日本企業の「いま」を総点検する――「組織調査2020」の結果分析

松岡　今回、組織学会とHR総研が共同で実施した『組織調査2020』の結果をもとに発表します。組織学会とは、2,000名ほどの会員を持つ、日本最大規模の経営学の学術団体です。2019年に組織学会からHR総研にご相談をいただき、今回の大規模調査を行うこととなりました。その後、コロナ禍の影響があり実施が危ぶまれたのですが、逆にコロナ禍への対応や影響についても調査できるのではと考え、踏み切ることにしたのです。結果的に、2020年9月～2021年2月の間に、149社の企業、そして710名のミドルマネジャーの方々にご協力をいただくことができました。その調査結果から見えてきたことを、『組織調査2020』の中心メンバーである、神戸大学大学院の宮尾先生と服部先生に、発表していただきます。

宮尾氏　まずは、『組織調査2020』実施の背景からお話しいたします。1970～80年代、日本企業の元気の良さは、海外の経営学者からも注目されていました。そこには、日本企業の「三種の神器」のほか、ミドルマネジャーの力があったことはご存知の通りです。ミドルマネジャーが上層部にも意見を言い、部下も強力に引っ張る、「ミドルアップダウン」が、日本企業の高業績の一因といわれています。ところが、バブル崩壊以降、「失われたX0年」の時代が続いています。一橋大学の調査では、日本企業特有の”根回し”など、組織のなかで過剰にコーディネーションをすることが、日本企業の「組織の重さ」を招いているということが明らかになってきました。かつて隆盛を極めた日本企業に、何が起こっているのか。改めてちゃんと調査を行い、そこから新たな知見を得ることが必要だという議論から、今回の調査が企画されました。

続いて、調査の概要についてご説明します。まず、「企業ごとの成果の違い」には、様々な原因があるはずだと考えました。根本をたどると、「企業ごとの組織デザインや人事制度の違い」が、大きな影響を与えているはずです。一方で、ミクロの視点で見ると、組織デザインや人事制度は「中で働いている人の働き方に」も影響し、「その人たちの成果」にもつながります。ひいては、それが「企業ごとの成果の違い」をつくると考えられます。

そこで私たちは、本調査を組織レベルの「マクロ調査」、個人レベルの「ミクロ調査」に分けて考えました。「マクロ調査」では、組織デザインや人事制度などが、企業ごとの成果の違いにどう影響しているのかを探るべく、149社の企業人事の方々にご協力をいただきました。そして、「ミクロ調査」では、ミドルマネジャーの働き方の違いが、彼らの成果の違いにどう表れるのかを探るため、710名のミドルマネジャーの方々にご回答をいただきました。

私たちは30名ほどの研究者グループでデータ分析を実施し、その結果を、2021年7月に開催されたアメリカの経営学会で報告しました。ここからは、その発表内容を中心に、私から「マクロレベル（組織レベル）」を、そして服部先生から「ミクロレベル（個人レベル）」の分析結果をお話しします。

日本企業の実態を探るべく、様々な質問から組織構造を測定

宮尾氏　マクロ調査では、組織デザインや人事制度が、組織の成果にどう影響するのかを紐解きます。今回は特に、「パンデミックへの対応状況」や「イノベーション実現の度合い」にフォーカスして、そこにどのような組織デザイン・人事制度が影響しているのかを調査しました。

質問項目としては、新製品やサービス、プロセス革新を含むイノベーション、売上・利益の成長率、パンデミックへの対応といった「組織成果」について、そしてその原因となり得る組織デザイン・構造、人事施策、戦略などについて、さらには「組織能力」としてレジリエンスについても聞きました。

質問票では、組織構造を「測定する」という考えで構成をしました。これはどういうことを意味するのか。つまり、オープンな質問を投げかけるのではなく、例えば「水平方向の組織統合」の度合いを測るために、複数の質問を用意し、それぞれの質問に対して当てはまる度合いを1～6で回答していただき、スコア化して計測するという方法です。

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