職種によって“一人前”になる年齢は異なりますので一概には言えませんが、例えば生産現場における技能職社員などは３５歳～４０歳くらいで成長のピークに達します。その後は成長しないとは言いませんが、成長度合いは低く、５０歳を過ぎると逆に気力体力的にパフォーマンスは低下傾向になります。このパフォーマンスによる企業への貢献の曲線と報酬の曲線が大きく異なることが大きな特徴であり、これはよい効果とよくない効果の両方が発生することになります。よい効果とは昔の貢献の蓄積が現在の高い給与の源泉であるということで、年齢が高くなっても安心して働くことができるということです。マイナス面はその逆で、現時点での断面で見ると３５歳で貢献度が高い社員の報酬は安く、不満に感じることになるでしょう。

いわゆる総合職的社員は、将来管理職や経営者に成長していくための職種ですが、この職種の成長曲線は技能職社員よりも成長ピークが遅いと想定されます。成長のピークは人による違いもありますので一概に言えませんが、４５歳から５５歳くらいが最も成熟した年代と思われます。従って年齢の上昇ととも５０歳程度まで給与が上昇することはあまり問題ではありませんが、問題は５５歳以上の社員の報酬でしょう。今後６５歳雇用の中ではさらに５５歳以降の報酬のあり方が問われます。

情報産業における技術者などは全く異なる貢献曲線です。特に先端の技術やアミューズメント系の職場などでは３０歳くらいがピークであると思われます。その後は新しい技術に追いつくことが困難になり、また発想や企画などの鋭敏さも減退していきます。貢献をそのまま報酬に当てはめた場合には、３０歳まで報酬が上昇し、その後に６５歳まで報酬が低下傾向にあるということになります。

米国流の職務主義的な人事制度ではこのような問題は発生しませんが、長期雇用を前提とした日本の人事では、貢献と報酬の関係がストレートに連動しないのです。変化する経営環境、今後の人事のトレンドからは、今後は職務主義的な人事制度への要請が強くなります。貢献と報酬の関係性、連動性が変化していくともいえます。

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