約7割が雨や曇りの日に「天気痛」を発症、仕事への影響も6割超に。女性では3人に1人が「休む」と回答

株式会社ウェザーニューズは2023年6月8日、「天気痛調査2023」の調査結果を発表した。調査期間は2023年4月21日～5月21日で、全国の男女1万9,897名より回答を得ている。これにより、天気痛を持つ人の割合や天気痛が起こる頻度・要因、日常生活への影響度が明らかとなった。

【「HR3.0」というジョブ型雇用と人的資本開示が拓く新たな時代（第4回）】先進的な丸井グループを例に「人的資本開示」の重要な視点を読み解く

VUCA時代の人財・経営戦略論

2023年3月期から義務化された「人的資本の開示」。既に有価証券報告書が公表された2023年3月期決算企業については、まだまだ投資家の期待するようなものにはなっていないようです。今後の開示のレベルアップに向けて、既に開示された企業の内、かなりレベルが高いと思われる株式会社丸井グループを例に挙げ、今回は各企業が参考にできる点を解説していきます。

リシテア/女性活躍支援サービス

心と体の両面から女性の働く意欲を支える

女性が働きやすい職場づくりや、ワークライフバランスへの取り組みなどを支援します。

人事総合ソリューション　リシテア

企業の人事戦略の実現をサポートする"人事総合ソリューション"

大手企業を中心に25年以上の実績。勤務管理業務や各種申請業務などの間接業務から、人事・給与管理業務までの人事関連業務をワンストップでサポート。

企業の産業医活用、「気軽に相談できない」コミュニケーションに課題

企業理念に基づき、従業員等への健康投資を行うことは、従業員の活力や生産性の向上等、組織の活性化をもたらし、結果的に業績や株価の向上につながると期待されます。 健康経営の推進にあたり、産業医の積極的な活用は非常に有効です。今回は、産業医の活用・選任に関する企業の課題についての調査を実施いたしましたので、お知らせいたします。 【調査概要】 ・調査内容：健康経営と産業医の活用・選任に関する市場調査 ・調査対象：産業医・産業保健に関連する業務の担当者もしくは意思決定者 2075 名 ・調査期間：2023年4月27日（木）～2023年5月1日（月） ・調査方法：インターネット調査 ＜サマリー＞ ・産業医の活用、コミュニケーションに課題 ・紹介会社の選定「産業医の対応」「フォロー」を重視 ■産業医の活用、コミュニケーションに課題 産業医との関係性については、8割が満足、2割が不満という結果が出ています。 また、産業医の活用課題については「最低限のことしかやってくれない」「何をお願いしてよいかわからない」が6割となり、産業医に気軽に相談できる関係性を作れていないことがわかります。 ■紹介会社の選定「産業医の対応」「フォロー」を重視 6割以上の企業が、産業医紹介会社の選定時に重視したポイントとして「医師の対応の質がいい」と回答しています。 やはり産業保健体制の要となる産業医の対応は、多くの企業が重視しているようです。 また、約5割の企業が「フォローの手厚さ」を重視しています。先述の内容より、「産業医が最低限のことしかやってくれない」「何をお願いしてよいかわからない」など、産業医の活用について課題を感じている企業はフォロー体制の整った紹介会社を利用するのがよいでしょう。 ※調査結果のグラフはレポート内に掲載しております。レポートをダウンロードしてご覧ください。

RenoBody30日チャレンジ

食事・運動・睡眠・禁煙…スマホで生活習慣を変える新しいサービス

メンバーと励まし合いながら1つの健康目標に30日間チャレンジします。仲間と一緒にやるから健康習慣が定着しやすくなるサービスです。

「健康経営アライアンス」、業界を超えた8社により設立。148の企業・団体が参画し、健康経営の実践に取り組む

味の素株式会社とSCSK株式会社、オムロン株式会社、キリンホールディングス株式会社、株式会社島津製作所、株式会社JMDC、日本生命保険相互会社、株式会社三井住友銀行は2023年6月30日、8社を代表幹事とする「健康経営アライアンス」を設立したと発表した。これにより同社らは、企業間のみならず省庁や学術機関などとも連携し、健康経営の実践とソリューションの開発・実装をリードしていきたい考えだ。

業界を超えた8社が「健康経営アライアンス」を本格始動。148の企業・団体が参画し、健康経営による企業価値向上へ

味の素株式会社とSCSK株式会社、オムロン株式会社、キリンホールディングス株式会社、株式会社島津製作所、株式会社JMDC、日本生命保険相互会社、株式会社三井住友銀行は2023年6月30日、全8社を代表幹事とする「健康経営アライアンス」を設立したことを発表した。本提携により、企業間を超えて省庁や学術機関などとも連携し、健康経営の型づくりと成果創出のためのソリューションの共創、および産業界への実装を実現していく考えだ。

“健康課題”を抱える従業員は約7割で、女性特有の課題も。一方で企業の「健康経営」への取り組み実施は半数にとどまる

株式会社マイナビは2023年5月23日、「企業と従業員の健康課題への認識に関する調査」の結果を発表した。調査期間は2023年3月13日～14日で、従業員数100人以上の企業に勤務する個人722名と、人事・労務・企業内の健康経営担当者356名の、計1,076名より回答を得た。これにより、従業員の心身の不調による健康面への影響や企業での健康課題への取り組み状況、女性特有の健康課題などが明らかとなった。

衛生管理者 試験攻略ガイド　～従業員の健康を守る！社内の衛生全般を管理～

衛生管理者は、常時50人以上が働く事業場には必ず１人以上の設置が義務 付けられている国家資格です。 快適な環境で、誰もが健康的に働ける職場 作りを推進する不可欠な存在です。衛生管理者の資格取得により、本人の 知識習得・スキルアップはもちろんのこと、すぐに会社に貢献できます。 本資料では、試験攻略の５つのポイントをご紹介します。ぜひ、ご活用く ださい。

「メンタルヘルス不調による休職者」への職場復帰支援で必ず行うべきこと

社労士が解説する人事と労務

メンタルヘルス不調による休職者の増加が問題になり始めてから10年近く経ちました。その一方で、ストレスチェックを実施するだけ、またはメンタルヘルス対応を外部の機関にお任せしている、といった会社がいまだに多く存在します。メンタルヘルス不調を防ぐためには、会社が主体となって対策を講じることが必須です。今回は、メンタルヘルス不調による休職者への対応に関して、多くの会社が見落としがちな点と、産業保健職の存在意義について説明します。

日常身体活動による【病気予防】と【医療費削減】（中之条研究）

RenoBodyウォーキングイベントサービスが提供する『N-system活動評価レポート』の医療エビデンスである「中之条研究」の研究資料です。 青栁幸利博士（東京都健康長寿医療センター研究所）により、群馬県中之条町の町民が10数年にわたり、活動計を24時間装着したまま生活することで、1日の活動量と健康度の関係性を明らかにした調査研究。 歩行という点からの健康維持・増進、健康寿命延伸には、1年の1日平均8,000歩以上と、年齢（など）ごとの中強度活動（速歩き等）時間が20分以上含まれていることが重要と判明。 また、日本の医療費2/3以上を占める11の病気・病態ごとの予防基準や医療費削減のシミュレーションが提示されています。 ●中之条研究で得られた成果のポイント● ・日常身体活動と病気の関係では、1日の平均歩数と中強度活動時間を分類すると、平均8000歩20分の中強度活動を実施するグループは、他のグループに比べて生活習慣病を始めとする発症率が低い（予防可能性で示すと約10倍）ことがわかった。 ・20分の中強度活動が含まれた生活を2ヵ月続けると、長寿遺伝子の働きが良くなることがわかってきた。 ・中之条町に住む70歳以上は、活動量計をつけてから、国民健康保険の月額が1万円減った。自治体負担で考えると、医療費削減に大きな効果が示されている。 日常身体活動で最大のパフォーマンスを得るためには、活動量と質、タイミングが大事。 現状の日常活動量を知り、目標を決めたらそこに向けてプラス2000歩を2ヵ月間実施。 続けられたら、さらに2000歩を2ヵ月、最終的に8000～12000歩の間を目指すと、最大の運動効果が得られる。 その生活を継続すると、健康寿命を全うできる確率が高いとして、まずは活動量計やアプリサービスで現状の自身の活動量を知ることを推奨。

“ワークライフバランスの理想”は「プライベート重視」が7割も、実態は真逆に。有意義な余暇がモチベーション向上にも寄与か

株式会社ライボは2023年5月16日、「2023年ワークライフ実態調査」の結果を発表した。調査期間は2023年4月14日～17日で、20人～1,000人以上規模の企業に所属する、20代～50代の796名より回答を得た。これにより、社会人におけるワークライフバランスの理想と現実の実態や、個人のプライベート時間の重視度などが明らかになった。

健康経営における企業と従業員の認識の差とは。女性特有の健康課題には「休暇の取りやすい制度」や「部署内のサポート」を望む声

株式会社マイナビは2023年5月23日、「企業と従業員の健康課題への認識に関する調査」の結果を発表した。調査期間は2023年3月13日～14日で、従業員数100名以上の企業に勤める全国の人事・労務・企業内健康経営担当者1,076名（22歳～65歳）から回答を得た。調査結果から、従業員の心身の不調による健康面および仕事への影響度や、健康課題に対し企業側に求めることなどが明らかとなった。

歩いて健康管理・ダイエット！WAON POINTが貯まる！歩数計アプリ『Renobody』概要

RenoBodyウォーキングイベントサービスでご利用いただく、歩数計アプリの機能をご紹介する資料となります。 ★アプリ利用者70万人突破！ Google PlayやApp Storeでご好評いただき、70万人の方にご愛顧いただいております。 資料では下記など充実した機能をご紹介しておりますので、ご検討の際にぜひご一読ください。 1. WAON POINTが貯まる 2. 様々なデバイスでかんたん計測 3. グラフやマップでらくらく健康管理 4. 目標管理でダイエットに使える 5. クーポン機能

【導入事例込み】健康経営を促進させる『Renobodyウォーキングイベントサービス』紹介資料

★アプリ利用者70万人突破！ ★導入団体500団体突破！ 歩数計アプリ「RenoBody」を使い、日常生活の歩数を計測したりランキング表示するので、会場や日程を抑える手間も減り簡単に開催いただけます。 自分の歩数を確認することで健康への意識向上や、ランキングをきっかけに競ったり協力しコミュニケーションが増えるなど、健康経営・増進やコミュニケーション促進のために、多くの企業・健康保険組合・自治体の皆様にご活用いただいております。 参加者は、普段の生活でスマホや機器で活動データを計測し、個人やグループ対抗ランキングイベントが楽しめます。 管理者は、期間中の活動データをPCの管理画面で確認したり、ダウンロードする事ができます。 ランキング上位へのインセンティブもアプリで配布できます。 ■資料内容一部 ・導入事例・効果 ・サービス詳細 ・様々なニーズでのご活用 ・ランキングイベントご紹介 ・歩行から病気予防度評価がわかる「N-system」ご紹介 ・管理者向けイベント管理画面ご紹介 ・導入フロー ・ご利用料金 健康経営・増進やコミュニケーション促進へのご活用にぜひご一読ください。

「健康経営」の実践は“投資対効果”が高い？ 「健康優良法人」取得企業と未取得企業で売上・採用率に差が開く結果に

心幸ウェルネス株式会社は2023年4月20日、「健康経営に関する企業間比較調査」の結果を発表した。調査期間は2023年2月28日～3月1日で、経済産業省による認定制度「健康経営優良法人」を取得済みの企業経営者107名と、未取得の企業経営者106名から回答を得た。調査結果から、健康経営への取り組みと売上高の関連性や、採用活動への効果の有無などが明らかとなった。

士業・医業等のプロフェッショナルに向けた総合支援で急成長中のスタイル・エッジ。独自の事業戦略と働きやすい会社づくりに迫る

HRプロ編集部　特別取材記事

「80億の人生に彩りを。」というビジョンのもと、弁護士、司法書士、医師といった士業・医業等のプロフェッショナルに向けた総合支援事業を展開する、株式会社スタイル・エッジ。システム、マーケティング、HRといった3領域を中心に、クライアントの経営を支援する事業で独自の立ち位置を築き、急成長している。同社の事業戦略やミッション・ビジョン、そして従業員がパフォーマンスを発揮し続けるための環境づくりについて、代表取締役 島田 雄左氏に話を聞いた。 プロフィール島田 雄左 氏株式会社スタイル・エッジ 代表取締役1988年、福岡県生まれ。24歳で司法書士として独立開業。現在は株式会社スタイル・エッジの代表取締役として士業・医業等のプロフェッショナルに向けた総合支援を行う。趣味は不動産投資と格闘技。YouTubeやTwitter（@shimadayusuke66）で法律、仕事、マネーリテラシーなどさまざまな情報を配信中。著書に『家族信託の教科書』（税務経理協会）、『人生で損しないお金の授業』（同）。

コロナ禍で失われたものとは？ 心理的ウェルビーイングを取り戻して生産性を上げるポイント

特別読み切り

コロナ禍が落ち着きを見せている。しかし、仕事人たる個人に目を向ければ、燃え尽きたり、喪失感や悲しみを経験したり、社会的孤立を感じたりしている人が多いようである。そこから立ち直らないと、かつてのように仕事に「喜び」を見出すのは困難となる。「喜び」という感情は私たちのウェルビーイングや認知機能、そして仕事のパフォーマンスに欠かせない。今回は、コロナ禍を経て私たちがより良い状態で仕事に臨むためにはどうすればよいのか、ということについて考察してみる。

HR総研：「人的資本経営・開示の現状」に関するアンケート2023　結果報告（第1報）

人的資本経営を重視する企業が7割、業況の良い企業の特徴は？

今後も続くであろうVUCAの時代を生き残り、企業が持続的な成長を果たすために「人的資本経営」の推進を重視する動きが、企業の間で広がっている。また、2022年8月30日に内閣官房より公表された人的資本に関する開示のガイドラインである「人的資本可視化指針」により、今年度より上場企業には有価証券報告書で複数項目の開示が義務化された。 このような動きを受けて、HR総研では、人的資本経営の捉え方や取組みの実態を把握するアンケートを実施した。本調査第1報の本レポートでは、「調査結果の全体概要」について以下に報告する。 ＜概要＞ ●人的資本経営を重視する企業が7割に急増、大企業では8割にも ●人的資本経営に取り組む企業も昨年より増加 ●「パーパス浸透」と「従業員エンゲージメント」を重視する企業は7割 ●「社員のウェルビーイング」を重視するほど人的資本経営へも前向きか ●人的資本経営に取り組む目的、「従業員エンゲージメント向上」が最多 ●「経営戦略と人材戦略との連動」などへのステップが大企業で前進傾向 ●キャリア採用や外国人の獲得や社員のリスキルに取り組む企業が顕著に増加、 ●6割の企業で従業員エンゲージメント向上に手応え