【お役立ち資料】人材価値を創造する（TCG REVIEW／ビジネス情報誌）

【お役立ち資料】 人材価値を創造する（TCG REVIEW／ビジネス情報誌） 人材は今、企業価値の向上において最も重要な要素と位置付けられ、積極的に投資を行うべき対象へ変化しています。新たな製品・サービスを生み出す力や、新たなビジネスモデルへの対応力は、全て人材が生み出すものであり、それが企業の競争優位性の源泉となります。 「投資により、人材の価値を新しく創造する」「人材の力を高めることで、企業価値を高める」をテーマに開催し、全国1700名の経営者・リーダーが視聴したタナベコンサルティング「ファーストコールカンパニーフォーラム2023」（2023年6～8月、オンデマンド開催）の講演内容をまとめました。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●資料内容　人材価値を創造する 基調講義 ・「企業は人なり」を再定義する／若松 孝彦 ・戦略としての人的資本経営／長尾 吉邦 ・人的資本経営の実装ポイント／川島 克也 カルチャー ・旭化成／白井 彰 ・カーツメディアワークス／村上 崇 ・人事ポートフォリオの策定と数値としての目標設定／竹内 建一郎 エンゲージメント ・プロフューチャー／寺澤 康介 ・ヴィス／中村 勇人 ・シスコシステムズ／宮川 愛 ・パーパス実現に向けた熱量のある組織づくり／浜西 健太 組織・ジョブ変革 ・塩野義製薬／河本 高歩 ・リコー／長久 良子 ・ダイドードリンコ／石原 健一朗 ・パーパス・戦略推進を強化する組織・ジョブデザイン／岡原 安博 システムデザイン ・ベネフィット・ワン／白石 徳生 ・コンクリートコーリング／藤尾 浩太/中元 美緒 ・無形資産の価値を高める「日本版ジョブ型人事制度」／盛田 恵介/西村 直人/古田 勝久 など ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●経営者・人事部門のためのHR情報サイトのご案内 タナベコンサルティングは、1957年から続くコンサルティング実績から、 組織における人材育成、人材活躍に関わる課題をトータルで解決します。 本サイトでは、人事課題解決のヒント・コンサルタントEYE・ウェビナー・資料ダウンロードなど数多くをご紹介！ 人事・人材育成関連でご相談があれば、お気軽にお問合せいただければと思います。 ※その他、お困りごと、お知になりたい情報等がございましたら、お気軽にお問合せください。

【お役立ち・独自調査レポート】人材採用・育成・人事制度に関するアンケート調査レポート2023（全44頁）

【お役立ち資料・タナベコンサルティング独自調査レポート】 人材採用・育成・人事制度に関する企業アンケート調査レポート2023 （全44ページ・タナベコンサルティングオリジナルコンテンツ） ■調査概要 日本の経営コンサルティングのパイオニアである株式会社タナベコンサルティングでは、全国の企業経営者・役員・管理職217名を対象に実施した「人材採用・育成・人事制度に関する企業アンケート」の結果を発表します。 ●資料内容 １．SUMMARY ２．採用について 　・2024年卒の新卒採用の現状 　・求める人材像・採用基準 ３．育成・研修について １）企業アンケート 　・人材育成上の課題 　・今後の育成・研修で注力したい手法 　・社員教育の重点テーマ ２）幹部アンケート 　・幹部が抱えている一番の課題・悩み 　・自部門における一番の課題・悩み 　・幹部として求められる能力と自身の現状 ４．人事全般について 　・企業が求める人材像 　・人事制度上の課題 ５．人的資本経営について 　・人材ビジョン 　・働き方の多様性 　・エンゲージメント ６．総括 （１）HRにおける課題 （２）人材採用・育成・制度 ６．調査概要 　など ●調査結果サマリー抜粋 〈育成・研修について〉 ・自律的な成長促進に向けて「OJTの強化」「社内外研修」など、デジタルからリアルへの転換が課題 ・管理職強化が依然として割合が高いものの、プロフェッショナル人材の強化が高まりつつある ・階層別研修を重点テーマとして捉える企業が多いものの、経営課題に直結したテーマ別研修のニーズが高まっている ・新たな経営環境に合わせた学びのモデルを設計する 〈人事全般について〉 ・前年に引き続き、企業が求める人材像は「自律型人材」 ・経営戦略と人事制度との連動が喫緊の課題 ・経営環境の変化に応じた人事戦略の再構築 〈人的資本経営について〉 ・多くの企業が人材ビジョンとパーパス・戦略、人事制度との連動が図られていない ・働く時間・場所への取り組みは進みつつあるものの、働く仕事の選択肢に対する取り組みが依然として低い ・約6割の企業がエンゲージメント向上に関する方向性を示されておらず、具体的な施策や成果が見えにくい状況にある ・人的資本経営実現に向けた自社の課題を踏まえた優先順位付けと具体的な計画を示す

“3期連続増収の経営者”の約8割が「パーパスを重視」。経営理念はモチベーションやエンゲージメントにも影響

株式会社オリゾは2023年8月21日、「企業のパーパス浸透と成長に関する実態調査」の結果を発表した。調査期間は2023年7月21日～24日で、パーパス（社会的なつながりを明記した経営理念）を策定しており、3期連続で増収している企業の経営者105名より回答を得ている。本調査により、3期連続増収の企業における日常的な「パーパス意識」の有無や、パーパス策定による効果、反映させている制度などが明らかとなった。

【お役立ち資料】パーパスから描く未来戦略（TCG REVIEW／ビジネス情報誌）自社の成長を加速させるメソッド

【お役立ち資料】 パーパスから描く未来戦略（TCG REVIEW／ビジネス情報誌） 企業活動の持続可能性が重視され、企業に「パーパス」を求める機運が高まる中、自社の存在意義やMVV（ミッション・ビジョン・バリュー）を再定義する企業が増えています。 本事例集では、パーパスの実現に向けた中長期ビジョンを構築し、事業計画に落とし込んで、自社の成長を加速させるメソッドを提言しております。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●資料内容　パーパスから描く未来戦略 ・〈100年経営〉対談：ニシオホールディングス　代表取締役社長　西尾 公志 ・〈特集〉パーパスから描く未来戦略 ・パーパスが導く長期ビジョン・未来戦略／村上 幸一 ・共感を生むパーパス経営／巻野 隆宏 ・「らしさ」と「ワクワク」が共存する長期ビジョン策定メソッド／本間 貴大 ・中期経営計画の策定と数値設定のポイント／種戸 則文 ・パーパス・MVVから落とし込む事業ポートフォリオ設計／藤原 将彦 ・CASE STUDY 2：IHI ・CASE STUDY 3：セイコーエプソン ・CASE STUDY 4：ベルシステム24ホールディングス ・CASE STUDY 5：ジャパンクリエイトグループ ・CASE STUDY 6：ソニーグループ ・サービスブランディング／長尾 吉邦 ・〈コンサルティング事例〉荻野工業 ・旗を掲げる ！ 地方企業の商機／北村 森 など ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●長期ビジョン・中期経営計画策定の情報サイトのご案内 タナベコンサルティングが長年の経営コンサルティングで 培ってきた知見をもとに持続可能な経営モデルを実現するための、 長期ビジョン・中期経営計画に関わる事例、課題解決のヒントなどを コラム・ウェビナー・資料ダウンロードなど数多くご紹介しています。 長期ビジョン・中期経営計画策定・SDGs経営関連でご相談があれば、お気軽にお問合せいただければと思います。 ※その他、お困りごと、お知りになりたい情報等がございましたら、お気軽にお問合せください。

ご案内／経営企画ミーティング（学びと交流の場）～長期ビジョン・中期経営計画から自社の未来戦略を描く～

【無料/東京・大阪開催 ※ご参加者2つの書籍特典付】 経営企画ミーティング（学びと交流の場） 各社の長期ビジョン・中期経営計画から自社の未来戦略を描く！ ※講義と座談会で他社の取り組みを知ると共に、自社の未来を考える一日となる勉強会です。 業種業界を越えて各社の経営企画業務を担うメンバーが集い、講義や座談会で課題を共有しあいながら情報交換をすることで、新たな知見を得て、経営や組織における対策立案や運営のエッセンスを互いに学んでいただく、学びと交流の場です。ぜひお気軽にご参加ください。 ※ご参加いただいた皆様に、下記タナベコンサルティング発刊書籍の中から2冊を進呈いたします。 　詳細は下部をご覧ください。 (1)TCG REVIEW 2023年8月号「パーパスから描く未来戦略」（全56ページ） (2)東京会場ザ・ビジネスモデルイノベーション―成功企業にみる事業革新の流儀（全256ページ） (3)大阪会場：やっぱり気になる「住まいと暮らしビジネス」－社会課題を解決に導く5つのアプローチ（全200ページ） ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●「経営企画ミーティング」のポイント １．業種・業界の壁を越え様々な「経営企画」に従事する方と交流ができる ２．パーパス・人的資本経営・MVV（ミッション・ビジョン・バリュー）・長期ビジョン・中期経営計画、 様々なテーマでディスカッションする座談会で、他社の取り組み内容を知ることができる ３．講義からの学び、座談会でのディスカッションから、自社の戦略をブラッシュアップできる ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●開催概要 　経営企画に従事される方々が集い、講義と座談会で他社の取り組みを知ると共に、自社の未来を考える一日。 随所に残るコロナ禍の爪痕、長期化するウクライナ戦争、世界同時インフレと深刻化する労働力・人材不足などマクロレベルにおける課題への対応とその中で描いていく事業ポートフォリオの設計や中期経営計画。 さらには、東証改革の核となる市場再編とより厳格化するコーポレートガバナンスコードへの対応。現状、これらの対策立案や対応の多くを、企業のブレイン機能ともいうべき経営企画室（部）が担っています。 しかしながら、既存の業務に加え、これだけ多種多様の重要かつ専門的な経営課題に少数の経営企画メンバーでどこまで綿密な対応ができるのか、ということが今、切実な課題です。 この現状を踏まえ、この度、経営企画業務に従事する皆様を対象とした「経営企画ミーティング」を開催いたします。 業種業界を越えて各社の経営企画業務を担うメンバーが集い、講義や座談会で課題を共有しあいながら情報交換をすることで、新たな知見を得て、経営や組織における対策立案や運営のエッセンスを互いに学んでいただく、学びと交流の場です。ぜひお気軽にご参加ください。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●参加特典2つの書籍に関して 【共通特典】ビジネス情報誌：パーパスから描く未来戦略（TCG REVIEW 2023年8月号） 企業活動の持続可能性が重視され、企業に「パーパス」を求める機運が高まる中、自社の存在意義やMVV（ミッション・ビジョン・バリュー）を再定義する企業が増えています。本書籍では、パーパスの実現に向けた中長期ビジョンを構築し、事業計画に落とし込んで、自社の成長を加速させるメソッドを提言しています。 (1)東京会場ご参加者特典： 　東京会場の講師を務める、村上 幸一が執筆した書籍：ザ・ビジネスモデルイノベーション 成功企業にみる事業革新の流儀 本書では、高付加価値を提供するビジネスモデルの概要とロジック、代表的な事例企業を紹介しています。また、「ビジネスモデルイノベーション」を実現するための「組織風土イノベーション」を成功させた優良モデル企業5社も取り上げ、イノベーター企業が実践してきた成果のエッセンスをもとに、成功原則として提言しています。 ・定価：1,760円（税込・送料別） ・著者：タナベコンサルティング 取締役 村上 幸一 ・発行元：ダイヤモンド社 (2)大阪会場ご参加者特典： 　大阪会場の講師を務める、山本 剛史が執筆した書籍：やっぱり気になる「住まいと暮らしビジネス」 社会課題を解決に導く5つのアプローチ 本書では、「社会課題の解決をミッションとする」という観点から「住まいと暮らしビジネス」を捉え直し、ビジネスモデルを再構築。「住まいと暮らし」のビジネスモデルに圧倒的な見識を持つトップコンサルタント・山本剛史が、旧態依然の業界内で埋もれず生き残るための「5つのアプローチ」を提言しています。 ・定価：1,760円（税込・送料別） ・著者：タナベコンサルティング 取締役 山本 剛史 ・発行元：ダイヤモンド社 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●参加会場・日程 （1）東京会場 　日時：2023年11月16日（木）15:00～17:20 　　　　※申込み締切：2023年11月14日（火）17:00 　会場名：TKP東京駅カンファレンスセンター 　住所：〒132-0028 東京都中央区八重洲1-8-16 新槇町ビル11階 カンファレンスルーム11D 　定員：30名 ※1社2名まで （2）大阪会場 　日時：2023年11月10日（金）15:00～17:20 　　　　※申込み締切：2023年11月8日（水）17:00 　会場名：タナベコンサルティング 大阪本社 　住所：〒532-0003 大阪府大阪市淀川区宮原3-3-41 　定員：15名 ※1社2名まで ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●無料の個別相談のみも承ります 個別相談をご希望の方は、お申込み時の備考欄に、「個別相談を希望」とご記載の上お申込みください。 ※後日担当者より時間調整のご連絡を差し上げます。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こちらの講座でございますが、 １．コンサルティング業関連・研修教育業関連等、同業の方々 ２．個人事業主様 ３．学生様 につきましては、お断りさせていただいております。 また、事情によりお申込みをお受けできない場合がございます。予めご了承ください。

「高度ITエンジニアの育成・新規事業創出」に関する連携協定を出雲市・日鉄ソリューションズらが締結。地方の雇用機会創出へ

出雲市と日鉄ソリューションズ株式会社、株式会社e-Grid、株式会社島根情報処理センター、和幸情報システム株式会社は2023年7月25日、「高度ITエンジニアの育成及び新規事業創出に関する連携協定」を締結したと発表した。本協定により、地方に拠点をおくIT企業同士の連携を促すことで、出雲市内の高度ITエンジニアの育成と市内における雇用機会創出を推進する考えだ。

出雲市と日鉄ソリューションズらが「高度ITエンジニアの育成及び新規事業創出に関する連携協定」を締結。雇用の活性化を目指す

出雲市と日鉄ソリューションズ株式会社、株式会社e-Grid、株式会社島根情報処理センター、和幸情報システム株式会社は2023年7月24日、「高度ITエンジニアの育成及び新規事業創出に関する連携協定」を締結したと発表した。本協定により、地方に拠点をおくIT企業同士の連携を促すことで、出雲市内の高度ITエンジニアの育成と市内における雇用機会創出を推進する考えだ。

ご案内／長期ビジョン・中期経営計画策定に関する相談会／時代の変化を取り込んだ中期計画を策定しませんか

戦略・専門コンサルタントがその場でアドバイス！ 貴社独自の強みを生かし、時代の変化を取り込んだ「長期ビジョン・中期経営計画」を策定しませんか。 【無料／10社限定】 『長期ビジョン構築・中期経営計画策定に関する相談会』 ※各社1時間を予定 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ★ご希望のお時間がございましたら、お申込み時の備考欄に、ご要望をご記載ください。 ★10:00～17:00 ※各社1時間を予定。参加時間は別途調整させていただきます。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●本相談会のポイント 1)問診票（長期ビジョン・中期経営計画チェックリスト）による自社の現状認識と課題の明確化 2)貴社固有の悩みや問診票から見えた課題に対して、戦略・専門コンサルタントがその場でアドバイス 3)長期ビジョン・中期経営計画における課題を解決する事例・ソリューションの提供 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●長期ビジョン・中期経営計画アンケートの調査結果より、企業の課題が浮き彫りに。 2022年10月に長期ビジョン・中期経営計画アンケートの調査結果より、「長期ビジョンと中期経営計画の在り方」が見えてきました。 長期ビジョン（2030年以降）構築実施企業については、実に９割の企業が構築理由について企業経営の長期的な方向性を明確にさせるためという理由を挙げておられました。コロナショックをはじめVUCAという言葉で示される変化の激しい時代において、環境は目まぐるしく変わっていく。だからこそ、企業の向かう先を示す「長期ビジョン」の存在が求められていることがわかります。 中期経営計画については、年商50億円以上の会社においてはほぼ９割の企業が策定しております。ただし、実態としては、長期ビジョンの策定状況については、全体の67.4%の企業が策定をしていないという結果となり、策定していない企業の約71％が長期ビジョン等に対する必要性を感じているが未着手の状況であります。 また、課題に関して質問をしたところ、「目標値を掲げているが具体的な戦略が不足している」というのが60.0％、次いで「計画・ビジョンを定めているが推進できていない」が37.2％と打ち手に対する課題があることが確認できました。 （タナベコンサルティング 長期ビジョン・中期経営計画に関する企業アンケート調査 2022年10月5日～19日／［有効回答］215件） ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●貴社独自の強みを生かし、時代の変化を取り込んだ「長期ビジョン・中期経営計画」を策定しませんか。 タナベコンサルティングでは、長期ビジョンは、10年以上先の未来を指しています。思い描いた未来を長期ビジョンとして構築・明文化し、3年の中期経営計画であれば3回転で、5年の中期経営計画であれば2回転で、そのビジョンのロードマップに準拠した計画を策定していくことにより、場当たり的な計画から脱却し、柔軟性をもった戦略の実行が可能となります。 一般的な、3～5年の中期経営計画では、事業転換・事業ポートフォリオの転換は図れません。激変する世界・日本の中で、自社が一体どこに向かっているのか、方向を見失いやすい時代でもあります。 だからこそ、自社の在り方、経営理念であったりパーパス経営で示したミッション・ビジョン・バリューなどをきちんと見据え、“唯一無二”の戦略と、変わらぬ長期ビジョンという１本の軸があらためて大切になってきます。 本相談会では、時代の変化を取り込んだ「長期ビジョン・中期経営計画」について、貴社の経営戦略に関する様々な課題をお伺いしながら、経験豊富な戦略・専門コンサルタントからアドバイスをさせていただきます。 経営の課題解決を担う総合コンサルティング会社だからこそ持つ、10年以上先の未来を見据えた、貴社独自の強みを生かし、時代の変化を取り込んだ「長期ビジョン・中期経営計画」を一緒に考えませんか？ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●ご相談テーマ例 ・長期ビジョン構築・中期経営計画策定を任せられる人材がいない ・長期ビジョン構築をしたことがない・進め方がわからない ・目標数値をかがげているが、具体的な戦略が不足している ・長期ビジョン・中期経営計画策定しているが、推進できていない ・時代の変化に追いついておらず陳腐化している このほか、長期ビジョン・中期経営計画に、サステナビリティ、事業ポートフォリオ戦略、新規事業・収益改善を盛り込みたいがどのようにするかお悩みの方もぜひご相談ください。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こちらの相談会でございますが、 １．コンサルティング業関連・研修教育業関連等、同業の方々 ２．個人事業主様 ３．学生様　につきましては、お断りさせていただいております。

住友生命が「LaKeel HR」を活用し、営業職員の採用選考・入社手続きと全職員約4万名の労務管理効率化を実現

住友生命は、営業職員とそれを支える職員が約4.3万名在籍しています。全国に90支社、約1,680支部があり、年間約5,000名の営業職員の採用選考と入社手続きにおいて、支部長と拠点事務担当者、そして支社採用担当者と支社長の間で綿密かつタイムリーな連携が必要であり、その業務は膨大です。デジタル化の実現以前は、大半が紙帳票で手続きしていたため、事務負荷が高く、事務効率化が重要な課題になっていました。 また、住友生命では「多様な状況におかれている職員も働きやすい環境の整備」を進められており、労務管理事務における申請・承認業務においては、「いつでも、どこでも、個人所有のデバイスでも」手続き　　できるデジタル化の推進を検討されていました。 LaKeel HRは、マイクロサービス技術の活用により部品単位で機能の追加や入れ替えができるため、通常パッケージシステムでは対応できない保険業界特有の営業職員の採用選考と入社手続き、そして労務管理事務にも対応することが可能です。 時流の変遷や人事制度の改正にあわせて素早くアドオン・カスタマイズできること、システムを常に最適な状態で使い続けることができる“サステナブルソフトウェア”であることが評価されました。

HR総研：「人的資本価値の最大化に向けたキャリア自律の課題」に関するアンケート　結果報告

大企業の６割以上でキャリア自律を推進、効果が出ている企業の特徴とは？

先の読めないVUCAの時代において、人的資本価値を最大限に引き出し企業価値の持続的向上（創造）に繋げていくため、従業員が自身のキャリアを主体的に形成していく「キャリア自律」を推進する企業が増えている。従業員のキャリア自律を効果的に推進するにあたり、企業は従業員にどのような支援が必要で、そのためにどのような課題を克服する必要があるのだろうか。 HR総研では、企業の「キャリア自律」の実態に関するアンケートを実施した。本レポートでは、「キャリア自律の推進」の状況や、キャリア自律社員の割合によって異なる取組み状況、組織が抱える課題などについて、フリーコメントを含めて以下に報告する。 ＜概要＞ ●推進する企業は多数派の一方、キャリア自律社員は少数派 ●社員個人にとってのメリットは「パフォーマンス向上」、キャリア自律社員が多い企業の特徴は？ ●既に得られている効果は「仕事へのモチベーション向上」が最多 ●大企業では研修や「社内FA・公募」、「中小企業では評価・処遇」を対策 ●組織目標と社員のキャリアプランのミスマッチへの懸念、対応に苦戦 ●キャリア自律を見込んだ採用の視点とは？ ●キャリア自律の推進企業で進むジョブ型雇用、パーパス共感との関係性とは？

人材マネジメントのフルモデルチェンジに取り組む富士通 ジョブ型採用を取り入れた新卒採用の狙いとは

＜概要＞ より優秀な人材を惹きつけるため、 ジョブ型採用（職種別採用）を取り入れる企業が増えつつあります。 企業としての方向性＝パーパスを明確に打ち出し、 その実現のため、ジョブ型人事制度の導入など全社的な組織変革を 推し進めている富士通株式会社も、その1つ。 今回、株式会社グローアップは、 富士通株式会社人材採用センターの渡辺氏と鈴木氏に、 同社が進める“採用革新”の狙いについて伺いました。 ＜注目トピックス＞ ●富士通のパーパスと、パーパス実現のためのビジョン ●富士通グループで公開されているポスティング制度 ●ジョブ型を含めた4つの採用コースと、選考時に重視する要素 ●"ガクチカ"不足の学生に対するポテンシャルの見極め方法 ●富士通のダイレクトリクルーティング活用ケース ●内定辞退や企業イメージにおいて富士通が感じる課題 インタビューの詳細については、下記よりダウンロードの上ご覧ください！

10年以上先の未来を見据えた中期経営計画を策定しませんか／長期ビジョン構築・中期経営計画策定の相談会

戦略・専門コンサルタントがその場でアドバイス！ 貴社独自の強みを生かし、時代の変化を取り込んだ「長期ビジョン・中期経営計画」を策定しませんか。 【無料／10社限定】 『長期ビジョン構築・中期経営計画策定に関する相談会』 ※各社1時間を予定 本相談会では、時代の変化を取り込んだ「長期ビジョン・中期経営計画」について、貴社の経営戦略に関する様々な課題をお伺いしながら、経験豊富な戦略・専門コンサルタントからアドバイスをさせていただきます。 経営の課題解決を担う総合コンサルティング会社だからこそ持つ、10年以上先の未来を見据えた、貴社独自の強みを生かし、時代の変化を取り込んだ「長期ビジョン・中期経営計画」を一緒に考えませんか？ ●東証プライム市場上場グループ・創業60年以上、日本の経営コンサルティングファームのパイオニア、タナベコンサルティングのノウハウ公開！ ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ★10社限定でございます。 ★ご希望のお時間がございましたら、お申込み時の備考欄に、ご要望をご記載ください。 ★10:00～17:00 ※各社1時間を予定。 参加時間は別途調整させていただきます。 ★「資料送付」のみをご希望の方は、ご要望がございましたら、お申込み時にご記載ください。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●本相談会のポイント 1)問診票（長期ビジョン・中期経営計画チェックリスト）による自社の現状認識と課題の明確化 2)貴社固有の悩みや問診票から見えた課題に対して、戦略・専門コンサルタントがその場でアドバイス 3)長期ビジョン・中期経営計画における課題を解決する事例・ソリューションの提供 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●長期ビジョン・中期経営計画アンケートの調査結果より、企業の課題が浮き彫りに。 2022年10月に長期ビジョン・中期経営計画アンケートの調査結果より、「長期ビジョンと中期経営計画の在り方」が見えてきました。 長期ビジョン（2030年以降）構築実施企業については、実に９割の企業が構築理由について企業経営の長期的な方向性を明確にさせるためという理由を挙げておられました。コロナショックをはじめVUCAという言葉で示される変化の激しい時代において、環境は目まぐるしく変わっていく。だからこそ、企業の向かう先を示す「長期ビジョン」の存在が求められていることがわかります。 中期経営計画については、年商50億円以上の会社においてはほぼ９割の企業が策定しております。ただし、実態としては、長期ビジョンの策定状況については、全体の67.4%の企業が策定をしていないという結果となり、策定していない企業の約71％が長期ビジョン等に対する必要性を感じているが未着手の状況であります。 また、課題に関して質問をしたところ、「目標値を掲げているが具体的な戦略が不足している」というのが60.0％、次いで「計画・ビジョンを定めているが推進できていない」が37.2％と打ち手に対する課題があることが確認できました。 （タナベコンサルティング 長期ビジョン・中期経営計画に関する企業アンケート調査 2022年10月5日～19日／［有効回答］215件） ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●貴社独自の強みを生かし、時代の変化を取り込んだ「長期ビジョン・中期経営計画」を策定しませんか。 タナベコンサルティングでは、長期ビジョンは、10年以上先の未来を指しています。思い描いた未来を長期ビジョンとして構築・明文化し、3年の中期経営計画であれば3回転で、5年の中期経営計画であれば2回転で、そのビジョンのロードマップに準拠した計画を策定していくことにより、場当たり的な計画から脱却し、柔軟性をもった戦略の実行が可能となります。 一般的な、3～5年の中期経営計画では、事業転換・事業ポートフォリオの転換は図れません。激変する世界・日本の中で、自社が一体どこに向かっているのか、方向を見失いやすい時代でもあります。 だからこそ、自社の在り方、経営理念であったりパーパス経営で示したミッション・ビジョン・バリューなどをきちんと見据え、“唯一無二”の戦略と、変わらぬ長期ビジョンという１本の軸があらためて大切になってきます。 本相談会では、時代の変化を取り込んだ「長期ビジョン・中期経営計画」について、貴社の経営戦略に関する様々な課題をお伺いしながら、経験豊富な戦略・専門コンサルタントからアドバイスをさせていただきます。 経営の課題解決を担う総合コンサルティング会社だからこそ持つ、10年以上先の未来を見据えた、貴社独自の強みを生かし、時代の変化を取り込んだ「長期ビジョン・中期経営計画」を一緒に考えませんか？ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●ご相談テーマ例 ・長期ビジョン構築・中期経営計画策定を任せられる人材がいない ・長期ビジョン構築をしたことがない・進め方がわからない ・目標数値をかがげているが、具体的な戦略が不足している ・長期ビジョン・中期経営計画策定しているが、推進できていない ・時代の変化に追いついておらず陳腐化している ・社内で策定しているが、これが正しいかわからない など このほか、長期ビジョン・中期経営計画に、サステナビリティ、事業ポートフォリオ戦略、新規事業・収益改善を盛り込みたいがどのようにするかお悩みの方もぜひご相談ください。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こちらの相談会でございますが、 １．コンサルティング業関連・研修教育業関連等、同業の方々 ２．個人事業主様 ３．学生様 につきましては、お断りさせていただいております。 また、事情によりお申込みをお受けできない場合がございます。予めご了承ください。

カナダ発最新HRテクノロジーを本格展開～フィードフォワード型次世代サーベイソリューション「Blue360」～

【「見えた後にどうするか？」（フィードフォワード）にフォーカス】 「Blue360」は360度フィードバックを起点として、「見えた後にどうするか？」（フィードフォワード）にフォーカスし、サーベイ実施やレポート配布の完全自動化に加え、配布後の学習・行動計画の作成や共有、気づきを促進する情報（ナッジ）の定期配信を通じ、社員一人ひとりの行動変容や行動定着化を支援します。 【企業規模を問わずご活用可能】 「Blue360」は、Blue360 バリューサーベイ/コンピテンシーサーベイ/キャリア開発サーベイ/スキルサーベイ/オンボーディングサーベイの5つの用途で、50名から10万名以上で、企業規模を問わずご活用を頂けます。 【先行活用しているお客様の声】 既に国内ではソニーグループ株式会社様、紀伊産業株式会社様、株式会社バンダイナムコアミューズメント様、キューサイ株式会社様などに先行活用を頂いております。お客様の声を以下に記載いたします。 「Blue360は決して安くありませんが、【「やっただけ」で終わらせない】ようにフィードバックレポート配付・行動計画作成まで自動化できる点を期待し導入しました。しかし設問やレポート設計に関しては超アナログであり、むしろ人に対する熱い想いを共有できています。これからもこのチームで会社の歴史を変えていきましょう！」 （紀伊産業株式会社 総務人事部 副部長（人事グループ長） 村尾 淳一 様） 「施設運営に携わる社員のマネジメント能力の可視化を目的にBlue360を導入しました。レポートのフィードバックだけに留まらず、それぞれの役割に求められるマネジメントスキルを習得していくために、教育ツールとして効果が得られることを期待しています。」 （株式会社バンダイナムコアミューズメント オペレーションサポート部 もっとファン課 マネージャー 甲斐 啓介 様） 「キューサイは「ウェルエイジング経営の体現」を目指しており、社員のカラダの健康とココロの充実を図り、人生初の行動・体験の挑戦を促すことで、社員の成長をサポートしています。360°サーベイはウェルエイジング経営実現のために経営の基盤となる管理職の現状を把握し、MVV体現・改善に繋げるものです。それにより安心して働ける環境を整備し、さらに社員へ寄り添いより効率的かつ効果的な学習方法が提案できることを期待します。」 （キューサイ株式会社 人事・総務部 次長 西澤 健 様） 人的資本経営の時代、タレンタでは非財務情報開示の先を見据え、Blue360を通じて日本企業の社員1人ひとりの能力開発やバリュー浸透を後押しすることを狙い、タレンタの企業パーパスである「Work Happy! な世の中を創る」ことに取り組んでいきます。

HR総研：「人的資本経営・開示の現状」に関するアンケート2023　結果報告（第2報）

革新型企業で取組み拡大、人的資本開示は「多様性」が増加傾向

今後も続くであろうVUCAの時代を生き残り、企業が持続的な成長を果たすために「人的資本経営」の推進を重視する動きが、企業の間で広がっている。また、2022年8月30日に内閣官房より公表された人的資本に関する開示のガイドラインである「人的資本可視化指針」により、今年度より上場企業には有価証券報告書で複数項目の開示が義務化された。 このような動きを受けて、HR総研では、人的資本経営の捉え方や取組みの実態を把握するアンケートを実施した。本調査第2報の本レポートでは、主に「人的資本開示」について以下に報告する。 ＜概要＞ ●人的資本経営の取り組み期間「半年～２年以内」に集中し6割程度 ●革新型タイプの企業群では8割が取り組む、昨年より大幅増加 ●人的資本情報の開示状況、大企業と中堅・中小企業の差が顕著 ●人的資本の開示項目、「多様性」が増加傾向 ●人的資本経営による企業の変化、「経営層の意識・行動」で先に表れる傾向か ●今後、6割以上の企業が現状維持以上で推進する意向

【お役立ち資料】人事KPI（TCG REVIEW／ビジネス情報誌）人的資本経営を加速させる人事KPI

【お役立ち資料】 人事KPI（TCG REVIEW／ビジネス情報誌） 人的資本経営を加速させる人事KPI 人材の成長やパフォーマンスを測定する重要業績評価指標「人事KPI」。人的資本経営の成果を可視化し、定量的に評価するのに必須の指標として注目されている。 本事例集では、パーパス（存在価値）に基づいて構築された経営戦略に人事戦略を連動させ、個人の成長 を企業の持続的成長につなげる 人事KPIの設計 について提言する。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●資料内容　人事KPI 　パーパス（存在価値）に基づいて構築された経営戦略に人事戦略を連動させ、 個人の成長を企業の持続的成長につなげる人事KPIの設計について提言します。 ・〈100年経営〉対談：貝印 代表取締役社長 兼 COO　遠藤 浩彰 ・〈特集〉人事KPI ・人的資本経営を加速させる人事KPI／竹内 建一郎 ・タレントマネジメントと人事システムを連動させる／西村 直人 ・人材価値の最大化を実現する新たなアカデミーシステム／盛田 恵介 ・「エンゲージメントサーベイ」の活用による人事KPIの設計／浜西 健太 ・「人材アセスメント」の活用による人事戦略の推進／久保 多聞 ・CASE STUDY 1：カオナビ ・CASE STUDY 2：シスコシステムズ ・CASE STUDY 3：コンカー ・CASE STUDY 4：日立製作所 ・CASE STUDY 5：伊藤忠商事 ・CASE STUDY 6：ユニ・チャーム ・〈コンサルティング事例〉ハヤブサ ・旗を掲げる ！ 地方企業の商機 など ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●経営者・人事部門のためのHR情報サイトのご案内 タナベコンサルティングは、1957年から続くコンサルティング実績から、 組織における人材育成、人材活躍に関わる課題をトータルで解決します。 本サイトでは、人事課題解決のヒント・コンサルタントEYE・ウェビナー・資料ダウンロードなど数多くをご紹介！ 人事・人材育成関連でご相談があれば、お気軽にお問合せいただければと思います。 ※その他、お困りごと、お知りたい情報等がございましたら、お気軽にお問合せください。

HR総研：「人的資本経営・開示の現状」に関するアンケート2023　結果報告（第1報）

人的資本経営を重視する企業が7割、業況の良い企業の特徴は？

今後も続くであろうVUCAの時代を生き残り、企業が持続的な成長を果たすために「人的資本経営」の推進を重視する動きが、企業の間で広がっている。また、2022年8月30日に内閣官房より公表された人的資本に関する開示のガイドラインである「人的資本可視化指針」により、今年度より上場企業には有価証券報告書で複数項目の開示が義務化された。 このような動きを受けて、HR総研では、人的資本経営の捉え方や取組みの実態を把握するアンケートを実施した。本調査第1報の本レポートでは、「調査結果の全体概要」について以下に報告する。 ＜概要＞ ●人的資本経営を重視する企業が7割に急増、大企業では8割にも ●人的資本経営に取り組む企業も昨年より増加 ●「パーパス浸透」と「従業員エンゲージメント」を重視する企業は7割 ●「社員のウェルビーイング」を重視するほど人的資本経営へも前向きか ●人的資本経営に取り組む目的、「従業員エンゲージメント向上」が最多 ●「経営戦略と人材戦略との連動」などへのステップが大企業で前進傾向 ●キャリア採用や外国人の獲得や社員のリスキルに取り組む企業が顕著に増加、 ●6割の企業で従業員エンゲージメント向上に手応え

【対談レポート】 富士通 平松氏に聞く 「人的資本時代における社員のキャリア自律支援」とは？

人材の流動化やジョブ型雇用の浸透に伴い、キャリア自律やキャリアオーナーシップに注目が集まっています。しかし、これまでキャリア構築を会社に委ねることが当たり前だった日本企業において、「キャリア自律を促す」といってもどのような施策を打てばいいのか、企業側も迷いを抱えているケースは多いのではないでしょうか。 その中で富士通は、ジョブ型雇用導入とともに人事制度を大胆に刷新し、個人のパーパスを明確にする「Purpose Carving」や評価制度「Connect」、社内ポスティング（社内公募）制度の活用など、様々なキャリア自律の施策を成功させています。施策の背景には、どのような人事の想いがあるのでしょうか。 今回は、企業の人材開発やキャリア自律を支援する株式会社ジェイック／株式会社Kakedas 取締役 東宮 美樹氏が、富士通株式会社 執行役員 EVP CHRO 平松 浩樹 氏にお話を伺いました。

第19回：組織において「プレイングマネジャー」よりも「プロジェクトマネジャー」を育成すべき理由

「経営幹部」育成の教科書

あらゆるマネジメントの現場において、旧来型の組織ピラミッドを統べる管理監督者ではなく、「プレイングマネジャー」が好まれ、求められるようになっています。いまや指示を出すだけのマネジメントは好まれません。しかしながら、組織マネジメント力が必要なくなったのかといえばそうではなく、これまで以上に部下を動機付け、動かす力が求められています。そうした難しい時代において、企業ではどのようなタイプの幹部を育成すべきなのでしょうか。今回は、現代に好まれている「プレイングマネジャー」よりも「プロジェクトマネジャー」を育成すべき理由をお話しします。

世界初、人的資本情報開示の国際基準「ISO30414」の保証をNI+Cが取得。評価に至った人事・人材管理分野の取り組みとは

NTTグループの日本情報通信株式会社（以下、NI+C）は2023年5月10日、人的資本の情報開示の国際的ガイドラインである「ISO30414」の保証を取得したことを発表した。あわせて、NI+Cの人的資本に関する情報開示をまとめた「The Human Capital Report 2022」を公開した。同社は、今後も人的資本の強化や拡充を基本にサステナブルな社会の実現に貢献していきたいとしている。

NI+C、人的資本情報開示の国際基準「ISO30414」をグローバルで初となるSRA準則（AA1000）で取得

NTTグループの日本情報通信株式会社（以下、NI+C）は2023年5月10日、人的資本に関する情報開示の国際的なガイドラインである「ISO30414」の認証を取得したと発表した。同社はこれに伴い、NI+Cの人的資本に関する情報開示をまとめた「The Human Capital Report 2022」も公開。今後も人的資本の強化および拡充を基本に、サステナブルな社会の実現に貢献していく考えだ。