＜アーカイブ配信＞本質的な人的資本経営とはauフィナンシャルHD取締役副社長CHRO白岩氏と語る

2023年3月期の有価証券報告書から人的資本の開示が義務付けられ、2024年6月には多くの企業が自社の人材の価値を定性・定量的に示し、人的資本開示元年となりました。

それからまもなく一年が経過しますが、やはり本質的な人的資本経営に至っている企業は少ないようです。

今回は経済産業省「人材版伊藤レポート2.0」の検討委員として、多くの企業との意見交換に携わった、auフィナンシャルホールディングス株式会社　取締役副社長CHRO 白岩徹氏と共に、本質的な人的資本経営を実現するために、人事と経営層が以下にブレークスルーをするかについてお話しさせていただきました。​​​

01:56 白岩氏紹介
07:00 「原則」稲盛イズムと7つの習慣
12:47 伊藤レポート2.0検討委員参加経緯
15:16 KDDIでの人事部長としての仕事
23:40 人材育成のあるべき姿と現実
27:10 投資家が見ているもの
28:26 人材配置の制度に必要なこと
34:00 人事は社員が仕事だけでなくプライベートまで充実できているかを意識する
38:30 Q&A 人事戦略と経営戦略を連動させるために人事と経営層がブレークスルーするには？
49:10 Q&A フランクリン・コヴィーの強みとは
51:00 Q&A 経営層が人的資本経営に投資をしていこうと思うには？
54:23 Q&A オフを充実させるためには？

auフィナンシャルホールディングス株式会社
取締役副社長CHRO
白岩 徹 氏

フランクリン・コヴィー・ジャパン株式会社
取締役副社長
竹村 富士徳氏