RPAの検索結果| HRプロ

RPAが人事労務業務に及ぼすインパクト～「デジタルレイバー」が人事部で活躍するとき～

RPA（Robotic Process Automation）が、大きな注目を浴びている。これは今までホワイトカラー社員が行っていた事務業務等を、「デジタルレイバー」とも呼ばれるロボットにより、自動化するものである。大手企業を中心に次々と導入が進められているが、今回は人事労務分野での活用方法について少し考えてみたい。

プレスリリース

基幹業務パッケージ「ZeeM」を手掛けるクレオ新たに「ZeeM 就業V2 Powered by TimePro-VG」を販売開始

基幹業務パッケージ「ZeeM」を手掛けるクレオ新たに「ZeeM 就業V2 Powered by TimePro-VG」を販売開始～「働き方改革」の取り組みを効果的に支援～株式会社クレオ（本社：東京都品川区、代表取締役社長：柿﨑淳一、以下クレオ）は、会計・人事給与パッケージ「ZeeM（ジーム、以下ZeeM）」シリーズの新たなラインナップとして、就業管理パッケージ「ZeeM 就業V2 Powered by TimePro-VG（以下、ZeeM 就業V2）」の販売を2017年12月6日から開始します。「ZeeM 就業V2」は、就業管理システム市場で国内最大手のアマノ株式会社（本社：神奈川県横浜市、代表取締役社長：津田博之、以下アマノ）が提供する就業管理パッケージ「TimePro-VG」のOEM供給を受けるものです。クレオは、これまでに「TimePro-VG」の販売を通して培ったノウハウを活かし、販売から導入・保守サポートまで、一貫した提供を行います。また、ZeeMシリーズに就業管理パッケージが新たに加わることで、「ZeeM 人事給与」とのシームレスな連携を強みに、企業の「働き方改革」への取り組みを効果的に支援して参ります。 ■「働き方改革」の取り組みをトータルでサポート政府が推進する「働き方改革」は、企業に長時間労働の是正を目的とした厳格な労務管理のほか、育児・介護等と仕事の両立による女性活躍の推進、障害者や高齢者の雇用促進など、柔軟な働き方がしやすい環境の整備も求めています。そのため、企業は「働き方改革」の推進を、労務管理の強化と柔軟な人事管理の両面から取り組む必要があります。クレオは、「ZeeM 就業V２」と「ZeeM 人事給与」のシームレスな連携により、労務管理の強化と多様化する人事管理への柔軟な対応を同時に実現し、労務・人事・給与の一貫した業務効率化を可能にします。また、就業管理システムと人事給与システムの保守サポートも一本化することで、お客様のシステム運用をワンストップでサポートします。＜お客様のメリット（ ZeeM 就業V2 × ZeeM 人事給与）＞ ● 勤怠実績や社員情報、組織情報をデータベース間でダイレクトに連携することで、就業管理システムと人事給与システムとのデータ連携の手間を大幅に削減。 ● 一般社員が利用する、日々の打刻や残業申請、身上変更や給与明細書照会といった、就業管理システムと人事給与システムのそれぞれの機能は、シングルサインオンにより、複数のシステムへログインをするといった煩わしさを解消。全社的な運用定着化を促進。 ● 就業管理システムと人事給与システムの保守サポートは、クレオで一本化して対応。日々のQA サポートやトラブル時の支援をワンストップで提供することで、お客様のスムーズな労務管理・人事管理業務の実現に貢献。

プレスリリース

RPAを活用した自動化ロボット開発を更に加速～その作業、まだ人がやりますか？～

■□キャリアマートは※RPAを活用した自動化ロボット開発を更に加速□■ 3年間で1000体のロボット開発を行い、採用ロボットアウトソーシングの分野でのNo.1企業を目指します。また採用以外の人事関連業務や営業支援業務の自動化開発も同時に進めており、人がより生産的でクリエイティブな仕事ができる未来を創造していきます。自動化ロボットの開発により、現在日本が直面する長時間労働問題や、労働人口の減少による労働力不足問題を解決し、ホワイトカラーの生産性向上を力強く推進して参ります。各種ロボットは【月額2万円～】ご提供しております。 ■□※RPA（Robotic Process Automation）とは？□■ 「RPA」とは、ロボットによる業務自動化の取り組みを表す言葉です。「仮想知的労働者（Digital Labor）」とも言い換えられ、人間の知能をコンピューター上で再現しようとするAIや、 AIが反復によって学ぶ「機械学習」といった技術を用いて、主にバックオフィスにおけるホワイトカラー業務の代行を担います。 2060年には、国民の約2.5人に1人が65歳以上の高齢者になるという世界でも類を見ない超高齢化社会を控えている日本。労働力不足を補う手段として、すでに工場のライン業務などでは ITやロボットの導入が進んでいます。しかし、ホワイトカラーのオフィスワークへのロボット導入は遅れており改善の余地が残されています。企業が行う採用業務においても『採用成功の為にやらなければならないが、人の手では効率化できない』ルーティンワークが数多く存在しており、現場の業務を圧迫しています。キャリアマートでは、2014年よりRPA(Robotic Process Automation）を用いた【採用ロボット】の開発に着手し、既に約1000体の採用ロボットが稼働しております。例えば、、、 ■□応募者データを1つの採用管理システムで管理する場合に生じる、応募者データの移行作業□■ 単純ですが、毎日集計する必要があり、特に応募媒体が複数ある場合は多くの時間が費やされていました。しかし、一連の作業を採用ロボットが対応することで、今まで月間8時間近くかかっていた作業が約30分で終了します。 ■□説明会の予約者リストを作る作業□■ こちらも説明会の度に就職サイトにログインし、予約者を検索、所定のフォーマットでダウンロードして、名前順に並び替えてといった作業が発生します。こちらも採用ロボットに依頼すれば、担当者は朝出勤の時間に合わせて説明会の予約者リストをメールで受け取れます。正確かつタイムリーにロボットが作業することで、人事担当者の負担を大幅に軽減します。 ■□採用ロボット導入のメリット・デメリット□■ 【メリット】人間より早く、安く、ミスもない採用ロボットは24時間365日稼働し、疲れません。また、モチベーションが下がる事もなく、高速で業務を処理します。ロボットが作業をする事によって、これまで度々起こっていたヒューマンエラーによるミスもなくなります。また、従来のシステム開発と大きく異なり、初期費用やランニングコストを抑えられるため、人件費やシステム開発よりも安い価格で導入することができます。【デメリット】指示通りにしか動いてくれません採用ロボットは指示した仕事に関しては何時間でも疲れる事なく実行してくれますが、指示していない仕事は一切やりません。また指示に曖昧な部分があるとその先どうしていいか分からず止まってしまうこともあります。効果的に活用するためにはワークフローを明確にし、業務を可視化する必要があります。採用ロボットは他にどんな事を自動化してくれるのでしょうか？？本日より「採用ロボット事例集」資料のダウンロードページ【無料】を公開しております！是非お気軽に、ご覧下さいませ！

コラム・対談・講演録

RPAの最新動向と活用事例

HRサミット2017／HRテクノロジーサミット2017講演録

RPA（Robotic Process Automation：ロボティックプロセスオートメーション）が世界的に急速に広がっており、日本でも2016年頃から注目を集めるようになってきました。今回は、慶應義塾大学大学院経営管理研究科特任教授の岩本隆氏がモデレーターとなり、RPAテクノロジーズ株式会社代表取締役社長で一般社団法人日本RPA協会の代表理事を務める大角暢之氏と、オリックス株式会社業務改革室業務改革第三チーム長の長澤拓馬氏に、RPAの最新動向と具体的な活用事例を紹介していただくとともに、企業や団体が働き方改革をどう進めていくかについて、パネルディスカッションしていただきました。講師大角暢之氏RPAテクノロジーズ株式会社代表取締役社長/ 一般社団法人日本RPA協会代表理事早稲田大学を卒業後、アンダーセンコンサルティング株式会社（現アクセンチュア株式会社）に入社。 2000年オープンアソシエイツ株式会社を設立し取締役に就任、ビズロボ事業部を発足し、「BizRobo!」の提供を開始。 2013年ビズロボジャパン株式会社（現RPAテクノロジーズ株式会社）を設立し代表取締役社長に就任。 2016年7月一般社団法人日本RPA協会を設立し、代表理事に就任。主な著書に、「RPA革命の衝撃」（東洋経済新報社）。主な出演に、BS-TBS「ザ・トップリーダーズ(第一回)」(2016年3月放映)、TBS「がっちりマンデー!!」（2017年3月放映）長澤拓馬氏オリックス株式会社業務改革室業務改革第三チーム長兼オリックスビジネスセンター沖縄株式会社企画開発部東京オフィス部長営業、新規事業開発部門を経て、現在業務改革室でオリックスグループの業務生産性の向上を担当。業務の可視化や、事務シェアードのある沖縄への業務移管を進める一方、Notes入替やスマホ導入、RPA等のツールを活用した業務改善によりグループの働き方改革を支援する。岩本隆氏慶應義塾大学大学院経営管理研究科特任教授東京大学工学部金属工学科卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）工学・応用科学研究科材料学・材料工学専攻Ph.D.。日本モトローラ（株）、日本ルーセント・テクノロジー（株）、ノキア・ジャパン（株）、（株）ドリームインキュベータを経て、2012年より慶應義塾大学大学院経営管理研究科特任教授。外資系グローバル企業での最先端技術の研究開発や研究開発組織のマネジメント経験を活かし、DIでは、技術系企業に対する「技術」と「戦略」とを融合させた経営コンサルティングや、「技術」・「戦略」・「政策」の融合による産業プロデュースなど、戦略コンサルティング業界における新領域を開拓。 KBSでは、「産業プロデュース論」を専門領域として、新産業創出に関わる研究を実施。　（株）ドリームインキュベータ特別顧問、山形大学客員教授、HRテクノロジー大賞審査委員長、HR-Solution Contest運営委員会委員兼審査員長、（一社）ICT CONNECT 21理事兼普及・推進ワーキンググループ座長、教育クラウド・プラットフォーム協議会普及WG主査、（一社）日本RPA協会名誉会員。

コラム・対談・講演録

「第2回 HRテクノロジー大賞」授与式開催

HRサミット2017／HRテクノロジーサミット2017講演録

これまで人事領域では、得てしてエビデンス・データの乏しい感覚的なものに左右されがちでしたが、最近では、具体的なエビデンス・データを出し、企業の業績や生産性向上に人事がどのように貢献しているかが求められるようになってきています。そうした中で、近年、HRテクノロジーと人事ビッグデータの活用が大きな注目を集め始めています。「HRテクノロジー大賞」（後援：経済産業省、株式会社東洋経済新報社、株式会社ビジネスパブリッシング、HRテクノロジーコンソーシアム（LeBAC）、ProFuture株式会社）は、日本のHRテクノロジー、人事ビッグデータ（アナリティクス）の優れた取り組みを表彰することで、この分野の進化発展に寄与することを目的に、今年第2回を開催。応募総数48事例の中から、厳正なる審査の結果、23事例が選ばれ、9月20日に「HRテクノロジーサミット2017」会場にて授与式が開催されました。審査委員岩本隆氏「HRテクノロジー大賞」審査委員長／慶應義塾大学大学院　経営管理研究科特任教授東京大学工学部金属工学科卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）工学部材料学科Ph.D.。日本モトローラ株式会社、日本ルーセント・テクノロジー株式会社、ノキア・ジャパン株式会社、株式会社ドリームインキュベータ（DI）を経て、2012年より慶應義塾大学大学院経営管理研究科（KBS）特任教授。徳岡晃一郎氏「HRテクノロジー大賞」審査委員／多摩大学大学院教授・経営情報学研究科長東京大学教養学部国際関係論卒。日産自動車人事部、欧州日産を経て、2009年よりコミュニケーションコンサルティングでは世界最大手の米フライシュマン・ヒラードの日本法人のSVP/パートナー。人事制度、風土改革、社内コミュニケーション、レピュテーションマネジメント、リーダーシップ開発などに従事。著書に『MBB：思いのマネジメント』（野中郁次郎教授、一條和生教授との共著）、『ビジネスモデルイノベーション』（野中教授との共著）など多数。寺澤康介「HRテクノロジー大賞」審査委員／ProFuture株式会社代表取締役社長86年慶應義塾大学卒業。同年文化放送ブレーン入社。約25年間、大企業から中堅中小企業まで幅広く採用、人事関連のコンサルティングを行う。週刊東洋経済、労政時報、企業と人材、NHK、朝日新聞、読売新聞、日本経済新聞、アエラ、文春等に執筆、出演、取材記事掲載多数。

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HRテクノロジーの最新動向

HRサミット2017／HRテクノロジーサミット2017講演録

欧米をはじめとした海外の国々で盛り上がっているHRテクノロジーの波が日本にも到来した。2～3年前から新たなサービスが次々と生まれ、HRテクノロジーを導入した企業の成功事例も増加しています。今回は慶應義塾大学大学院経営管理研究科特任教授で、HRテクノロジーコンソーシアム会長兼代表理事を務める岩本隆氏に、HRテクノロジーの基礎を分かりやすく解説していただくとともに、世界および日本のHRテクノロジーの最新動向や、HRテクノロジーを経営に活かすためのポイントなどについて、お話しいただきました。講師岩本隆氏慶應義塾大学大学院経営管理研究科特任教授東京大学工学部金属工学科卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）工学・応用科学研究科材料学・材料工学専攻Ph.D.。日本モトローラ（株）、日本ルーセント・テクノロジー（株）、ノキア・ジャパン（株）、（株）ドリームインキュベータを経て、2012年より慶應義塾大学大学院経営管理研究科特任教授。外資系グローバル企業での最先端技術の研究開発や研究開発組織のマネジメント経験を活かし、DIでは、技術系企業に対する「技術」と「戦略」とを融合させた経営コンサルティングや、「技術」・「戦略」・「政策」の融合による産業プロデュースなど、戦略コンサルティング業界における新領域を開拓。 KBSでは、「産業プロデュース論」を専門領域として、新産業創出に関わる研究を実施。　（株）ドリームインキュベータ特別顧問、山形大学客員教授、HRテクノロジー大賞審査委員長、HR-Solution Contest運営委員会委員兼審査員長、（一社）ICT CONNECT 21理事兼普及・推進ワーキンググループ座長、教育クラウド・プラットフォーム協議会普及WG主査、（一社）日本RPA協会名誉会員。

コラム・対談・講演録

RPAを活用したタレントマネジメントによる企業の人事戦略とは

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

AI やRPA といったテクノロジーの急速な進歩によって、今まさに働き方が変わろうとしている。人とテクノロジーの役割分担はどこにあるのか。新時代におけるタレントマネジメントのあり方はどうなるのか。 RPA の先駆者であるRPAテクノロジーズの大角氏、IT 技術を活用した人材育成ソリューション、タレントマネジメントを提供するサムトータル・システムズの古沢氏の、お二人のそれぞれの立場から「働き方」を変革し生産性を向上させる人事戦略について語っていただいた。

プレスリリース

RPAやAIで、生産性向上を実現するワークスタイル変革ソリューションを提供

株式会社日立ソリューションズ(本社：東京都品川区、取締役社長：柴原節男／以下、日立ソリューションズ)は、RPA（Robotic Process Automation）*1やAI（人工知能）、IoT（Internet of Things）を活用し、テレワークから生産性の向上、人財活用など、働き方改革をトータルに支援する「ワークスタイル変革ソリューション」を7月4日に提供開始します。　本ソリューションは、先進のデジタルソリューションと社内検証から得た確かな知見を集約したものです。柔軟な働き方や組織の生産性向上を実現し、そのパフォーマンスを改善し続けられる環境を提供します。　　今回、既存ソリューションに加え、エンタープライズ向けRPA分野のリーディングカンパニー*2である米国 Automation Anywhere, Inc. (本社：米国カリフォルニア州、CEO：Mihir Shukla／以下、AA社) と日系企業で初の販売代理店契約を締結し、「Robotic Process Automation業務自動化ソリューション」を7月4日から提供開始します。また、社内システムやRPAと連携し、スマートデバイスやPC上で業務をチャット型で支援する「AIアシスタントサービス」を7月20日から提供開始します。 *1 機械学習・人工知能などの技術を活用したソフトウェアロボットにより、ビジネスプロセスにおいて、これまで人手で行っていた作業や業務を自動化・効率化する取り組みのこと *2 AA社のWebサイトの掲載レポート「The Forrester Wave™: Robotic Process Automation, Q1 2017, Forrester, 2017.02」で、製品機能・戦略・市場認知度の評価項目で最高点を記録し、12社のうち“RPA市場におけるリーダー”と評価。 https://www.automationanywhere.com/analystreports ■ 背景昨今、「働き方改革」は国を挙げた重要施策として位置づけられ、企業でも取り組みが進む中で、生産性の向上や、社員の意識改革など、さまざまな課題が顕在化してきています。　日立ソリューションズは、ダイバーシティ経営やワーク・ライフ・バランスにいち早く取り組み、2016年には、テレワークやITによるコミュニケーションの活性化に取り組みました。今年4月からは、IoTやAIを活用した生産性向上、働き方改革の報奨制度の導入など、取り組みを加速しています。　日立ソリューションズは、自社でのこれらの取り組みを生かしたライフスタイルイノベーション事業を、社会イノベーション事業の一つとして位置づけ、強力に推進していくため、今年4月1日に専門組織「ライフスタイルイノベーション本部」を設置しました。関連ソリューションや人財を集約し、先進的なソリューションを組み合わせて、ビジネス化を進めています。 ■ ワークスタイル変革ソリューションについてワークスタイル変革ソリューションは、「社員の柔軟な働き方」、「組織の生産性向上」、「人財の管理・分析」、「パーソナルライフの充実」の4分野で、先進的で実績あるソリューションを提供します。また、各施策のKPIの見える化や、従業員の各種ログ情報の収集、AI分析による働き方の見える化など、ラインアップを順次拡大し、企業のワークスタイル変革を継続的に支援していきます。 1.組織の生産性向上： RPAとAIを活用した新ソリューションの提供　詳細は、下記の「新ソリューションの概要」をご覧ください。 2.社員の柔軟な働き方：日本マイクロソフトの製品・サービスなど、既存ソリューションの組み合わせ　日立グループをはじめ大規模ユーザーに導入してきた、日本マイクロソフトの提供する統合型情報共有クラウドサービス「Office365」やコミュニケーションプラットフォーム「Skype for Business」、また、さまざまなデバイスからオフィスPCをセキュアにリモート操作するための仮想デスクトップ環境などを提供します。 3.人財の管理・分析：既存の「リシテア」とAIを活用したソリューションの組み合わせ　大手企業を中心に1,100社に導入実績がある人事総合ソリューション「リシテア」をベースに、AIを人事・労務管理に取り入れて分析・診断するサービスを提供します。　また、より厳格な労務管理を支援するため、定刻でPCを自動シャットダウンするシステムも提供します。

コラム・対談・講演録

第2回 HRテクノロジーコンソーシアム（LeBAC）関西WGセミナーレポート

HRテクノロジー＆人事ビッグデータ特集

近年日本でも人事におけるテクノロジー領域の取り組みが進んでおり、AIの進化に伴い、その可能性はさらに広がっています。しかし一方で、テクノロジーを人事にいち早く導入している企業と、そうでない企業の二極化も進み、その差がどんどん広がってきているのも事実です。そこで今回はHRテクノロジーに詳しい岩本隆氏をお迎えし、HRテクノロジーを取り巻く最新の情報をご紹介いただき、テクノロジーが経営と人材マネジメントに何をもたらすのか検証します。

コラム・対談・講演録

第1回人事ビッグデータの活用による課題の「見える化」と効果的な施策が、経営における人事の役割を飛躍的に高める。

HRテクノロジー＆人事ビッグデータ特集

海外の企業では今、タレントマネジメントや人材育成、人材採用などに、人事のビッグデータ活用が盛んになりつつある。人材が最も重要な経営資源であり、その効果的な活用が企業の生産性や、ひいては経営に大きく影響することが共通認識となっているからだ。これに対して日本の企業の動きは鈍く、人事のデータ活用のほとんどは給与計算など旧態依然とした領域に留まっている。そこでこの分野の先端的な研究を推進する気鋭の研究者と、ビッグデータ活用を支援する企業に、人事ビッグデータの活用とはどのようなものなのか、どのようなメリットをもたらすのか、そのために人事はどう取り組めばいいのかなどについて語り合ってもらった。