セミナー
ジャンル:[職種別研修]人事・労務研修
形式:オンライン(アーカイブ/オンデマンド)
開催日:2025/03/11(火) 10:00 〜 2025/08/29(金) 23:59
提供:株式会社SmartHR イベント事務局
ジャンル:[組織風土]人材・組織変革
開催日:2024/12/26(木) 10:00 〜 2025/06/30(月) 23:59
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ジャンル:[福利厚生・安全衛生]メンタルヘルス・EAP・産業医
種別:お役立ち
提供:ティーペック株式会社
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HRプロとは
なぜ、問題が繰り返されるのか? マネジメントにおける成果を出し続けられる『再現性』とは・・・ 『間違い・失敗・問題が、何度も繰り返される…』 それは、せっかくの経験が、大量に放置されているからでは…? もしや、あなたの仕事は、日常業務をこなすだけで終わってませんか? 能力を高めるには、過去の成功・失敗の経験を体系的に、しっかり整理・認識して 質の高いものに変換、『再現』していくことが必要です。 なぜ上手くいったのか?どうして上手くいかなかったのか? それは、知識不足・理解不足・経験不足・勘違い・気づいてないから… 過去の経験から、どのような『気づき』を抜き取り、 持続的な『再現性』、『成長エンジン』に結び付けられるかが重要です。 体験学習・グループ演習を通じ、自身で『気づき』『カイゼン』していくことが 真の自律したマネジメント職には必要です。 ■本資料の目次 ・客観的な評価による深い自己認知と適切な人事で組織は活性化する ・人材アセスメントとは ・人材アセスメントの3つのメリット ・中産連の人材アセスメントの特徴 ・中産連が掲げる、目指すべき人物像に向けた歩み ・中産連の人材アセスメント研修 ■概要 組織の活性化させるには ・管理者のマネジメント力 ・適切な昇格と人材登用 が重要になりますが、社内での議論や、座学だけの研修でこれらを実現するのは、容易ではありません。 ・客観的・普遍的な基準をもとにした、プロフェッショナルによる評価。 ・管理者が、体験を通じて自らのことを深く理解し、その後どのように行動していくべきかを感じ取ること。 これらを通じて、適切な昇格・人材登用と自主的な能力開発を促すことで、組織は活性化に向かいます。 そして、これらを実現する研修が、人材アセスメントです。 本資料では ・人材アセスメントとは何か ・人材アセスメントにはどのようなメリットがあるのか ・人材アセスメントを通じて組織はどのように変化するのか ・中産連ではどのような研修を行うのか について、ご紹介します。
会社の価値を高める考課者教育・研修~考課者の育成が会社の成長につながる~【無料/動画視聴版ウェビナー】考課者の育成を通して社員教育に取り組む事例などを公開!
昨今、多くの企業が人的資本経営への取り組みや社員のエンゲージメント向上のために1on1ミーティングを導入していますが、それを行う管理職や部下は1on1の意義や最大限に時間を有効活用できていない企業も多いのではないでしょうか? こちらの資料『【3分で読める】部下のやる気を引き出す 1on1ミーティングの3つのポイント』では部下との信頼関係を築き、モチベーションを高める1on1ミーティングの極意を徹底解説。生産性を向上させるためには、単なる業務の進捗確認だけでは足りません。本書ではやる気を引き出す1on1ミーティングにおける3つのポイント「管理より支援」「傾聴」「個人の違いの把握」に定め、1on1を双方向のための対話の場となり、相互理解を促進するには何が大切かを紹介します! 今すぐにでも現場で実行できる改善案など実用性を重視したお役立ち資料となっていますので、1on1を効果的に行いたい人事の方はもちろん、現場の管理職の方にも役立つ内容となっています。
株式会社リアセックが全国4,000人を対象に企業人の仕事・能力・学びと働き方志向の相互関係について調査を実施したところ、今後のジョブ型雇用の進展を前提に、「キャリア自律」に対する意識が最も仕事評価に影響を与えることが分かりました。そこで、NECグループのキャリア開発支援を行うNECライフキャリア株式会社 代表取締役社長 佐藤 秀明氏に、NECの人材戦略とキャリア自律のための研修プログラム、そしてプログラム内でご活用いただいているアセスメントツールPROGの活用メリットについてお伺いしました。(※本レポートは、2024年9月2日~22日に配信された「PROG白書2024 発刊記念セミナー」の講演を編集したものです)
株式会社リアセックが全国4,000人を対象に企業人の仕事・能力・学びと働き方志向の相互関係について調査を実施したところ、ワークエンゲージメントを高めるのは成長予感、仕事満足度、職場環境の良さの3要素であることが分かりました。 では、「Z世代」と呼ばれる若手のエンゲージメントを高めるには、どのような職場環境が必要なのでしょうか。そこで、一般社団法人スクール・トゥ・ワーク 代表理事である古屋 星斗氏より、「若手の力を活かす職場づくり」についてお伺いしました。(※本レポートは2024年9月配信「PROG白書2024 発刊記念セミナー」の講演レポートです)
近年、ビジネスシーンで注目を集めている「アンガーマネジメント」。パワハラ防止法の施行や多様な価値観が共存する職場環境の中で、怒りをコントロールする必要性が高まっている。怒りの感情は人間にとって自然なものだが、それをどう扱うかによって、職場の生産性や人間関係に大きな影響を与える。人事担当者においてはその重要性を理解しておきたい。そこで本稿では「アンガーマネジメント」の意味や科学的効果から、怒りのタイプ別診断や具体的な実践方法まで、わかりやすく解説していく。 【知っておきたい関連情報を掲載中】 ■「アンガーマネジメント」に関する資料ダウンロード、セミナー、サービス、ニュースなどの最新コンテンツはこちら
ProFuture代表の寺澤です。 2025年2月13日、株式会社リンクアンドモチベーションは、2026年入社以降の新卒者を対象に独立行政法人日本学生支援機構(以下、機構)の「奨学金返還支援制度」を導入すると発表しました。同社が導入する本制度では、従業員に手当を支給するのではなく、機構に直接毎月5万円ずつ返済する形を取ります。これは、機構が2021年4月1日から導入した「企業等から機構へ直接送金することを可能とする」仕組み(代理返還)を利用したものになります。 それまでは、企業が従業員に代わって奨学金を返済することは許可されていませんでしたので、従業員の給与に手当の形で支援金を上乗せして支払う形が一般的でした。ただ、こうした支援金は給与の一部とみなされ、課税対象となるほか、社会保険料などの負担も増えてしまいます。一方、代理返還制度では、従業員にとっては非課税となるほか、社会保険料の算定の基になる標準報酬月額に含まれなくなりますので、社会保険料負担が増えることはありません。一方、企業側としても給与として損金算入され、「賃上げ促進税制」の対象となる給与等の支給額に該当することから、一定の要件を満たす場合には、法人税の税額控除の適用を受けることができます。 機構が2024年3月に発表した「令和4年度学生生活調査結果」によれば、大学学部(昼間部)での奨学金受給率は55.0%と半数を超え、何らかの奨学金を受給している学生は増加傾向にあるとのことです。年々、人材獲得競争が激化する中、こういった支援制度の導入は採用競争力を高める一手にもなり得ますし、リテンション施策としても有効だと思います。貴社でも検討してみてはいかがでしょうか。なお、代理返還額は、奨学金の全額か、一部かを選択することができます。
従業員のモチベーションを高め、パフォーマンスを最大化する!【無料/動画視聴版ウェビナー】“従業員のパフォーマンスを最大化する”エンゲージメント向上の着眼点
リテンションマネジメントとは、人材流出を防ぐための管理手法のことです。 離職防止のために社員の不満や組織の課題を解消していくことで、生産性向上やブランディング効果といったメリットも期待されます。 今回はリテンションマネジメントの重要性が増す背景や導入の流れ、取り組み事例について解説していきます。 ご興味のある方は是非下記よりダウンロードしてご覧ください!
知識や経験が少ない若手社員の成長をサポートするために、「メンター制度」を導入する企業が増えている。では、そもそも「メンター」とはどんな役割なのか、また制度を効果的に運用するにはどうしたらいいのか、人事担当者や経営層であれば押さえておきたい。そこで本稿では「メンター」の意味や役割、制度のメリットから、「メンター」に求められるスキル、育成方法、「メンタリング」のポイントなどを詳細に解説していこう。 【知っておきたい関連情報を掲載中】 ■「メンター」に関する資料ダウンロード、セミナー、サービス、ニュースなどの最新コンテンツはこちら
提供:株式会社SmartHR(タレントマネジメント)
これまで従業員サーベイやエンゲージメントサーベイでは汲み取りきれていなかった、「心理的安全性」に関するスコアを可視化。改善指針を提供します
「DXに取り組んでいるけれども成果が見えてこない…」とお悩みではありませんか? 「DXの本質を理解し、自らDXを推進できる人材育成」ができていますか? 新技術分野のDigitalリテラシーや、変革を進める思考力を有し、新たな価値を創造できる人材や組織をどのように作り出すことができるのか?これまで人材育成を通じて企業のDX推進を伴走してきた担当者が、「Digital化」「価値創造」「新規事業開発」をテーマに、それぞれの事例をお話しします。 DXへの道は人材育成から始まります。真のDX推進へ、本セミナーでその一歩を踏み出しませんか? ♦お問い合わせ先 Academy事業部 ADE.JP.Academy@jp.adecco.com
新入社員が早期に戦力化し、企業文化に適応するための「オンボーディング」は 人的資本経営の視点からも重要な要素とされています。 特に、入社後3ヶ月は最も離職率が高い時期と言われています。 厚生労働省の調査によると、新卒入社の社員のうち約3割が3年以内に離職しており、その中でも 最初の3ヶ月が最も多いことが指摘されています。 この時期は、新入社員が職場環境や業務内容に適応できるかどうかの分岐点となるため、適切な サポートが不可欠です。 概要 本資料は、人的資本経営の視点から新人研修の重要性とその具体的なプログラムについてまとめたものです。 新人研修は、企業文化への適応と生産性向上を目的とした戦略的なオンボーディングプロセスの一環として機能します。効果的な研修を通じて、新入社員は企業の価値観を理解し、持続的な成長を促すことで、長期的な雇用維持とエンゲージメントの向上が期待できます。 また、本研修は入社時研修とフォローアップ研修を組み合わせたプログラムであり、社会人基礎スキル、チームビルディング、問題解決能力の向上を軸に、新入社員の早期戦力化を支援します。 目的 新入社員が企業文化を理解し、速やかに生産的価値を発揮できるよう支援する 1.人的資本経営の観点からの投資 2.人的資本経営における新人研修の5つの核心要素 3.入社時研修とフォローアップ研修のオンボーディングプログラム 4.新人研修からフォローアップ研修へのタイムライン 5.マネジメントサポートならではの付加価値 6.まとめ 本研修プログラムは、新入社員が企業文化に適応し、早期に戦力化することを目的としています。人的資本経営の視点から、長期的な成長とエンゲージメント向上を支援し、組織全体の持続的な発展に貢献します。 本資料が、貴社の新人研修施策の検討にお役立ていただければ幸いです。
~新入社員の育成を現場任せにしていませんか?~
明日から変える!経営者の意志を浸透させ、成長に導くノウハウ【無料/1日限定・オンライン配信or会場受講】中長期ビジョンや経営方針の浸透はできていますか?
企業における「ガバナンス」は、「コーポレートガバナンス」とも呼ばれ、組織の統治・管理体制を意味する。日本では大企業の不祥事が頻発した2000年代初め頃から広がり、不正行為を未然に防ぐため、健全な企業経営を維持するために不可欠なものとして定着している。人事担当者にとっても、人材配置や評価制度の整備を通じてガバナンス強化に寄与する役割を担うため、必ず知っておきたいキーワードだ。そこで本稿では、「ガバナンス」の意味やコンプライアンスとの違い、企業がガバナンス強化のために取るべき施策や注意点について解説していく。
一般社団法人 中部産業連盟ではこれまで「人材アセスメント」で26年、「アクションラーニング」では13年の経験を積み重ねてきました。この一つひとつの研修ノウハウは一朝一夕に修得できるものではありません。これら個々の研修手法については相応の鍛錬を行ったうえで取り組んでいますので、今でも、クライアントにとって個別のカリキュラムで、高い納得感が醸成されています。 ところが、近年はクライアントのニーズが個々の研修の納得に止まりません。「研修を実施した直後は意識が変わるが、暫くすると元に戻って学びを忘れてしまう。」あるいは「研修を実施した効果が実践で見えるようして欲しい」といったニーズが数多く聞かれるようになってきました。これらはマネジメント研修に携わるコンサルタントやファームにおける共通の課題であると言えます。このような中、体系化したのが「マネジメント行動の変革・浸透プログラム」となります。当プログラムの端緒は、「人材アセスメント研修」を実施した後に、何とか行動啓発が継続され、考え方が浸透する方法はないかと模索するところから始まっています。その後、様々な経験を積み重ねて、最終的に辿り着いたのが当プログラムと言えます。当プログラムでは啓発行動に継続的に取り組むために、以下の要素をしっかりと取り入れています。 1.上司の関与 上司が研修の目的と内容を理解し、共に啓発行動に臨む 研修に対する否定的姿勢や研修結果に対するプレッシャーはNG 2.インターバル型研修の採用 研修で学んだ内容を実践すると共に、継続的にフォローする。 前向きな動機づけの継続。 3.実際の問題を研修のテーマとする ケースによらず実際に対峙している重要な問題の解決を研修テーマとする ※アクションラーニング このことにより、マネジメント行動変革に対する継続的な取り組みを実現させているのです。
企業のエンゲージメント向上や生産性向上、ひいては持続的な組織成長を成功させるには、チームの心理的安全性の醸成が不可欠です。 本資料では、心理的安全性の重要性や高めるメリット、また、低下させる要因について解説しています。 資料の後半では、心理的安全性の醸成手法について紹介しています。 心理的安全性を高めるためのご参考になれば幸いです。
日本でも名門大学院が次々とプログラム提供をしているMBA(経営学修士)。 キャリアアップや転職にも有利となり人気のMBAですが、一方で、「MBA取得は意味がない」「MBAをとって後悔した」などといった意見もみかけます。 本記事では、MBA取得のメリットとデメリットの両方について解説します。 国内MBA取得の現状やランキングなどについても詳しく解説しますので、参考にしてください。
目的から考えるホールディングス経営の実践メソッドを専門コンサルタントより解説!【無料/動画視聴版ウェビナー】事例企業から学ぶホールディング経営のポイント
形式:オンライン(ライブ)
開催日:2025/05/22(木) 14:00 〜 16:00
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