女性の健康支援事例を通じて考える『健康経営の最前線』～ガイドブック・健康投資管理会計改定と実践事例～

【産業医科大学・森教授×野村ホールディングス様×T-PEC】健康経営の最前線と題して、森教授による改訂版健康経営ガイドブックの背景と概要や健康経営の今後の方向性、野村ホールディングス様による「女性の健康支援」の実践事例などをご紹介します！

ヒューマネージのウェルビーイングソリューションサービス導入147社が「健康経営優良法人2025」認定

弊社サービス導入企業の認定数は、昨年比150%へ大幅に増加（大規模法人部門の上位法人「ホワイト500」14社、中小規模法人部門の上位法人「ブライト500」4社、「ネクストブライト1000」5社を含む）。企業規模を問わず、健康経営に率先して取り組む多くの企業様にご利用いただいています。

働く女性のリアルな相談事例から考える！女性の職場定着・活躍を支える健康支援策とは？

＜こんな企業・ご担当者様にオススメ！＞ ・女性従業員の定着・活躍支援にむけた取り組み施策を探している。 ・現在取り組んでいる女性の健康支援の効果について確認したい。 ・働く女性の健康課題を知りたいが、直接ヒアリングする機会もなく、 具体的な困りごとのイメージがつかめない。また健康課題への適切な対応を知りたい　・・・など ＜概要＞ 働く女性の健康支援は、健康経営(R)においても重要とされており、 取り組み状況を経年で分析するための「健康経営度調査票」にも、 女性特有の健康課題について具体的な質問項目が盛り込まれています。 そのような流れをうけて、女性の健康支援に取り組んでいる企業は多いものの、 効果的な取り組みができているかわからないといったご担当者様も多いのではないでしょうか？ 本資料では、ティーペックに寄せられた年間約100万件以上の健康相談のなかから、 働く女性からの相談に対して、専門家による対応やアドバイスをご紹介します。 相談内容や対応を通じて、リアルな女性の健康課題を知っていただき、 貴社の働く女性従業員支援のヒントにつなげていただければ幸いです。 ※「健康経営(R)」は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。

健康経営ご担当者様向け「ストレスチェック大規模分析レポート【2024年度版】」を 無料進呈

本レポートは、2024年度にヒューマネージが提供するストレスチェック『Co-Labo（コラボ）』、およびエンゲージメント・サーベイ『Qraft（クラフト）』を実施した約60万人、さらに経年データ計120万人の結果の分析を掲載しています。例年、「業界の数値と比較して、自社の水準を把握できた」「健康経営の来期の取り組みを提案する際に活用した」等のお声をいただいております。貴社の特徴・傾向の把握に、ぜひご活用ください。 掲載されているデータ（一部抜粋）; ・高ストレス者率（性別・年代別・業界別・事業者規模別）、総合健康リスク（事業者規模別） ・健康経営指標の分析（睡眠、認知、運動習慣、喫煙、飲酒、職場のコミュニケーションなど） ・フル在宅/ハイブリッド/フル出社　働き方と活性度、働き方の評価 ・ストレスとエンゲージメントの関係 ・エンゲージメントの年代別比較（エンゲージメント、ジョブ・クラフティング、組織資源）　　ほか

“健康経営度調査2025”の結果から読み解く、女性特有の健康課題への取り組みの現状と事例について

■セミナー内容 健康経営度調査は、経済産業省が企業の健康経営の取組状況と経年変化の分析と健康経営銘柄選定および健康経営優良法人認定のための基礎情報を得るために行っている調査です。 本セミナーでは、健康経営度調査2025の結果から “女性特有の健康課題の取り組み”について着目し、項目追加の背景や重点取り組みとして行った健康経営優良法人認定企業の事例・評価結果を見ていきます。次年度に向け、新たな健康経営施策を検討されているご担当者の方々、ぜひこの機会にご参加ください！ ■このような方におすすめ ・人事部、経営層、健康経営推進部署の方 ・女性の健康課題改善施策を検討中の方 ・今後の健康経営度調査で女性特有の健康課題について記載を検討している方 ・他社事例を知りたい方

こころとからだの健康サポート（EAP外部相談窓口）

従業員とご家族の心身の不調を「予防から対応まで」幅広くケア

メンタルヘルスカウンセリングと24時間電話健康相談の組合せで提供。安心して働ける職場づくりの実現に向け人事労務ご担当者様の課題解決をサポート

【健康経営度調査票の豆知識】女性の健康課題に取り組む法人は 総合評価が5ポイント高いデータとその理由

健康経営度調査において女性特有の健康課題に対して取り組みをしている企業の総合評価が高くなる傾向があることを知っていましたか？ 女性の健康課題に取り組むことで、労働生産性向上や人材定着に繋げる余地があると考えられています。 本資料では健康経営度調査票におけるルナルナ オフィスの活用事例もご紹介します。

【人事・ダイバーシティ交流会付き】更年期×組織改革！カードで学ぶ職場のサポート術

男女ともに社会課題となっている更年期についての理解を深め、より働きやすい職場づくりを推進しませんか？

“認知機能の低下”が新型コロナウイルス感染症で引き起こされる。今こそ会社ぐるみの「新型コロナ対策」を

社労士が解説する人事と労務

2019年末に始まった新型コロナウイルス感染症による様々な社会の混乱、いわゆる「コロナ禍」はほぼおさまったといっていいでしょう。しかし、新型コロナウイルス感染症は終わっていません。毎年2月と8月に感染のピークを迎えます。2025年2月もやはり感染者が増えました。社員が新型コロナウイルスに感染することは、当人が辛いだけでなく、企業の力に影響を及ぼす可能性があります。今回は「職場での感染対策の重要性とそのやり方」のお話です。

「マインドフルネス」とは？メリットや瞑想のやり方をわかりやすく解説

HRの注目ワード徹底解説

ストレス社会とも呼ばれる現代において、「マインドフルネス」は、ストレス耐性や生産性向上に効果があるとされ、医療だけでなくビジネスの分野でも注目されている。他者との信頼関係が構築しやすくなったり、新しい発想が生まれやすくなったりと、さまざまなメリットがあるのだ。そこで本稿では、「マインドフルネス」の定義や瞑想との違いから、メリットとデメリット、具体的な実践方法、注意点まで詳しく解説していく。

「健康経営銘柄・健康経営優良法人2025」が決定。新設「ネクストブライト1000」で中小規模部門の認定企業は3,063社増加

経済産業省は、2025年3月10日に「健康経営優良法人2025」の認定企業、および「健康経営銘柄2025」の選定企業を発表した。「健康経営優良法人」は、健康長寿社会の実現に向けて、特に優良な健康経営（※）を実践している法人を“評価・見える化”するもので、同省が2016年に認定制度を創設している。また「健康経営銘柄」は、従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組む上場企業を同省が選定しているものだ。 【こちらもチェック！】 ●「健康経営銘柄2025」及び「健康経営優良法人2025」の申請受付を開始。中小規模法人部門に「ネクストブライト1000」を新設

「first call」、株式会社明治の産業保健体制の全面刷新に採用

株式会社アドバンテッジリスクマネジメント（東京都目黒区、代表取締役社長 鳥越 慎二 )の連結子会社である株式会社Mediplat（東京都中央区、代表取締役社長 鶴 純也、以下Mediplat）は、株式会社 明治（東京都中央区、代表取締役社長：松田 克也、以下明治）に産業保健サービス「first call」を提供いたします。 「first call」の「統括産業医」「産業医訪問」「オンライン産業医面談」等のサービスの提供により、明治の健康経営への取り組みのサポートとして、産業保健体制の構築・統括業務を担います。 導入の背景 明治は、明治ホールディングス株式会社が掲げる「明治グループ健康経営宣言」のもと、社員の健康を経営的な視点から捉え、健康維持・増進に戦略的な投資をすることで、生産性の向上を図っています。また、グループスローガン「健康にアイデアを」を体現する企業として、社員が健やかで活力ある状態を保つことが重要と考え、「明治グループ健康経営戦略マップ」を策定・開示し、課題解決に取り組んでいます。そのような取組みの結果、8年連続で、「健康経営優良法人ホワイト500」を取得するなど日本を代表する健康経営のリーディングカンパニーとなっております。 これまで、社員の健康データの一元管理や産業保健業務の効率化のために、産業医の設置や健康管理システム導入などの取組みを実施してきました。一方で、産業保健職による健康管理システムの有効活用に課題が残っていました。また、事業場毎で産業保健業務を実施・管理する体制であったため、健康診断の結果受領後の対応や、産業医面談の実施・管理に大きな負担を感じていました。 こうした背景から、全社での統一基準の策定や、運用フローの再設計が必要となっていました。 そこで、「first call」により提供される「統括産業医」が、全社統一の基準を策定する体制に変更しました。この体制では、全国に点在する一定の条件を満たす事業場にて選任された「産業医」が、統一された基準に則り業務遂行を実施します。加えて、産業医はもちろん人事・労務担当者の業務効率化のため、既存の健康管理システムに関するオペレーションの見直しを行いました。 さらに、「first call」が提供するオンライン産業医面談機能を利用することで、社員の皆様に負担のない形で高品質な産業保健サービスの提供が可能となり、より強力に健康経営を推進する体制を構築しています。 今後も「first call」は、 企業の抱えるさまざまな産業保健課題を解決すべく、機能・サービスを拡充してまいります。 ■「first call」の法人向けサービス概要　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 企業の人事担当者や労務担当者が抱える産業保健領域の課題を解決するため、以下のサービスを提供しています。 ①オンライン医療相談 日常生活における自身と家族の体調の不安や悩みについて、チャットとテレビ電話でいつでもどこからでも医師に相談いただけるサービスです。一般内科や小児科、産婦人科、精神科など全12科目での相談（匿名）に専門医が実名で回答します。尚、医療相談は、社員専用アプリもしくはWEB版のいずれでもご利用いただけます。 ②産業医訪問・オンライン産業医面談 産業医の定期訪問からオンラインでの面談まで、産業医業務を受託するサービスです。産業医面談をテレビ電話でも実施可能とすることで、国内外の支社の社員など、面談調整が困難であった社員とも早期に面談を設定できることに加えて、日程調整による人事の業務負担も軽減します。 ③ストレスチェック WEBで簡単に社員のストレスチェックや、部門やチームなど職場毎のストレス状況を可視化するサービスです。受検一斉案内から受検状況の確認までをシステム上で一括して実施でき、「産業医訪問・オンライン産業医面談」と合わせて導入することで、ストレスチェック後の産業医面談までをオンライン上で一元管理しながら実施することが可能となります。 【株式会社Mediplatの概要】 https://service.firstcall.md/service/about 社名 / 代表：株式会社Mediplat/ 代表取締役社長 鶴 純也 所　在　地 ：東京都中央区築地4-1-1 東劇ビル15階 事 業 内 容：クラウド型健康管理サービス「first call」の運営

佐賀県庁の職員が民間企業で言うところの「解雇」に。「普通解雇」に近しい公務員の「分限免職処分」とは

社労士が解説する人事と労務

佐賀県が職員2名を“能力不足”による「分限免職処分」にしたことが報道された。処分は2024年2月29日付ということだから、約1年前のことである。このような公務員の分限免職処分は、これまでほとんど実施されてこなかったから、驚きをもって受け止めている。民間企業になぞらえれば、いわゆる「普通解雇」に近しい処分であると理解して良い。公務員の場合、ほぼ解雇されるようなことがないこともあって、あまり知られていないが「雇用保険には加入していない」。彼らの立場からすれば、極めて大きな影響を及ぼす処分であるといってよいだろう。 ※関連情報を記載した資料も公開中 【解雇のすべて】定義、注意点、実施した場合のリスクは？ 基礎知識から実務まで解説／社労士監修コラム集

【産業医監修】ワーク・エンゲイジメント いきいきした職場づくりの方策

本資料では、産業医監修のもと、ワーク・エンゲイジメントに関する基礎知識から、健康経営とワーク・エンゲイジメントの関わり、さらにはワーク・エンゲイジメントを向上させるメカニズムと向上させるための具体的な方策について解説させていただきます。 ワーク・エンゲイジメントに関する基礎知識のキャッチアップ、従業員のワーク・エンゲイジメント向上にぜひお役立てください。

低用量ピルの福利厚生をなぜ導入？本当にあった従業員の月経トラブルと導入に至ったリアルな経緯

健康経営やDE&I推進の一環で低用量ピルの服薬支援サービスを導入する企業が増えてきました。 社内調査や効果を鑑みて、という導入経緯を聞くと、「それだけで社内OKが出たのか？」と疑問に思われる方も多いのではないでしょうか？ 本資料では、導入企業の担当者から聞いたリアルな声・背景をご紹介いたします！

技術・知識等を仕事で「活かせている」20・30代。40・50代は「活かせていない」と感じる傾向強まる

従業員のこころの健康状態を測定するストレスチェック。従業員50名以上の企業は、年1回の実施が義務づけられ、不調が顕著に出ている従業員には、医師による面接指導を勧めるなどの対応が求められる。 ストレスチェックでは、ストレスの状態だけでなく、ストレスの原因（ストレッサー）についても測定している。測定される9項目――「心理的な仕事の負担（量）」「心理的な仕事の負担（質）」「自覚的な身体負担度」「職場の対人関係でのストレス」「職場環境によるストレス」「仕事のコントロール度」「あなたの技能の活用度」「あなたが働いている仕事の適性度」「働きがい」――について7年前（2018年）と2024年を比較したところ、ほとんどの項目が長期的には良化あるいは同水準で推移するなか（図①②）、唯一、自分の持っている技術や知識、資格などが仕事で活用されていることを示す「あなたの技能の活用度」のみ、長期的に悪化していた。（図③） 「あなたの技能の活用度」について、さらに年代別に推移を確認すると、2021年まではどの年代も悪化傾向にあるが、直近の3年間で、20代・30代は“良化”に転じる一方、40代・50代は“悪化”傾向が続くあきらかな差がみられた。（図④）

「レジリエンス」とは？ ビジネスでの意味や高めるメリット、強化方法を解説

HRの注目ワード徹底解説

日本語では「回復力」、「復元力」などと訳される「レジリエンス（resilience）」。心理学の分野で「精神的回復力」を表す用語として取り上げられていたが、それがビジネスの現場でも重要視されてきている。そこで、本稿では「レジリエンス」の定義やビジネスの場面での意味合い、さらには向上させるメリットや強化方法などについてわかりやすく解説していきたい。

花粉症による「生産性低下」に要注意…従業員が求める“花粉症対策”は？ 企業の対策の遅れも浮き彫りに

株式会社マイナビは2025年2月13日に、「花粉症と仕事に関する調査」の結果を発表した。これは同年1月に実施されたインターネット調査で、企業を対象とした調査では849件、働く人（正社員）を対象にした個人調査では1368件の回答を集めた。調査結果から、日本では春と秋に症状が出ることで知られる「花粉症」が、労働生産性に与える深刻な影響が明らかになった。

【健康経営】事例で解説！生産性を大幅アップ！ 女性従業員の健康支援 ポイント3つ

女性社員の健康支援を実際に生産性の向上・欠勤率の低下につなげるためのポイントと、実際の効果事例をお伝えします。 資料では ・女性社員の健康支援が必要な根本的な理由 ・施策に必要な観点 ・効果事例 について読むことができ、施策検討の際に参考にしていただける内容となっています。

『Wellflow（ウェルフロー）』、株式会社西京銀行で女性の健康課題に関する研修を実施！

Flora株式会社（以下、「弊社」）が提供する法人向けサービス『Wellflow（ウェルフロー）』が、株式会社西京銀行（以下、「西京銀行」）に導入されました。2025年1月24日（金）に、女性管理職（銀行支店長）を対象に、健康リテラシーの向上と働きやすい職場環境づくりを目的とした研修とワークショップを開催しました。本導入を通じて、女性活躍をリードする管理職が、健康とキャリアの両立に関する知識を深めるとともに、実践的な視点から課題解決の方法を学ぶ機会を提供します。また、職場で直面する健康課題に対する理解を深め、より良い労働環境の構築につなげることを目的としています。 今回の導入により、西京銀行では、女性管理職が自身の健康に対する意識を高めるだけでなく、部下や同僚の健康課題に寄り添い、適切なサポートを行うための知識を身につけることが期待されています。 今後も弊社は、西京銀行における女性の働きやすい環境づくりを支援し、健康経営と女性活躍の推進に貢献してまいります。 【導入内容】 西京銀行は、「Wellflow」の管理職向け研修コンテンツを導入しました。 基礎知識からセルフケア・治療などの具体策、仕事と両立する上で欠かせない職場でのコミュニケーションまで網羅。Wellflowにしかないデータや事例を用い、従業員様が面白く聞ける・やりたくなるコンテンツを提供します。 ＜研修で対象とする健康課題＞ ・月経 ・不妊治療 ・育児うつ ・更年期 ＜研修方法＞ ・女性向けウェビナー ・管理職向けワークショップ 2025年1月24日（金）に女性管理職（銀行支店長）を対象として実施した研修では、女性の健康とキャリアに関する学びを深めました。女性活躍をリードしていく女性管理職の方々に、キャリア継続における女性特有の課題について学んでもらい、働きやすい職場環境づくりの第一歩とすることを目的としています。 ＜今回の研修で扱った内容の一例＞ ・女性特有の健康課題が仕事に与える影響 ・働き方、キャリア形成に与える影響 ・女性特有の健康課題とセルフケア ・管理職と健康課題の関係 ・効果的なコミュニケーション さらに、同日に行われたワークショップでは、職場で健康課題を抱える当事者と支援者がそれぞれの立場から課題を共有し、実践できる対応策について話し合いました。座談会形式で意見を交換することで、具体的な解決策を見出す貴重な機会となりました。 ◆株式会社西京銀行　人財サポート部　内田氏からのコメント 西京銀行では、これまで、仕事と家庭の両立支援制度等、「働きやすさ」を中心とした職場環境の整備を進めてきました。今後は、この様な取組に加え、女性がキャリアアップしやすい環境の整備や、女性特有の健康課題の解決に向けた意識改革を推進していきたいと考えています。 今回、その第一歩として開催した研修・ワークショップでは、健康とキャリアの両立に関する理解を深めるとともに、女性管理職が当事者及び管理職の目線から意見を出し合うことで、当行の現状と課題を把握することができました。 今後は、当行の課題解決に向けて、更にこのような取組を発展させ、「女性にとって働き甲斐のある銀行」を目指し、女性活躍に向けて、積極的に取り組んでまいります。 【『Wellflow（ウェルフロー）』について】 『Wellflow（ウェルフロー）』は、弊社が提供する法人向け健康経営支援サービスです。AIとデータ分析を活用しながら、月経や更年期などの性別特有課題に加え、一般的な健康課題についてもホルモンとの関連を踏まえた対策を提案し、全従業員が元気に働きやすい環境づくりをサポートします。また、健康経営施策の考案と効果の可視化、認定取得や採用強化・離職防止対策など企業様のご支援も実施しております。