HRプロとは平成20年以降、6年間続いた有効求人倍率の1倍割れは昨年1月に終わりを迎え、1年半後の現在は安定的に1倍以上で推移しています。概ね採用環境は求職者に有利な「売り手市場」となっており、各企業様の採用活動も厳しさを増しています。
今、なぜ社員の活性化が必要なのか
■労働力人口は、経済成長や女性、高齢者の労働参加が進んだ場合でも確実に減少する。経済成長の低迷や、出生率の低下によっては労働力人口の大幅な減少も想定される。
■全国の有効求人倍率は平成25年11月以降、1倍以上に回復して以来、安定的に1倍以上で推移している。
当社でも、最近は、組織の統廃合やマネジメント体制の見直し等により組織や部下を持たない、いわゆる担当課長や主査といった呼称の「部下無し管理職の活性化」について、研修を実施したが、従来のマネジメント教育では研修成果が「職場で発揮されない」、「研修を受けても持続性がない」といったご相談をいただきます。
部下無し管理職に能力を発揮してほしい
一般的に研修というと、新入社員研修、管理職養成研修など階層別研修が主体となります。部下無し管理職を対象に研修を実施する企業は極めて少なく、コストパフォーマンスの観点からも、専ら管理職を対象とした施策が中心です。株式会社ベクトルが提供する仕事力アップ研修は、
①潜在能力を発揮させたい人材
②過去の活躍を再現させたい人材
③早期に管理職に登用したい人材 を対象とした選抜型研修です。
研修のポイントは、
■受講者が研修を通じて“仕事力”の棚卸と再点検をし、強みを磨き、課題を認識・改善させ、社内における自らの存在価値を高める。
■社内の日常業務に従事しながら日々の職責においての成果を実現する。（スクリーニング方式）
■企業の中核として“活躍しなければならない人材”“期待できる人材”を対象に、受講者、直属上司（以降：上司）、コーチのポジティブな連携により、受講者の抱える課題を改善。
といったものです。
これらの、『上司による人事評価』、『同僚、先輩・後輩による360°評価』、『外部コーチによる客観的評価』など多面的かつ新しい視点で、企業の中核人材である担当課長が潜在能力を自ら掘り起こし、内部人事評価の客観的視点をもって現場力の底上げと後輩社員や先輩社員に大きな刺激を与えることを目的としています。
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