HRプロとは明治大学大学院 グローバル・ビジネス研究科教授 野田 稔氏
カシオヒューマンシステムズ 代表取締役社長 尾平 泰一氏
モデレーター：HRプロ代表 寺澤 康介
2012年6月12～15日に開催されたHRサミット2012において、
組織の活性化について詳しい明治大学大学院 グローバル・ビジネス研究科教授、野田稔氏と、日本HRチャレンジ大賞の人材サービス特別賞を受賞したカシオヒューマンシステムズ 代表取締役社長、尾平泰一氏をお招きし、トークセッションを実施しました。
お二人のショートプレゼンによる問題提起からスタートし、後半のトークセッションでは白熱した発言が相次ぎました。
カシオヒューマンシステムズ 代表取締役社長 尾平 泰一氏
モデレーター：HRプロ代表 寺澤 康介
2012年6月12～15日に開催されたHRサミット2012において、
組織の活性化について詳しい明治大学大学院 グローバル・ビジネス研究科教授、野田稔氏と、日本HRチャレンジ大賞の人材サービス特別賞を受賞したカシオヒューマンシステムズ 代表取締役社長、尾平泰一氏をお招きし、トークセッションを実施しました。
お二人のショートプレゼンによる問題提起からスタートし、後半のトークセッションでは白熱した発言が相次ぎました。
＜ショートプレゼンテーション＞
■野田氏「ミドルマネジャーは多重責務者」
また野田氏は、「プロジェティスタ」という人財モデルも提唱した。プロジェティスタとは、元々イタリアの熟練技術者をさす。企画開発から生産、販売、マーケティングに至る、ビジネスプロセスのすべてに関与する超・多能工だ。イタリアでは独立した専門職として存在しているが、野田氏は社内プロジェティスタの育成を提起し、日本のミドルマネジャーを活かし、組織を活性化する手法として提案した。
■尾平氏「チェンジリーダーが組織を発熱させる」
チェンジリーダーに求められるコンセプチャルスキルは、仕事への真摯な取組みの積み重ねによって育成される。しかし本来の人財育成実践の場であるはずの現場におけるOJTが人財の硬直化により崩壊の危機にあり、意図的にそのような場を作らなければならない。これから求められる人事部の役割は、事業部門（現場）がコンセプチャルスキル育成を実践できる環境と、この実践を支援する人財と組織の“見える化”の仕組み作りや、リアルタイムでの現場で必要な人財情報を提供することではないか。
＜トークセッション＞
■今なぜ、組織と人との新たな関係が必要なのか
続いて尾平氏が語る。「昭和60年前半までは、多忙で家に帰れないようなハードワークも多かった。しかし当時は各企業とも業績が伸びており、会社に尽くし頑張ってついていけばポストも給料もどんどん上がっていった。しかし成長が止まった現在、企業ではリストラが行われ新入社員も雇用できず、給料もポストも減り、部下を育成したことがない、決断を下したことがない、そんなミドル層が増加するというような悪循環に陥っている」。
■ミドルの活性化を阻む要因とは
寺澤氏は「人事施策の変革が迫られているが、なかなか難しいようだ」と変革の困難さを語る。尾平氏は「まず、経営が方向を示し、人事部と共に変革を開始すべき」と道筋を示す。野田氏は「経営が覚悟を示す」とともにトップの決断が必要であることを強調する。
しかし、トップが決断してもそれだけでは足りない。ミドル層が崩壊しかけているからだ。現在40歳代半ばに差し掛かっているミドル層は保守傾向が強く、自らの成功体験を壊した経験がない。だからミドル層をチェンジリーダーに導く施策が重要だが、時に改革を阻む者がいる。ミドルの上司たちだ。尾平氏は「チェンジリーダーの選抜と同時に、昔の成功体験にしがみついている旧幹部を退場させることが重要。彼等は意識、無意識に関係なくチェンジリーダーの挑戦を阻害する。」と主張する。
野田氏は、組織改革を阻む古い幹部たちを「老人ホームに入れたい」、それがかなわないなら「若い人を外に出したい」と尾平氏に同調する。音楽業界のある企業では大物の高齢プロデューサーと若手プロデューサーを「分ける」ことで成果を上げた事例があるという。
■人財情報の活用例を野田氏が解説
■人財マネジメントでは継続的なフォローが重要と尾平氏が指摘
日本企業では採用や研修時にアセスメントが行われているが、多くの企業ではこの結果（人財情報）がその後の人財育成や配属先で活かされていない。またこれらの情報は研修結果なら研修担当部署というように、縦割りの組織で断片的に管理されているので、入社から人財の成長度合いや強みを把握できてない。つまり人財の育成や成長を促すための継続的なフォローと長期的な視点に欠けているということだ。
ＩＴを活用することで採用、研修、評価といった人財マネジメントで得られた人財情報を簡単に集約、これを社内で共有・活用することができ、人財の育成や成長を継続的に「見える化」することでより実践的にフォローすることが可能となる。さらに人財マネジメントのＰＤＣＡを回すことを支援することでその向上へつなげることができる。
■企業を変られる要が人事部。重要な使命を担う人事部の方々へエールを送る
尾平氏は「人財マネジメントのゴールは、事業で成果を出すこと。経営トップ、事業部門と一体になって、是非とも競争優位の組織風土を作ってください」と会場の人事関係者に最後のメッセージを送った。
■カシオヒューマンシステムズについて
カシオヒューマンシステムズの詳細はこちらのホームページよりご覧いただけます。- 1
