【調査レポート】従業員の目線で考える産業医を活用するポイント

メドピア株式会社（東京都中央区、代表取締役社長 CEO：石見 陽、以下、メドピア）の連結子会社である株式会社Mediplat（本社：東京都中央区、代表取締役：石見　陽、以下Mediplat） は、 この度、産業医を選定している中小企業（従業員数50名〜100名） の会社員105名を対象に、従業員の産業医活用に関する実態調査を実施いたしました。 ●調査概要 調査概要：従業員の産業医活用に関する実態調査 調査方法：IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー（R）」の企画によるインターネット調査 調査期間：2023年7月21日

通院・待ち時間ゼロで診察を。働くすべての人のためのオンライン社内診療所「Fair-Clinic」開発秘話。

●「出社しているけれど、調子悪い」プレゼンティーイズムの損失は19.2兆円〜社内診療所の数は30年で約半減 私吉田は、参議院事務局を始めとした中央官庁や上場企業を中心に、これまで50団体以上の産業医を務めました。 これらの経験のなかで、忙しいビジネスパーソンは病院に行く時間を確保できず、「出社しているものの、調子が悪い」症状を放置、または我慢しながら働いている従業員が多いと感じてきました。この状態は「プレゼンティーイズム」と呼ばれ、その経済損失は国内で年間19.2兆円ともいわれています。 我が国での働く人の健康管理は、会社が選任する産業医や、「社内診療所」が一定の役割を果たしてきました。しかし、社内診療所は全国的に減少傾向にあり、この30年でおよそ半減（1993年2,999院→2021年1,652院）しています。 社内診療所が減少した原因としては、「失われた30年」と呼ばれる日本経済の停滞などがあり、福利厚生として従業員に社内で医療サービスを提供するコストの削減が一因にあると考えられます。 また、社内診療所が本社の役員専用フロアなど、若手や女性などの一般社員が使いづらい場所にあったり、在宅勤務が増え、社内診療所との接点そのものも減っているという課題があるでしょう。 ●オンラインであれば、働く人が「いつでもどこでも」医療サービスを受けられる 私は現行の社内診療所や、対面診療を提供する一般のクリニックを補完する役割として、「社内診療所をオンライン化できないか？」と考えました。ちょうどコロナ禍を契機に、仕事や生活の様々なシーンで「オンライン」が一般的になり始めた頃です。 オンラインであれば、企業に勤める人が受診したいとき、「いつでもどこでも」受診できます。さらに、予約から診療までオンラインで完結し、薬も郵送で受け取れるなら、待ち時間もなくなり、院内感染のリスクも抑えることが可能です。 ●臨床現場の声がもっとも大事。週1日100件を超える外来診療をこなしながらのサービス開発〜ローンチ後の市場浸透に課題 従来から私は、自分が運営しているクリニックでのDXに取り組んでいました。フェアワークグループで利用していた電子カルテの仕組みは、そのまま「Fair-Clinic」にも利用でき、オンライン診療の仕組みの構築そのものは、比較的スムーズに進みました。 課題は、サービス構築後のPRや市場浸透です。また、営業を含む組織体制の強化にも手をつけられていませんでした。 医療サービスの開発にとって最も重要なのは、患者さんたちの声だと思います。 現在でも私は、平日にクライアント企業の産業医面談、毎週土曜にはフェアワークグループのメンタルクリニックで、およそ100件の対面での外来診療を行っています。 また、フェアワークグループのメンタルクリニックである「りんかい月島クリニック」では、うつ病などで休職しているビジネスパーソンの職場復帰支援プログラムを実施しており、私自身もその運営に深く関わってきました。私が公立病院に勤務していた頃、治療により病状が改善されても、その後の社会復帰が上手くいかない休職患者さんの事例を多く見てきたからです。 これらの試みは、フェアワークの経営理念である「すべての人々が健康かつ幸福に社会参加する世界を創る」を実現するための大切な場であると考えています。そのために、1日100件を超える外来対応と、新サービス「Fair-Clinic」のローンチの双方に、フルコミットする必要がありました。 ●経験豊富なプロ経営者を外部から招聘、市場拡大フェーズを任せる スピード感を持った経営を実現すべく、2023年6月には株式会社フェアワークの代表取締役社長に橋本篤志を迎えました。橋本は三菱商事の出身で、様々な業界の第二創業期の企業の変革支援に取り組んできた、プロ経営者です。 フェアワークはまさに第二創業のフェーズにあり、橋本は事業推進のパートナーとして適任です。私は会長及び診療統括医として、サービスの開発とブラッシュアップを中心に引き続きフェアワークの経営にあたっています。 ●リリース後、女性から大きな反響〜現場の声をサービスに反映したからこそ「こんなサービスが欲しかった」 日々の診療や産業医面談から得られた「現場の声」に丁寧に向き合ってきたからこそ、「Fair-Clinic」では、患者さんの声に寄り添ったサービスを構築できています。 ①24時間予約ができる フェアワークグループで運営するメンタルクリニックでは24時間オンライン予約が可能です。これまでの予約実績を分析すると、実は深夜や未明に初診予約を取る方が多いとわかりました。これは、深夜だからこそ誰にも相談できず「何とかして欲しい、苦しい」という、患者さんの思いが現れていると感じています。 このたびの「Fair-Clinic」も同様に24時間、診察の予約が入れられる仕組みを構築しました。ゆくゆくは診察そのものも、早朝から深夜まで可能にしたいと考えています。 ②女性特有の健康課題に対応 「Fair-Clinic」は月経困難症、PMS及び更年期障害に対応しています。「Fair-Clinic」のサービスローンチ後、特に女性から大きな反響があったことは大きな気づきでした。 低用量ピルを定期的に服用されている方からは、このような感想をいただいています。 --------------------------- 「いつも服用しているピルが少なくなると、それをもらうためだけに仕事を休んで、または休日に通院する必要がありました。 薬局での待ち時間もあり、2時間以上の時間がかかっていましたが、オンライン診療なら5分で終わりました。ピルも郵送ですぐ受け取れて、とても楽になりました。」 --------------------------- 女性特有の疾患は、対面で相談しにくいという課題もあります。また、上級管理職や役員に昇進・昇格する年代の女性は、更年期障害を発症する時期（45〜55歳）と、おおよそ一致します。 企業の福利厚生として「Fair-Clinic」を導入いただくと、これまで対面での社内診療所を使いにくかった女性社員の方々にも、広く医療サービスを届けることが可能となります。 ちなみに、女性だけでなく近年は「男性更年期障害」の概念も提唱されつつあることから、弊社では将来的に更年期の男性社員様へのサービスも検討したいと考えています。 ③漢方薬の処方に対応 社員さんの症状や体質によっては、漢方薬の方が効き目が高いことがあります。 そこで「Fair-Clinic」では大手製薬メーカーと協業の上で、漢方薬の処方もできる体制を整え、患者さんは様々な選択肢から選んでいただけるようにしました。 ●50団体以上の産業医を受託し、1万人以上を診察。「働く現場を熟知している」フェアワークグループだからこその信頼性が強み 先行するオンライン診療サービスのほとんどは一般消費者向け（BtoC)です。一方「Fair-Clinic」は企業の福利厚生として導入いただく「BtoBtoE（employee）」のサービスであるところに違いがあります。 フェアワークグループとしてこれまで50団体を超える産業医を受託してきたこと、また1万人を超えるメンタルクリニックでの臨床実績も強みであり、導入先企業さまから信頼いただけるサービスであると判断いただける土台になると考えています。

“女性特有の健康課題”に関する働く女性の本音とは。約6割が「月経・PMS・更年期症状」の仕事への影響を実感

ヘルスケアテクノロジーズ株式会社は2023年7月31日、「女性の仕事と健康支援に関する意識調査」の結果を発表した。調査期間は2023年7月17日～20日で、20～50代の女性会社員400名より回答を得ている。本調査から、女性の月経・PMS・更年期症状による仕事への影響や、会社に求めるサポートなどが明らかとなった。 「福利厚生・安全衛生」に関連するサービス一覧はこちらから

オンライン社内診療所【Fair-Clinic フェア・クリニック】

【法人向け】いつでもどこでも診察を。働く人のためのオンライン社内診療所

病院に行く時間がない、オフィスや自宅近くに適当な医療機関がないという社員様も、通院・待ち時間なく医療サービスを享受できるようになります。

従業員一人ひとりの“ウェルビーイング”を組織の成長につなげる健康管理システム 『HealthCore』 リリース

今年から上場企業において人的資本の情報開示が義務化されるなど、人的資本経営への注目が急速に高まっています。伴い、主要な取り組みのひとつである健康経営®※の重要度も増しており、健康経営の実践は、いまや多くの企業において優先度の高い経営課題といえます。 他方、健康経営の実践の担い手である企業ご担当者様、産業医、産業保健スタッフの方々からは、「健康診断の結果は、事後措置の後はただ保管しているだけ…」「ストレスチェックの実施のみでは、限界を感じている…」「注意が必要そうな社員は保健師さんが覚えていて、健診とストレスチェックの結果を紐づけている…」「健診とストレスチェック、さらに個々人の労働時間を掛け合わせて分析すればもっと有効な指標が得られると思うが、その時間もノウハウもない…」など、部分的な施策の限界、さらにはデータの管理・活用に多くの課題があるというお声を伺います。 WHO憲章にて「健康とは、肉体的、精神的及び社会的に完全に良好な状態（well-being）であり、単に疾病又は病弱の存在しないことではない」と定義されている通り、真に良好な状態＝ウェルビーイングであるためには、「肉体的」「精神的」「社会的」の3つの健康が必要であり、産業保健においても、〈カラダの健康〉〈こころの健康〉〈社会的な健康（＝エンゲージメント）〉への総合的なアプローチが有効であることは論を俟たないものです。しかし、現場で実践するに際しては、前述のように様々なハードルがありました。 ヒューマネージは、ストレスチェック制度義務化より14年近くも前、2002年に業界初・一次予防（事前予防）にフォーカスしたストレスチェック『Co-Labo（コラボ）』をリリース。以降、ジョブ・クラフティングに注目した画期的なエンゲージメント・サーベイ『Qraft（クラフト）』と合わせ、年間60万超の受検実績、約2,100社の組織づくりを支援してまいりました。 このたびリリースした健康管理システム『HealthCore』は、ヒューマネージが有する20年を超えるストレスチェックの提供実績、くわえて業界シェア第1位※2の採用管理システムおよび業界シェア第3位※3の適性検査の開発ノウハウより生まれました。バラバラに管理されている健康診断、ストレスチェック、エンゲージメント・サーベイのデータを手間なく一元管理できることはもちろん、各種データの重層的な分析により、アプローチすべき対象（リスク予備群）や組織の課題を明確にします。健診管理業務の効率化にとどまらず、従業員一人ひとりの“ウェルビーイング”――すなわち、〈カラダ〉〈こころ〉〈エンゲージメント〉が良好な状態を、組織の成長につなげるためのあたらしい健康管理システムです。 健康管理システム『HealthCore』　5つの特長; 特長（1）　従業員の健康情報を一元化。健康診断もストレスチェックも時間外労働も事業主の“やるべきこと”が一目でわかる 健康診断の受診促進、健診後の就業判定、ストレスチェックの事後措置、長時間労働者への面接指導…従業員の健康管理には、法律で定められた対応も多くあり、漏れなく実施することが求められます。健康管理システム『HealthCore』のダッシュボードでは、健診の受診状況も就業判定の進捗も面接指導の対象人数も一目で確認でき、確実に対応できます。 特長（2）　複合的なデータ分析（多重リスク管理）で、リスク予備群をいち早くフォロー 従来バラバラに対応していた、「健康診断の有所見者」「ストレスチェックの高ストレス者」「長時間労働者」について、結果を掛け合わせて確認できます。「健康診断の有所見者で、ストレスチェックの高ストレス者予備群で、時間外が60時間超80時間未満の従業員」など任意の条件でも確認できるため、潜在的なリスク予備群の早期発見が可能です。また健康管理システム『HealthCore』は、健診結果は健診標準フォーマットを採用しており、他社傾向⇔自社傾向の比較分析も可能になります。科学的な指標に基づく、戦略的な健康経営・組織改善を推進します。 特長（3）　充実したストレスチェック、エンゲージメント・サーベイを標準装備 2002年、4万人のデータをもとに開発されたストレスチェック『Co-Labo』は、ストレスの状態と原因だけでなく「ストレス対処力（コーピング）」、健康経営優良法人の調査項目「プレゼンティーズム」等、健康経営の実践に役立つストレスチェック。エンゲージメント・サーベイ『Qraft』は、注目の“ジョブ・クラフティング”を科学的に測定できます。人材開発の視点で一人ひとりのエンゲージメントを高め、持続的にエンゲージメントの高い組織づくりに貢献します。 特長（4）　みやすくわかりやすいマイページ。従業員様のヘルスリテラシー向上につながります 従業員の方が使うマイページは、みやすさとわかりやすさを追求。「いま、何をしなければならないか」がスグわかり、ストレスチェックの受検も、産業医面談の予約も、疲労度蓄積度チェックも、すべてマイページからおこなえます。自身の結果（経年）をいつでも確認できるため、ヘルスリテラシーの向上が期待できます。また、マイページを通じ、企業ご担当者様、産業医、産業保健スタッフの方々から従業員に向けた健康情報の配信も可能です。 特長（5）　金融機関レベルの堅牢なセキュリティ ヒューマネージは、2008年、国内の人材サービス業界ではじめてITサービスマネジメントシステムの国際規格ISO20000認証を取得、2011年には情報セキュリティマネジメントシステムの国際規格ISO27001認証を取得。個人情報・機微情報を扱うストレスチェック、採用管理システム等の提供において、20年以上、大手企業様を中心に6,500社超の実績があります。健康管理システム『HealthCore』も、金融機関レベルのセキュリティを誇ります。また、医療情報を取り扱う事業者が遵守する内容をまとめた“3省2ガイドライン” ※4にも準拠しているため安心してご利用頂けます。 ご利用料金:『ココロとカラダの健康管理プラン』　月額200円/1名あたり ＊100名の場合の価格となります。人数に応じてボリュームディスカウントがございます。 ＊年1回のストレスチェック実施に加え、健康診断結果の管理、長時間労働管理などの機能が利用できます。 ヒューマネージは、働く一人ひとりのウェルビーイングを組織の成長につなげるウェルビーイングソリューション事業を本格的に開始し、健康管理システム『HealthCore』を通じて、お客様企業のさらなる成長に貢献してまいります。 ※　健康経営®は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。 ※2　「就職希望企業ランキング」（2010卒～2016卒日本経済新聞社、2017卒～2024卒ディスコ調べ）上位130社（2016卒～2019卒はランキングが100位までしか発表されていないため上位100社）における採用管理システム（有償ツール）のシェア（ヒューマネージ調査） ※3　「キャリタス 就職希望企業ランキング」（2023年4月、ディスコ調べ）における適性検査のシェア（ヒューマネージ調査） ※4　厚生労働省の「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」、経済産業省・総務省の「医療情報を取り扱う情報システム・サービスの提供事業者における安全管理ガイドライン」。

健康管理システム 『HealthCore（ヘルスコア）』

業務効率化にとどまらず健康データを一元化・活用し戦略的な健康経営実践へ

〈カラダ〉〈こころ〉〈エンゲージメント〉が良好な状態を実現し、組織の成長につなげるあたらしい健康管理システム

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外部に相談窓口を設置することで、従業員は心身の不調に関する悩みを社内の人に知られることなく専門家に相談でき、利用にあたって心理的抵抗を軽減。

産業保健師業務サービス

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メンタルヘルス研修・ハラスメント研修

産業医、臨床心理士等有資格者による、多種多様な研修が可能です！

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法人向け復職支援 ReWork Biz（リワークビズ）

メンタル不調の休職者対応は『リワーク』がオススメです！

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“女性特有の健康課題”への理解は急務か、約6割が「月経・PMS・更年期症状」で仕事に支障。パフォーマンス維持に必要な施策とは

ヘルスケアテクノロジーズ株式会社は2023年7月31日、「女性の仕事と健康支援に関する意識調査」の結果を発表した。調査期間は2023年7月17日～20日で、20～50代の女性会社員400名より回答を得た。本調査から、女性の月経・PMS・更年期症状による仕事への影響度や、女性社員が求めるサポートなどが明らかとなった。

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従業員健康管理を紙からオンラインで効率化

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経産省が「健康経営銘柄2024」および「健康経営優良法人2024」の申請受付を開始。3つの調査項目の変更がポイントに

経済産業省は2023年8月21日、同日より「健康経営銘柄2024」および「健康経営優良法人2024」の申請受付を開始したことを発表した。本年度調査の主な変更ポイントは、「情報開示の促進」や「社会課題への対応」、「健康経営の国際展開」に関する質問項目の追加だ。また、中小規模法人の取り組み促進に向けて、本年度より「ブライト500」申請企業に対して、各項目の取り組み状況を偏差値で表したフィードバックを行うという。

「健康経営銘柄2024」および「健康経営優良法人2024」の申請受付を経産省が開始。調査ポイントを変更し、健康経営のさらなる促進へ

経済産業省は2023年8月21日、同日より「健康経営銘柄2024」および「健康経営優良法人2024」の申請受付を開始したことを発表した。本年度調査においては、「情報開示の促進」や「社会課題への対応」、「健康経営の国際展開」を主な変更ポイントとしているという。また、中小規模法人の取り組み促進に向けて、本年度から「ブライト500」申請企業に対して各項目の取り組み状況を偏差値で表したフィードバックを行うとのことだ。 「健康経営」に関するサービス＆セミナー情報・資料DLはこちらから

“上司力”のあるリーダーは「部下へのアドバイス」に優れている。トラブル時にチームを正しく導くリーダー育成のカギとは

特別読み切り

部下から慕われる上司を「上司力がある」などと表現することがある。一般的な企業の現場においては、この上司と部下の関係性で仕事が回っているといっても過言ではなく、「上司力」は極めて大切な概念となる。この上司力という言葉は、単に「部下から慕われる上司」というだけでなく、「仕事上、部下から信頼される上司」と置き換えることもできよう。そうなるために、上司は部下にどのように対処すべきなのか。事例を設定しながら考えてみよう。

【調査レポート】女性活躍に課題のある企業は7割超。女性特有の健康課題への対応が解決のヒントに

ダイバーシティ経営の観点から、また人材不足への対応という意味でも 「女性活躍」の推進は企業の持続的成長に欠かせない取り組みです。 しかし、日本では依然として女性管理職の比率は低く、 女性が生き生きと働きながら長期的なキャリア形成ができている現状とは 言い難いのではないでしょうか。 本稿では、株式会社日立ソリューションズが実施した 「女性活躍のための取り組みに関するアンケート」 （調査期間：2023年6月23日～7月6日／有効回答数：246件）の 結果から、さらなる女性活躍を実現するための突破口について考察しました。 回答企業が取り組みを進めている女性活躍に向けた施策と、 女性活躍に課題を抱える企業の具体的な意見をふまえ、 女性が長期的なキャリアアップを見据えて働ける環境づくりについて考えます。 ぜひ、ダウンロードしてご覧ください。

夏の暑さで約9割が「仕事のやる気減少」。出社回帰が夏バテに影響し、パフォーマンス低下・モチベーション低下も

株式会社ライボは2023年8月14日、「2023年・夏の働き方実態調査」の結果を発表した。調査期間は2023年7月26日～31日で、企業で勤務する20～50代の男女743名から回答を得ている。本調査から、夏の暑さによる仕事のやる気への影響や、やる気が向上・低下する季節とその理由などが明らかとなった。

職場の熱中症を防ぐ「STOP！熱中症 クールワークキャンペーン」を厚労省が展開。安全管理の呼びかけや応急手当カード配付も

厚生労働省は、職場における熱中症予防対策の徹底を目的として、2023年5月～9月までの期間で「STOP！熱中症　クールワークキャンペーン」を実施している。本キャンペーンでは、労働災害防止団体などと連携のうえ、熱中症に関する資料の配布や、オンライン講習動画等を掲載したポータルサイトを運営。同省は、熱中症予防に関する啓発を行い、職場における熱中症被害の軽減に努める考えだ。

企業が産業保健の取り組みを測る定量指標「休職率」がトップ

企業理念に基づき、従業員等への健康投資を行うことは、従業員の活力向上や生産性の向上等の組織の活性化をもたらし、結果的に業績向上や株価向上につながると期待されます。 今回は、健康経営に関する企業の意識についての調査を実施いたしましたので、お知らせいたします。 【調査概要】 ・調査内容：健康経営と産業医の活用・選任に関する市場調査 ・調査対象：産業医・産業保健に関連する業務の担当者もしくは意思決定者 2075 名 ・調査期間：2023年4月27日（木）～2023年5月1日（月） ・調査方法：インターネット調査 ＜サマリー＞ ・健康経営に取り組む理由、「社員の健康のため」が7割 ・産業保健の取り組みを測る定量指標「休職率」がトップ ・メンタルヘルス・ストレス対策への関心が集まる ■健康経営に取り組む理由、「社員の健康のため」が7割 近年、健康経営の推進に対して注目は高まっているものの、「健康経営施策の効果の見える化」は難しいといわれています。一方、約半数の企業が「労働生産性向上」、3割強の企業が「従業員エンゲージメント向上」を目的に健康経営に取り組んでいることが分かります。 なお、本グラフは全体を集計したものですが、従業員規模別に見ても大きな差は見られませんでした。企業の6割以上が社員の健康や法令遵守にプライオリティを置いている結果になっています。 ■産業保健の取り組みを測る定量指標「休職率」がトップ 産業保健の取り組みについて、企業が定量管理していることを調査しました。 「休職者数・休職者率」がトップとなり、僅差で「健康診断・ストレスチェック受診率」「勤続年数・退職率」が続いています。採用・人事面での重要指標に産業保健の取り組みが大きく影響を持つと考えている企業が多いことが分かります。 ■メンタルヘルス・ストレス対策への関心が集まる 改善したい産業保健の取り組みとしてトップになったのは、「メンタルヘルス対応」です。続く「ストレスチェック」も従業員のメンタルヘルスの状況を計測する指標となっています。テレワークをする従業員が増え、これまで以上にメンタルヘルスへの関心が高まっている企業が多いことがうかがえる結果となりました。 ※調査結果のグラフはレポート内に掲載しております。ダウンロードしてご確認ください。

厚労省が「STOP！熱中症　クールワークキャンペーン」を実施中。職場における夏場の熱中症予防、安全・健康管理を呼びかけ

厚生労働省は、職場における熱中症予防対策の徹底を目的として、2023年5月～9月までの期間で「STOP！熱中症　クールワークキャンペーン」を実施している。本キャンペーンでは、労働災害防止団体などと連携のうえ、熱中症に関する資料の配布やオンライン講習動画等を掲載したポータルサイトを運営している。同省は、熱中症予防に関する啓発を行い、職場における熱中症被害の軽減に努める狙いだ。