女性特有の「健康課題」に企業は何ができるか？女性が心身ともにいきいきと、長期に活躍できる組織づくり

＜概要＞ 人口減少が進み、労働力不足に拍車がかかってきました。同時に、目まぐるしく変化する市場に対応するため、イノベーションの重要性も増す一方となっています。こうした中、労働力・多様な人材の確保を主眼にした「女性活躍」が従来以上に注目されています。 しかしながら、女性従業員・管理職の比率の低さや定着に課題を抱えるケースも少なくありません。女性の活躍を困難にしている要因の一つに、女性特有の健康課題、またその理解不足が挙げられます。これを受け今回、女性がいきいきと働ける環境を整備するため、企業が取るべき解決策、実施したい施策などを紹介します。 詳細はぜひダウンロードのうえご覧ください！

従業員の「定期健康診断」の結果から“会社が行うべき対応”とは。厚生労働省の指針とともに解説

社労士が解説する人事と労務

1年に1回の定期健康診断は、ほぼすべての企業で実施しているものと思います。しかし、実施して終わり、になっていないでしょうか。健康診断の結果に基づいて会社が行う就業上の措置に関しては、厚生労働省から指針も出ています。企業の安全配慮義務、従業員の健康管理の観点から、自社の健康診断フローを確認しておきましょう。

【アーカイブ配信】エンゲージメントの高い企業が実践する「ウェルビーイング」への取り組み方とは？

2023年12月に開催いたしました、HR総研（ProFuture株式会社）の無料セミナー『エンゲージメントの高い企業が実践する「ウェルビーイング」への取り組み方とは？』につきまして、ご好評につき、アーカイブ配信を開始いたしました。 今年10月にHR総研が実施した、「ウェルビーイング＆健康経営に関するアンケート」の 調査結果から、注目度が急上昇している「ウェルビーイングとエンゲージメントの関係」や、 取組みを成果につなげるためのポイントについて解説します。 ぜひこの機会にご参加ください。

【2023年12月】HR総研 調査報告集：「ウェルビーイング＆健康経営」に関する調査、ほか

HR総研が実施した調査報告をまとめたマンスリーレポート、「HR総研 Monthly Report 2023年12月」を公開いたしました。 今月は、「ウェルビーイング＆健康経営に関するアンケート【健康経営編】」と、「若手人材の離職防止」に関する調査結果報告をお届けします。各社各様のHRX（ヒューマンリソース・ トランスフォーメーション）の一助となれば幸いです。是非ご活用ください。

産保専門職オンラインシェアリング『Sanpo保健室』

必要な時必要なだけ相談できる、専門職オンライン面談シェアリングサービス

全国にて利用可能。スピーディーな面談設定で急な不調者の対応もご安心ください。豊富な面談メニューから状況に合わせて専門職が対応します

【企業の歯科健診】健康経営優良法人の約9割が“口の健康の重要性”を実感も、「歯科健診の実施率」は3割に満たず

サンスターグループ（以下、サンスター）は2023年11月8日、「企業の歯科健診についての意識調査」の結果を発表した。調査期間は2023年10月10日～13日で、健康経営優良法人認定企業（以下、健康経営優良法人）の人事・総務担当者200名、および健康経営優良法人非認定企業（以下、非認定企業）の同担当者200名の、合計400名（20歳～64歳）から回答を得ている。本調査から、企業における歯科健診の取り組みや意識などが明らかとなった。

生産性の向上と退職リスクの低下をもたらす「治療と就労の両立支援」とは

社労士が解説する人事と労務

企業の「両立支援」をご存じですか？ 「仕事と生活の両立」を企業が支援するというもので、「育児と仕事の両立支援」、「介護と仕事の両立支援」等々です。この中のひとつに「治療と就労の両立支援」があります。今回はこの「治療と就労の両立支援」（以下「両立支援」と呼びます）についてお話しします。

【研修具体化のための着眼】ダイバーシティ研修のご案内

女性活躍推進、シニア人材の活用、障がい者雇用、健康経営、ハラスメント防止、コミュニケーション力の強化…。「ダイバーシティ研修」と一言で言っても、その内容は多種多様です。 現在「ダイバーシティ」はトレンドではあるものの、いざ具体的に研修を企画しようとすると、途方に暮れてしまう…などということはよく耳にする話です。 そこで、本資料では、「ダイバーシティ研修」を具体化する際の着眼点を整理しました。 にご活用ください。 ■資料の構成 ・ダイバーシティ教育が求められる背景 ・ダイバーシティ研修を具体化するための着眼 ・研修プログラム例（導入事例）

【HRニュースまとめ】11月「25卒生のインターン」、「ゆるブラック企業」、「健康経営の効果」、「冬のボーナス予測」　ほか

HRプロの人事トレンドニュースでは11月、「25卒生のインターン」や「ゆるい職場」、「健康経営の効果」の調査結果のほか、外国籍社員の「一時帰国サテライトワーク制度」の導入、「2023年冬のボーナス予測」といったニュースをお伝えしてきました。23年11月のHR関連ニュースを以下でご覧ください。

「睡眠改善」は企業や従業員にとってどのようなメリットがあるのか

睡眠と人事

「睡眠」は個人のものであり、会社が支援するものではないと思われがちです。しかし近年、「睡眠改善」に取り組む企業が増えてきています。なぜ企業が睡眠改善に取り組むのか、睡眠にはどんな効果があるのか、そして企業と従業員の双方にとってどんなメリットがあるのか。これらを新連載「睡眠と人事」の第1回目でお伝えしていきます。

【2023年11月】HR総研 調査報告集：「リスキリング」に関する調査、ほか

HR総研が実施した調査報告をまとめたマンスリーレポート、「HR総研 Monthly Report 2023年11月」を公開いたしました。 今月は、「リスキリング」と、「ウェルビーイング＆健康経営」に関する調査結果報告をお届けします。各社各様のHRX（ヒューマンリソース・ トランスフォーメーション）の一助となれば幸いです。是非ご活用ください。

HR総研：ウェルビーイング＆健康経営に関するアンケート　結果報告【健康経営編】

生産性向上効果の出ている企業では「3年以上継続」が7割以上

近年、従業員の価値を最大限に引き出すことによる中長期的視点の企業価値向上を目指し、「ウェルビーイング経営」や「健康経営」への注目度が改めて徐々に高まっている。コロナ禍を経た今、人々の価値観や働き方など様々な変化がある中、企業はどのようにウェルビーイングや健康経営を捉え、取り組んでいるのだろうか。 HR総研では、ウェルビーイングや健康経営の実態を把握するアンケートを実施した。その調査結果レポートを2回に分け、今回は「健康経営編」について以下に報告する。

管理職が取り組むメンタルヘルス対策「ラインケア」とは？ 研修に活かせる事例や厚生労働省が示すセルフケアなども解説

HRの注目ワード徹底解説

近年、仕事上の不安や悩みから、メンタル不調に陥るビジネスパーソンが増大傾向にある。特に、コロナ禍によりリモートワークが定着して以来、ますます問題視されている。いかにメンタルヘルス対策を施していくか。企業の人事担当者やマネジメント層にとって、大きな課題となっている。その有効な施策として注目されているのが、「ラインケア」だ。これは、職場の上司などの管理監督者が部下である従業員のメンタルヘルスケアを実施することを指す。今回はこの「ラインケア」の意味やもたらすメリット、事例を詳細に解説していきたい。

【先週のHRニュースまとめ】Indeedが「男性育休」に言及する求人動向を調査　ほか11月13日～17日

HRプロの人事トレンドニュースでは先週、「管理部門・士業の有給取得」や「健康経営の効果」に関する実態、「男性育休」に言及する求人動向、「企業人事の中途採用」に関する調査、「25卒生の初任給」についての意識調査の結果といったニュースをお伝えしてきました。11月13日（月）～17日（金）のHR関連ニュースを以下でご覧ください。

HR総研：ウェルビーイング＆健康経営に関するアンケート　結果報告【ウェルビーイング編】

なぜウェルビーイングの注目度が高まっているのか？効果を出している企業の特徴とは

近年、従業員の価値を最大限に引き出すことによる中長期的視点の企業価値向上を目指し、「ウェルビーイング経営」や「健康経営」への注目度が改めて徐々に高まっている。コロナ禍を経た今、人々の価値観や働き方など様々な変化がある中、企業はどのようにウェルビーイングや健康経営を捉え、取り組んでいるのだろうか。 HR総研では、ウェルビーイングや健康経営の実態を把握するアンケートを実施した。その調査結果レポートを2回に分け、今回は「ウェルビーイング編」についてフリーコメントも含めて以下に報告する。

企業が抱える健診に関わる課題とDXツールの成功事例

■人事102人に聞いた健康診断の実態と業務負担！ 企業で毎年必ず実施する必要のある健康診断は、実は、約7割の人事・労務ご担当者が「負担に感じる作業がある」と答える業務です。特に従業員数の増加に伴い、その負担感は増し、500人以降の企業では8割以上のご担当者様が「負担あり」とアンケートで回答しています。 ■ツールの導入で工数半分！？ 健康診断管理ツールを導入されている企業と未導入企業のご担当者の、年間工数に大きな「差」があることがわかりました。 ツール導入による生産性の向上見込みや、ツールの機能・導入企業の声など、すぐに役立つ情報をまとめました。 ■本資料でわかること ・産業保健・健康経営に対する企業の課題感 ・健康診断に関する人事アンケート（102名） ・健康診断の各ステップでの課題整理と解決策 ・業務の効率化、仕組化 ・DXツールの成功事例 ぜひお役立てください。

「健康経営」が“労働生産性向上”のきっかけに。「健康経営優良法人」取得企業の7割以上が“欠勤率低下”などの効果を実感

心幸ウェルネス株式会社は2023年9月13日、「健康経営の効果に関する実態調査」の結果を発表した。調査期間は2023年6月13日～20日で、健康経営優良法人を取得している企業の経営者101名から回答を得ている。本調査から、健康経営優良法人の取得目的や、取得後に得られた効果が明らかとなった。

組織風土を改善するには、「組織や個人のプリンシプル（原理・原則）」に対する理解が重要

社労士が解説する人事と労務

多くのビジネスパーソンは、会社や団体といった組織の中でアサインメントされて日々を過ごしている。与えられた職務に一生懸命で、他人の行動や考え方、組織の性質を気にする余裕などないのが実情だろう。しかし、時には周りをメタ認知して、「組織や個人のプリンシプル（原理・原則）」を理解しておかないと、的はずれな認識からつまらない諍いを起こしてしまうこともある。改めて、「人や組織は特有のプリンシプルで動いている」ということについて、筆者の考えを述べてみよう。

「健康経営優良法人」認定企業による“社内への好影響”とは？ 「労働生産性、欠勤率、健診数値の改善」を過半数が実感

心幸ホールディングス株式会社は2023年9月13日、「健康経営の効果に関する実態調査」の結果を発表した。調査は2023年6月13日～20日に実施され、健康経営優良法人に認定されている企業経営者101名より回答を得ている。本調査により、健康経営優良法人が健康経営（R）を実践することの目的や取り組み効果などが明らかとなった。

「働き方改革」から「働き方革命」へ向かう現代、HRに求められる変化と“新しい標準”とは

HRサミット2023 ONLINE 講演録

新型コロナウイルス感染症のパンデミックを経て、私たちの働き方は劇的に変化した。これにより、HRにも大きな変革が求められている。ここでは現代の働き方のトレンドを整理しながら、その中でHRの専門家が“新たな働き方”のために「どのように動くべきか」、「どのようにリーダーシップを発揮することが求められるか」を考える。