3月2日~4日、7日~9日の6日間、金沢大学では学内合同企業説明会を開催しました。以前にも書きましたが、本学の学生はエンジンのかかりが遅く、この学内合説が就活のキックオフになっている学生が半分以上だったようです。
初日はかなり固い、しかし真剣な表情で、時間いっぱいフルに企業ブースを回っている学生がほとんどだったのですが、後半になるにつれ余裕も出てきたのか、リラックスした表情に変わってきた学生が多かったように思います。しかし、逆に慣れすぎて興味のある会社しか話を聞かないような学生も増えてきてしまったように思います。
4月早々には選考が始まる会社が多いようで、そういう意味ではまさに短期決戦の様相を呈していました。また、説明会に参加する際にエントリーシートの記入を求める会社がとても多いと感じました。企業情報をより詳しく知るために会社説明会に参加するのに、そのためにエントリーシートを書かなくてはいけない・・・というのは順序があべこべになっているような気がします。せめて設問内容を工夫するなど、なんらかの工夫があってもよいように思いますが、いかがでしょうか?
さて今回の内容は学生側でなく、企業側でのここ1~2年で出てきた変化についてまとめてみたいと思います。
一つ目の変化点は、ここにきて、企業担当者の女性比率がさらに高くなったなあ、ということです。3~4年前から女性担当者の比率がかなり高くなってきており、採用担当者のうち、おそらく半分くらいは女性であるような状況になっていたのですが、昨年あたりからさらにその比率が高くなっており、今年については6割強が女性になってきているように感じました。
もう一つの変化点は、採用広報開始時期が3月になった昨年あたりから、どこの大学も一斉に学内合説を開催するようになったことで、人事部門以外の方の参加者が増えてきたことです。合説の日程が重なることが多いので、たとえば大学のOBOG、あるいは北陸支社の若手スタッフなどが説明要員として参加するようになってきています。
この二つの変化点に加えて、会社説明のプレゼン内容もとてもわかりやすくなっているようです。資料もまとまっており、話し手のスキルも向上してきているように感じております。しかし、こうした変化は大手企業に顕著に現れているものの、地元企業ではあまり現れていないようです。
推測するに、首都圏の大手企業がダイレクトリクルーティングにどんどんシフトしているという動きが、このような変化につながっているように思います。新卒を採用することを全社的なプロジェクトとして位置付け、戦略的な取り組みを行う大手企業が増えているのではないでしょうか。
一方、地方ではこの部分に関する変化の実感は得られにくいようです。というのも、全体を俯瞰してみると、相変わらず就職サイトはほとんどの企業が使用していますし、選考の流れが大幅に変わってきているような動きにはなっていないからです。
地方企業では「変えよう」という意識もあまり強くなく、従来通り人事の方が中心に説明会に参加しており、参加している人事の方もこれまでの自分の経験に基づくやり方を踏襲して行っている・・・といった企業が多いようです。そのため、首都圏の大手も地方の中小企業も、やっていることに違いはないのですが、やり方の差というか、伝える手段と方法、それらのクオリティに対する組織的な取り組みとこだわりの格差が、少しずつ広がってきているように感じています。
今年に関して言えば、このような格差はそれほど顕著には出てきていないのですが、こうしたヒューマンスキルは経験を積み重ねることと、効果的なスキル習得手法の開発によってあっという間に差がついてしまうでしょう。
地方に住むものとして、地方の中小企業のこの辺りへの対応の遅れはかなり気になっております。
4月早々には選考が始まる会社が多いようで、そういう意味ではまさに短期決戦の様相を呈していました。また、説明会に参加する際にエントリーシートの記入を求める会社がとても多いと感じました。企業情報をより詳しく知るために会社説明会に参加するのに、そのためにエントリーシートを書かなくてはいけない・・・というのは順序があべこべになっているような気がします。せめて設問内容を工夫するなど、なんらかの工夫があってもよいように思いますが、いかがでしょうか?
さて今回の内容は学生側でなく、企業側でのここ1~2年で出てきた変化についてまとめてみたいと思います。
一つ目の変化点は、ここにきて、企業担当者の女性比率がさらに高くなったなあ、ということです。3~4年前から女性担当者の比率がかなり高くなってきており、採用担当者のうち、おそらく半分くらいは女性であるような状況になっていたのですが、昨年あたりからさらにその比率が高くなっており、今年については6割強が女性になってきているように感じました。
もう一つの変化点は、採用広報開始時期が3月になった昨年あたりから、どこの大学も一斉に学内合説を開催するようになったことで、人事部門以外の方の参加者が増えてきたことです。合説の日程が重なることが多いので、たとえば大学のOBOG、あるいは北陸支社の若手スタッフなどが説明要員として参加するようになってきています。
この二つの変化点に加えて、会社説明のプレゼン内容もとてもわかりやすくなっているようです。資料もまとまっており、話し手のスキルも向上してきているように感じております。しかし、こうした変化は大手企業に顕著に現れているものの、地元企業ではあまり現れていないようです。
推測するに、首都圏の大手企業がダイレクトリクルーティングにどんどんシフトしているという動きが、このような変化につながっているように思います。新卒を採用することを全社的なプロジェクトとして位置付け、戦略的な取り組みを行う大手企業が増えているのではないでしょうか。
一方、地方ではこの部分に関する変化の実感は得られにくいようです。というのも、全体を俯瞰してみると、相変わらず就職サイトはほとんどの企業が使用していますし、選考の流れが大幅に変わってきているような動きにはなっていないからです。
地方企業では「変えよう」という意識もあまり強くなく、従来通り人事の方が中心に説明会に参加しており、参加している人事の方もこれまでの自分の経験に基づくやり方を踏襲して行っている・・・といった企業が多いようです。そのため、首都圏の大手も地方の中小企業も、やっていることに違いはないのですが、やり方の差というか、伝える手段と方法、それらのクオリティに対する組織的な取り組みとこだわりの格差が、少しずつ広がってきているように感じています。
今年に関して言えば、このような格差はそれほど顕著には出てきていないのですが、こうしたヒューマンスキルは経験を積み重ねることと、効果的なスキル習得手法の開発によってあっという間に差がついてしまうでしょう。
地方に住むものとして、地方の中小企業のこの辺りへの対応の遅れはかなり気になっております。
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