の変容”と“関係性の変容”を促す有効な手段として、組織全体の変革にも寄与し始めていると言えるでしょう。
毎年、導入する企業が増えている360度フィードバック。フィードバック文化を定着させ、さらに多くの組織が成長を続けるための取り組みの推進に、本調査結果をぜひ活用いただきたいです。
※その他の回答結果を含む全体レポートはこちらからダウンロードできます
https://www.cbase.co.jp/download/7597/
※調査結果を引用いただく際には出所として「株式会社シーベース」と明記をお願いいたします
■調査概要
・調査手法：インターネットリサーチ
・都道府県：全国
・実施期間：2024年6月28日～7月1日
◆スクリーニング調査対象者
・全国、男女20歳以上
・企業の社員・経営者（人事調査のみ請負社員も対象）
◆調査対象者・サンプル数
①社員調査1,000：360度評価(多面評価)を会社が導入、回答者or対象者
②人事調査300：経営/人事業務関与 ＆ 組織開発/人材開発/人事評価業務関与 ＆ サービス導入等に関与
